ポータルサイト配信の確認を習慣に
学生のみなさんに対する連絡は、ポータルサイトへの配信によって行います。
配信されたものについては各自確認されたものとして取り扱いますので、毎日の習慣として必ず内容を確認するようにしてください。
- 【ポータルサイトの利用方法】
- 『 在学生の方へ 』のページからポータル（ユニパ）をご確認ください。
正しく課題を認識し、適切な判断・分析・統合をすることで最適解を導くための思考方法（クリティカルシンキング）を学ぶ。このことにより、他者の意見を批判的・分析的に検証する力、他者の意見に含まれる問題点を合理的な方法で指摘できる力、自らの意見に対する批判に対して合理的に回答する力、議論に含まれる問題を出発点として、よりよい解決策や代替案を提案する力などの獲得をめざす。
日常生活や仕事でさまざまな問題、さらに環境などの社会的課題を考えるうえで、数学は欠かせない。この科目では、将来、市民として的確な判断を下すために役に立つ数学的考え方や概念を、現実の課題を考えるなかで学習する。扱うのは、経済や環境を考えるうえで重要な指数・対数、刻々と変化する様子から全体を知るための差分や微積分、社会の集団現象を分析するための統計や確率などである。授業では、これらの数学の必要性を理解することを目標とする。
市民や社会人として必要とされる倫理観や人間性の養成、異なる考え方や異なる文化を持つ人々を理解する能力の養成を目的とする。哲学は何を問題にしてきたのか、またそれにどのように取り組んできたか、そしてその問いは私たちにとってどんな意味をもつのかについて、さまざまな哲学者の著作を通して考える。
倫理学とは何か、倫理学にどのような意義があるのかを理解し、倫理学的な考え方を身につけることを目標とする。社会正義を考えるをテーマとして学びを進め、近代以降の倫理学の学説を中心に、倫理学的な考え方の基礎を歴史的背景を含めて理解し、現代社会の諸問題を考えるうえで倫理学的な思考法の意義と重要性を知る。
大学でのスタディ・スキルとして必要とされる読解力や基本的な文章作成能力の獲得をめざす。演習を通して文章を読む力を養成しながら、添削指導等により、論理的な論説文を書くために必要な文章構成力や推敲の能力を獲得する。
大学での学修で求められる学術的文章を書く技術を、演習を通じて獲得する。大学における学術的文章には、授業で課されるレポート、実習レポート、卒業論文等が含まれる。本科目により、内容が正確に伝わるわかりやすい文章、かつ客観的な評価に耐えうる文章を書く力の獲得をめざす。
現代の情報化社会に必須であるコンピュータやネットワークに関する基礎的知識の理解と、文書作成、表計算、プレゼンテーションのソフトウェアを活用する技能を、演習を通して習得する。具体的には、Officeソフトを通じ、身近な素材を元に文書ソフトではレポート作成、表計算ソフトではグラフ作成や数値分析、プレゼンテーションソフトではスライド作成といった実践力と応用力を養うとともに、情報社会におけるさまざまな危険を防ぐための知識、情報を扱ううえでのマナーを身につける。
社会全般の情報化が進み、道具であるパソコンがより便利に使いやすく進歩していくなかで、使い手である我々には、それらに関する知識だけでなく、情報そのものを使いこなすことが求められている。本科目では、社会で求められている情報活用の基礎力を体系化し、どうやって効果的に情報を活用するかを演習を通して学習する。具体的には、一連の情報プロセス（収集、分析、整理・保管、表現、運用）の意味を理解し、データや情報を適切に処理・活用できる力を身につける。
実社会において人工知能（AI）が活用される機会は大きくなってきている。日常生活のなかで、あるいは職業生活のなかでAIを活用するにあたり、その仕組みやAIを使ってできることとその限界を学び、AIをツールとして使いこなせる力（AIリテラシー）を獲得する。
情報通信技術が現代社会をどのように支えているのか、また、現在どのような課題があり、今後社会をどのように変えていくのかを学ぶ。テキストを中心に、適宜スライドや配布資料、政府や団体の公開資料等を用いる。理解の深化と確認のため、レポート提出や複数回の理解度テストを実施する場合がある。
基本的な英文の読解・表現の演習を通して、英語理解のための基礎的な知識（基本文型的分析や文法的知識・基本単語・成句など）を整理し、英語の表現方法と日本語の表現方法の違いを考えた上で、実用的に使える英語力を身につけ、英語運用能力のうち、特にリーディングとライティングの技能を発展させていく。
平易な英語のリスニング・スピーキング・プレゼンテーションの演習を通して、英語理解のための基礎的な知識（基本文型的分析や文法的知識・基本単語・成句など）を整理し、英語の表現方法と日本語の表現方法の違いを考えた上で、実用的に使える英語力を身につけ、英語運用能力のうち、特にリスニングとスピーキングの技能を発展させていく。
スキミング、スキャニング、主題の把握、推論など、効果的に英文を読むために欠かせないリーディングスキルの修得をめざす。また、必要なリーディングスキルを用いて、さまざまなトピックについての読み物を読み、演習問題などを通して、それらトピックに対する自分の意見を表現できるライティング能力を向上させることをめざす。
効果的に英語を聞きとるために欠かせないさまざまなリスニングスキルの修得をめざす。それらのリスニングスキルを用いて、さまざまなジャンルのリスニング教材を聴き、演習問題などを通して、それらトピックに対する自分の意見をプレゼンテーションできる能力を向上させることをめざす。
本科目は、本学の教養教育課程全体の基盤的科目のひとつであり、本科目で学んだ基礎の上に、その後の教養教育課程に設定する多様な科目の学びを重ねることにより、「社会を構成する知的市民としてのマインドセット」の獲得をめざすものである。また、本科目を受講することにより、本学の教学理念を理解したうえでその後の学びを進められるようにするための科目としても位置付ける。そのため、まずは本学の教学理念を学んだうえで、本学に設置する多様な学部から、それぞれの学問領域の基礎を学び、各学問領域を学ぶ意義を理解する。
（オムニバス方式／全14回）
歴史学の学問としての方法論を知るとともに、多様な視点から事象を理解する姿勢を身につける。世界史と日本史分野の教員が担当し、歴史学を学ぶうえで必要な学問的方法論についての理解を深める。授業においては特に日本と異文化の接触・交流の視点や、文献史学以外の学問研究の視点に留意するとともに、史料を的確に読む重要性について徹底的に講義する。
ジェンダーは人種・民族・階級とともに、人間の歴史的経験を作り上げる最も基本的な要素である。この科目では社会・文化・政治・宗教・教育において、ジェンダーがどのように作用してきたかを考察する。また、人間の差異によって作りだされる支配関係を明らかにするジェンダーの視点を用いて今日的な課題を考える。
今日、日本のメディア・コンテンツは世界的な文化として高く評価されつつある。その理由はいくつかあるが、もっとも重要なのは、単なるサブ・カルチャーの域を出て、現代文明に対する警鐘を鳴らすような、知的水準の高い創作活動を実現していることがあげられる。その意味では、かつての純文学とよく似た役割を、日本の映像メディアは今や担っている。こうした観点に立って、日本の映像文化について考える。
宗教とはいったい何なのか、そして人はなぜ宗教を求めるのか、といった問題を考えることを通じて、私たちは宗教とどのように向き合っていくのがもっとも適切なのかについて、自分なりの考えを形成する。具体的には、客観的で科学的な立場から、宗教の歴史を概観し、有神論と無神論、創唱宗教と自然宗教といった分類のしかたなどを考察する。
グローバル化の進展した今日では、ヒト・モノ・カネの移動を身近に感じ、国内のあらゆる事象が国際社会と密接につながっている。本科目を通じて、国際関係を理解するうえで基礎となるものの見方・考え方や、複雑化・多様化する現代の国際関係を的確に捉え、問題解決に向けて自ら思考し解決策を見出す力を養うことを目標とする。
日常生活のなかで見え隠れするさまざまな社会的な問題を考え、対処をするために必要な、日本国憲法に表された基本的な思考を身につける。また、これを理解するために必要な基本的知識を身につけることを目標とし、基本的な事柄をできる限り分かりやすく解説していく。
国と自治体の行政活動と社会問題の繋がりについて説明できるようになる、行政に関する制度について市民社会との関係のなかで理解し説明できるようになる、公共政策の実際について分析し説明できるようになることを目標とする。行政は変化し続ける社会への対応を迫られており、その果たすべき役割は、社会との関係のなかで問われている。そのため、行政と外部との関係に着目しながら学んでいく。
京都の複合する遺跡から京都の歴史と文化を探る。考古資料をもとに京都の地下の文化財に触れ、京文化の根源を学び、探り、理解し、考えてみる。そして京都の遺跡からわかる歴史と文化の表現方法の取得に向う。平安京以前からの、京都の遺跡を学習する。適宜、歩き探る京都を紹介する。
本科目は、京都橘大学と総本山醍醐寺の学術交流協定に基づく科目である。京都に伝わる文化財が、いかにして伝承されてきたかを学ぶ。同時に文化財を生み出した京都の文化とその将来を考える。現代まで受け継がれてきたさまざまな文化について講義する。さらに醍醐寺に残る文化財、信仰行事に接する機会を設け、日本文化について考察を進める。
古典から近現代文学まで、京都が小説でどのように描かれ、そのなかでどのような物語が生成されてきたかを考える。21世紀の作家の小説のなかで、京都を舞台とし、学生（主に大学生）が登場する作品を読み、近代の名作との共通点と相違点を考える。
「健康」「生きる」「健康に生きる」について、政治、経済、文化、社会、教育、保健医療システム等、さまざまな視点から現象をとらえ、自分自身の健康に生きるについて考えることはもちろん、家族、コミュニティ、日本国内、世界の健康に生きるについても考える。
ソフトバレーボールと6人制バレーボールを教材として基礎体力と技術のスキルアップを図り、またスポーツの必要性を学び、自己の健康管理や怪我なく楽しく運動するために最も必要なルールやマナーを身につける。同時にグループ（チーム）を通し、コミュニケーション・スキルの向上を図る。
生涯スポーツの必要性を学び、スポーツの実践をとおして、自己の健康管理ができる基礎能力を養う。特にレクリエーションスポーツを中心に楽しく運動することができる習慣と能力を身につける。 バドミントンと卓球の基本的な技術練習とルールの理解から始め、シングルスおよびダブルスでのリーグ戦形式でのゲームを中心に行う。
「こころ」は誰もが毎日働かせているものであり、対人関係や社会生活について考えるうえでも「こころ」を抜きにすることはできない。こうした身近な存在であるがゆえに、関心を持つ人は多いが、誤解されることや表層的な理解にとどまることも多いと考えられる。そこでこの科目では、自然科学の一種としての心理学の全体像を概観する。そのことで、受講者の持っていた興味や関心が正確な知識とつながり、さらに自らで考えることができるようになるための基礎づくりを目標とする。授業では、生理、知覚、認知、社会、教育、発達、人格、臨床といった心理学の諸分野にわたって広く概説し、心理学の基礎的な知識や、その考え方を身につけられるように進めていく。
政策と個々人の取り組みとの両面から、環境問題の解決に向けた取り組みについて考察する。環境問題を発生させ拡大させる社会的な要因について分析し、それらへの対応策について研究する。そして、個々の生活と環境問題の関係性について学び、さらに市民、NPO、行政、企業などの多様な主体が連携して進める持続可能な社会に向けた取り組みの現状と課題について学ぶ。
地球の誕生から現在に至るまでの地球と生物の歴史を学ぶ。そのなかでも特に、人類が進化・発展してきた第四紀と呼ぶ現代社会と密接に関係する時代を、人類の諸特徴とともに、氷河の消長、海水準変動、植生変遷などの古地理に係る変遷、および生物地理と人類の拡散などの事象を通して理解することを目標にする。これらは地層そのものと地層中に含まれる化石や考古遺物などの証拠に基づくものであるから、層序と地層の対比、地質学・堆積学の諸法則、化石の二面性、堆積と浸食、堆積構造と変形構造などの地層学の基礎事項の理解を図るとともに、現代生活にも係る火山噴火や地震、土石流などの地盤災害の事例と、その原因も合わせて学習する。
我々人類は、多様な生活習慣をもち、さまざまな文化を形成している。文化人類学は人間の科学といわれ、個別文化の調査・分析から文化の普遍的な法則を見つけ出し、そこに表れる人間行動の諸相を明らかにすることを目的としている。本科目では、まず、文化人類学がどのような学問なのかを理解することから始め、その研究史、研究視角、調査方法について解説し、さらに具体的な研究事例も取り上げる。
世界は「謎」に満ちている。私たちの想像や理解を超えたことが頻発している。そうした「謎」を、自分には関係ないと簡単に退けず、自分を、そして自分を形作ってきた「文化」というとらえどころのないものを理解する最良の機会と考えられるようになれたら――これがこの科目の最大の目標である。世界で起こっているさまざまな問題の背景にある文化、価値観、思考様式を知り、そうした問題と自分がどう関わるのかを考えることを通して、さまざまな文化について理解するとは、すなわち自分が変わることであることを理解する。
本科目は、異文化を実際にどのように理解すればいいのかを考える。そして、諸外国の文化や歴史を理解することの重要性と、それがまた日本を理解する鍵となることを学ぶ。年表や各種の歴史的な史料、新聞記事や写真、画像などを紹介しながら進める。
日常あらゆる人が行うコミュニケーションにおいて、言語がどのような役割を担っているのかを知る。言語を客観的に捉える姿勢を身につける。言語学の諸分野について講義を行い、そのなかでコミュニケーション上の言語の役割について説明していく。
芸術と文化の関わりなどについて、芸術の歴史や哲学、美術、音楽など総合芸術をテーマとして学ぶ。また、美術や音楽、映像などの芸術を鑑賞し、現在さまざまに試みられている芸術表現などを取り上げ、芸術による文化発展の可能性や問題について考察する。
TOEICに出題される英文を題材にして、さまざまなトレーニング形式のアクティビティを行い、TOEICの問題を中心とした演習を進めながら英語運用能力を身につける。特に、リーディング面の英語運用能力の向上をめざして、語彙力の強化にも重点を置いた授業を展開する。
TOEICに出題される英文を題材にして、通訳・リピーティング・ディクテーションなどのさまざまなトレーニング形式のアクティビティを行い、TOEICの出題形式の演習問題を行いながら英語運用能力を身につける。特に、リスニング面に重点を置いて、さまざまなジャンルの英語の聞き取り能力の向上をめざす。
日常的な話題について質問・応答ができる表現力、基本的な文法・語彙を使って文章が書ける作文力の修得のため、TOEICに出題される英文を題材にして、音読・通訳・リピーティング・ディクテーションなどのさまざまなトレーニング形式のアクティビティを行っていく。
さまざまなトピックについて英語でプレゼンテーションができる表現力の修得のため、さまざまなトレーニング形式のアクティビティを行っていく。さらに、プレゼンテーションに対して、適切なコメントや質問をする能力も身につくようにしたい。
中国語の発音と文法の基礎を身につけるため、数字、人称代名詞、名詞、動詞の文、疑問文、疑問詞、形容詞の文、助数詞、時間、年月日、時刻、前置詞の表現などの各種の練習をする。
中国語のさまざまな基本短文を作ることができるように、変化、完了、進行、持続、経験を表す表現、助動詞、補語、比較形、受身と使役などの表現方法を学ぶ。
中国語の長い文章に慣れることを目的として、文章を読み進める練習と、一字一句の意味をきちんと確認する方法を併用しながら、易しい文章を大量に読むことによって、まず中国語に慣れることをめざす。文章の内容は、日本や中国の観光地、歴史的事件、食べ物、祝日などを題材にする。
基礎的な文法を踏まえて、聞き取りの練習、自由表現の練習、対話の練習などを繰り返しながら、中国語でのコミュニケーションができることをめざす。毎回の授業で、中国の文化、習慣、生活、最新ニュースを紹介する。
初めて韓国語を学ぶ人のために、文字の仕組みから親しんで、発音法則を理解するほか、挨拶や正確な文章の読みなどを徹底的に学習する。なお、韓国文化を理解してもらうために、韓国人の生き方・歴史・社会・文化、特に食文化などにも触れる。
韓国の文字と発音をマスターした人が、次に進む段階として、ここでは文法＋会話＋講読に重点を置き、基礎文法と基礎会話力を固めると同時に、簡単な読み書きができるように学習する。また、韓国の文化に関わるものを講読のテキストとし、韓国の文化に親しむ。
会話＋講読＋聴解力＋作文に重点を置く。韓国語Ⅰ・Ⅱで学んだ力を生かして、表現力を増やし、より自然な会話の習得をめざす。聴解力のアップとあわせて、場面ごとに正確な会話ができるように進め、また日常よく使う表現を作文できるように学習する。
韓国語だけで授業を行い、自由会話を中心に聴解力をつけ、韓国の中学生以上の会話運用能力をつけるために学習する。この授業では、自由会話＋スピーチができることを目的とし、学生たちによるスピーチと韓国映画鑑賞によってその力を身につける。
フランス語の発音と、文法の重要な規則のうち、もっとも基礎的な部分を学び、それを用いた短い文を聴き、話し、読み、書く力を修得する。
フランス語の発音、文法などの基礎知識を踏まえて、やや高度な文法事項を学び、それらを用いた文を聴き、話し、読み、書く力を身につける。
ドイツ語のもっとも基本的な規則（発音の仕方と文法）を一つずつ学ぶ。できるだけ多く反復練習（リーダーの講読、教科書の練習問題、その規則を含む短い作文など）をとり入れ、一つひとつの規則を確実に身につける。
ドイツ語Ⅰで学んだ規則をもとに、新たな規則修得の段階に進む。ドイツ語Ⅰと同様に、リーダーの講読、練習問題、作文をできるだけ多くとり入れ、規則を一つひとつ確実に身につけることを主眼とする。
外国語を、実際に使われている土地で学び、運用能力を高めるための科目である。中国、韓国などの協定大学で寮生活を送りながら、およそ1ヵ月のプログラムを学修する。授業は午前中で、午後に適宜見学などが配置されている。プログラム終了直前には、文化遺産見学ツアーも予定される。
週2回の授業を「読解・作文」と「理解・会話」の2つに分け、日本での生活全般および大学での学習に必要な基礎的な理解力・表現力を身につける。
（オムニバス方式／全28回）
週2回の授業を「読解・作文」と「理解・会話」の2つに分け、日本での生活全般および大学での学習に必要な基礎的な理解力、表現力をさらに高めていく。
（オムニバス方式／全28回）
週2回の授業を「読解・作文」と「理解・会話」の2つに分け、日本での生活全般および大学での学習に必要とされる高度な理解力、表現力を身につけていく。特に語彙を増やすこと、多彩な表現を身につけることに重点を置く。
（オムニバス方式／全28回）
週2回の授業を「読解・作文」と「理解・会話」の2つに分け、日本での生活全般および大学での学習に必要とされる高度な理解力、表現力を身につけていく。各自の専攻に関わる論文の読み方、書き方を学ぶことを重点とする。
（オムニバス方式／全28回）
さまざまな読みものを読むことを中心に、新聞、DVDなどの副教材も活用して、現在の日本と日本人についての知識を身につける。また、発表やディスカッションを通じて、日本と日本人の今について考える。
さまざまな読みものを読むことを中心に、新聞、DVDなどの副教材も活用して、現在の日本と日本人について、より豊富な知識を身につけていく。また、発表やディスカッションを通じて、日本と日本人の今について考える。
さまざまな読みものを読むことを中心に、新聞、DVDなどの副教材も活用して、現在の日本の社会と経済についての知識を身につける。また、発表やディスカッションを通じて、日本の社会や経済への理解を深める。
さまざまな読みものを読むことを中心に、新聞、DVDなどの副教材も活用して、現在の日本の社会と経済について、さらに豊富な知識を身につける。また、発表やディスカッションを通じて、その理解を一層深いものにしていく。
日本の文化への理解を深めるため、まず授業で歴史的建造物、史跡、民俗行事、習慣、料理などに関する文章を読み合わせし、次にこれら建造物や行事の見学や、料理等の体験を行う。
日本の文化への理解を深めるため、まず授業で歴史的建造物、史跡、民俗行事、習慣に関する文章（Ⅰよりやや高度な文献）を読み合わせし、次にこれら建造物や行事を実際に見学する。
数学の基礎や国語の基礎に関する学修を通した「基礎学力の向上」と、グループワークを通して「チームで成果を出すためのマインドセットを理解すること」を目的とする。具体的には基礎的な公務員試験問題を題材として、授業に取り組んでいく。
受講生が自身の大学生活を方向付ける「自律的な大学生活づくり」をテーマとする。キャリアに関する基本的な理論を理解しつつ、充実した大学生活を送る先輩の姿に学び、自身の大学生活をどのようなものにしていくかを言語化する。自ら挑戦し、挑戦を通じて自らを変えていく心的態度を持った自律的な学習者になることをめざす。
受講生が自らの将来像を具体化することができる「自律的な将来像づくり」をテーマとする。仕事（業界・業種・職種等）と働き方の多様性を知ると同時に、世の中で活躍する社会人がどのように自身のキャリアを構築してきたかを事例として学ぶことを通じて、自身のキャリア観を具体化し、大学生活の過ごし方を再考する。
受講生がインターンシップをはじめとするこれまでの経験から自身の特徴を描き出す「自律的な自分像づくり」をテーマとする。これまでの大学生活を振り返って、自身が学んできたこと、できるようになったことを言語化し、自身の強みや弱み、将来の方向性について再考する。
受講生自身が納得できる進路決定ができるよう「自律的な就職活動づくり」をテーマとする。就職活動に挑戦していくなかで、自身の将来像や特徴の言語化を円滑に行えるようにする。具体的には、就職活動計画の立案、エントリーシート作成や面接対策を行い、自らの就職活動をマネジメントしていく力を養う。
キャリア意識醸成、業種・仕事理解の促進および、コミュニケーション能力、計画・実行力等の汎用的能力育成を主な目的とする。事前研修として、個人目標設定、ビジネスマナー・コミュニケーション研修、業界・業種研修などを実施した後に、各事業所にて、40時間以上の就業体験を行う。事後研修では、経験の振り返りののち、必要な講習を実施のうえ、報告書の作成やプレゼンテーションを行う。
キャリア意識醸成や汎用的能力の獲得に加え、学部の学びに関連する専門的職業・職種の理解や専門能力の深化を目的とする。事前学習では、個人目標設定やビジネスマナー・コミュニケーション研修に加え、学部の学びに深く関連する業界・職種についての調査を行う。その後、各事業所にて、学部の学びに関連した40時間以上の就業体験を行う。事後研修では、経験の振り返りののち、必要な講習を実施のうえ、報告書の作成やプレゼンテーションを行う。
国際理解、キャリア意識醸成およびコミュニケーション能力、計画・実行力等の汎用的能力獲得を主な目的とする。事前学習で個人目標設置や海外での生活・就業に向けて必要な研修を実施した後、海外に滞在し、１週間程度の語学研修および３週間程度の就業体験を行う。帰国後には、海外での滞在、就業経験を踏まえ、事後学習会や報告発表会でのプレゼンテーションなどを実施する。
キャリア意識醸成やコミュニケーション能力、計画・実行力等の汎用的能力育成に加え、学部の学びに関連する専門能力の深化を目的とする。学部・学年を越えた学生が専門性を共有し、企業等からの課題に取り組む。授業では、社会人として必要な基礎知識や能力を身につける研修や、企業等・業界研究を行った後、企業等から提示された課題にチームで取り組み、プレゼンテーションを行う。
キャリア意識醸成、業種・仕事理解の促進および、コミュニケーション能力、計画・実行力等の汎用的能力育成を主な目的とする。前半では、個人目標設定、ビジネスマナー・コミュニケーション研修、業界・業種研修などを実施する。後半では、必要な研修を実施のうえ、企業研究書や報告書の作成やプレゼンテーションなどを行う。履修中には、企業などが独自に募集を行うインターンシップなどへの参加を推奨する。また、必要に応じてキャリアセンター訪問を指導する。
教育とは何か、学校とは何か、教科指導の在り方、教員の果たす役割とその意義はどこにあるかを、教員の体験や視聴覚資料から学ぶ。また、学級活動や総合的な学習の時間や特別の教科である道徳科など、最近の教育動向について学ぶ。最後に学校教育を支える教育行政の役割を中心に、教員の研修と服務について学ぶ。
教育とは何か、何をもって教育(制度)と呼ぶのか等、まず教育に関する基本的な概念の検討を行う。続いて、西欧諸国における教育思想の発展および近代学校制度の成立と発展について、そして明治期以降のわが国における教育制度の発展について概説し、教育史に関する基本的な事項の理解をめざす。最後にまとめとして、現代日本の教育課題について総合的な観点から考察を行う。
子どもの指導、援助に関わるうえで必要な発達や学習、パーソナリティーなどの教育心理学の知識について学び、具体的な指導場面に即した教育心理学の知識や考え方、技術の習得をめざして授業を行う。対象である子どもの発達的特徴を絶えず念頭において、指導や援助の問題を考える。
特別支援教育の制度と対象を理解する。また、教育の場や形態の違い（通常の学級、通級による指導、特別支援学級、特別支援学校）によって教育課程や教育方法が異なることを知り、適切な支援を継続的に提供するために、一人ひとりのニーズに即した個別の指導計画や個別の教育支援計画が果たす役割を理解する。さらに、異なる学校間や関係機関との連携を実現するための仕組みについて考える。
中学校・高等学校における総合的な学習の時間の実施にあたって、その全体的な計画の立案、年間指導計画の立案、単元計画の立案、その実施、実施後の評価等のあり方について学ぶ。それらに基づいて、実際に総合的な学習の時間の授業の計画立案の具体例についても学ぶことを通じて総合的な学習の指導法について力量を獲得していく。
教育相談は、「児童生徒それぞれの発達に即して、好ましい人間関係を育て、生活によく適応させ、自己理解を深めさせ、人格の成長への援助を図るもの」とされている。この科目では、教育相談に必要な知識について学ぶとともに、教師に求められるカウンセリングマインドの実践力を身につけることを目標とし、中等教育の現場で出会う生徒の問題についてよく知り、生徒とその保護者への支援のありかたについて考えを深め、実践力を身につけていく。
現代の学校教育に関する制度的事項について、基礎的な知識を身につけるとともに、それらに関連する課題を理解する。教育制度は、教育に関する法規に基づき成立し、その背景の思想が制度を歴史的・社会的に成立させる。日本における教育制度の変遷を学習するとともに、それらを構成する制度の仕組みの展開や問題を検討する。また、学校と地域との連携に関する理解および学校安全への対応に関する基礎的知識も学習する。
教育課程の意義、果たす役割、および、教育課程に関わる基本的な概念について理解し、教育課程編成、授業づくりに関わる基礎的知識を身につけるとともに、授業づくりやカリキュラム・マネジメントのために必要な力量の基礎を養う。
学校教育を通して、自然と社会性と道徳性をどう身につけていくのかという課題に対して、歴史的および理論的な視点から考察する。さらにそうした考察・探求を、具体的な道徳教育（授業）の実践例の分析を通じて深めていく。終盤は道徳授業の構想づくりから授業プランづくりまでできる力量を習得できるような実践的な授業になる。
特別活動の意義や役割を理解し、その内容の具体的な活動事例（学級活動の指導、行事に関わる指導、安全指導等）を通して生徒の自主的、自律的な態度を育成する指導のあり方を学ぶ。講義のほかレポート作成、小集団討議を取り入れ、将来学校現場において役立つような具体的・実践的な内容とする。
教育方法の歴史を概観してから、授業づくりに関わる現代的な課題を学習する。次に、授業を「教育目的・教育目標」「教材・教具」「指導過程」「教育評価」の4要素の視点から理論及び国内外の優れた実践事例を、最新の情報通信技術やその活用状況も押さえつつ検討する。教育方法の理論と実践について知識を広げ、理解を深めることで、様々な優れた教育方法・技術の特徴を分析し、説明できるようにする。また、諸概念や情報通信技術を活用して実際に小学校・中学校・高等学校において自らの授業をつくり、実践し、改善できる力量と、児童及び生徒に情報モラルを含む情報活用能力を育成するための基礎的な知識・技能を身につける。
生徒指導の意義と必要性、生徒指導の領域と内容、生徒指導の組織と計画など概念上の理解を深めたうえで、生徒指導の今日的課題に気づき学校現場での具体的な生徒指導事例を分析できることをめざす。また、キャリア教育の理念やキャリア発達の指標を理解したうえで、中等教育段階でのキャリア教育のあり方を学ぶ。
教育実習は、大学での教職科目および専門科目等で身につけた教育に対する知見を、実際の教育現場で実証する意義ある機会である。授業実践のみならず生徒への影響の重大さを認識し、教育実習に対する基本的な心構えや技能を身につけ、実習後の反省と総括から、今後に向けての展望がもてるようにする。
4年間の学びをまとめ、大学での学習と教育現場での体験を振り返る。具体的な振り返りの視点は、次の5点である。(1）子ども理解（①子どもの発達、②子どもを取り巻く社会と環境）、（2）各教科の指導、（3）実践的な知識と技能（①学級経営、②生徒指導）、（4）コミュニケーション（①学校における個人の役割、②地域・保護者との関係）、（5）教育的愛情。以上の視点に基づいて、4年間の学びを振り返り、到達状況を確認し、そのうえで、必要な知識と技能について補完する。そして、今後、どのような知識と技能を習得することが必要なのかを明確にする。
中学校・高等学校における教育実習。学校現場での実習を通して、学校教育についての正しい理解を深め、教員の役割や指導についての適切な認識と技術を身につけ、教員としての人間性を高めることをめざす。そのために、以下の点を目標とする。①実習校での学校づくりの内容を具体的に知り、そこにこめた願いをつかむこと、②大学で学んでいることがらを、教育現場の具体的な取り組みを通して検討し、さらに深めること、③教員として、社会人として自らを成長させていくうえでの課題をつかむこと。
中学校・高等学校における教育実習。学校現場での実習を通して、学校教育についての正しい理解を深め、教員の役割や指導についての適切な認識と技術を身につけ、教員としての人間性を高めることをめざす。そのため教育実習 Ⅰと同様に、以下の点を目標として実習に取り組む。①実習校での学校づくりの内容を具体的に知り、そこにこめた願いをつかむこと、②大学で学んでいることがらを、教育現場の具体的な取り組みを通して検討し、さらに深めること、③教員として、社会人として自らを成長させていくうえでの課題をつかむこと。
前半は、学校等体験活動について概略を学ぶ。その際、学校と教育をめぐる諸課題について討議し、学校への理解を深める。後半は、学校等体験活動経験を総括し、発表や互いに交流するなかで、その後の大学での学修課題を明確化する。
体育科教育の概要とスポーツ文化の継承・発展を考えるため、体育科教育の概要を理解するとともに、体育やスポーツについて、文化的、社会的、歴史的側面の理解を深める。これらを踏まえ、体育やスポーツについて理解する力、仲間ととも考える力、創造する力を身につけることを目標とする。授業では、近代スポーツの成立と変遷を、文化的・社会的背景を視野に入れて講義する。
社会学の一分野としての社会福祉とその歴史を学習してから、住民参加やボランティアの諸形態とその意義・限界を理解する。 社会学の一分野としての「福祉」と「ボランティア」について、基本的な考え方と知識を学び、福祉制度への理解を深めるなかで、一人ひとりがどのように共生社会づくりに関われるかを考える。また、教育の基本である「人間の尊厳」への気づきと理解を深める。
今日、同和問題、子どもや女性、障害者問題など、多様な人権問題が指摘されているが、相互の関係性も含めてそもそも人権問題とは何か、その基本的認識についての理解をはかり、これからの人権教育のあり方について考える。
中学校社会科の歴史、目標、内容、方法を学び、授業プランづくり、模擬授業を通じて社会科教育への基本的な理解を深める。社会科について戦後社会科の誕生（前史を含む）から現在までの歴史、学習指導要領の変遷、社会科教育実践のあゆみ、中学校教科書論、教材論、授業論を深める。
教育実習での研究授業を念頭において、①「学習指導案（細案）」を作成することができる。②授業実践の模擬体験を通して、授業技術の基礎を身につける。③授業実践および相互批評を行うことを通して、授業研究や授業改善の方法を知ることを目的とする。前半は、社会科の教科書研究、教材教具づくり、授業方法、学習指導案について概略を学ぶ。後半は小集団または個人によって教材を開発し、学習指導案を作成し、模擬授業実践から相互批評を行い、授業力向上のための授業研究方法までを学ぶ。
中学校の社会科の歴史とすぐれた社会科実践の分析を行うなかで、教材づくりの視点と方法を学ぶ。個人または小集団学習を取り入れ、主体的で対話的な深い学びの実現のために、さまざまな授業方法や体験活動、ICT機器の活用ができるようになる。
中学校の社会科の地理分野を中心に、中学校学習指導要領（地理的分野の目標、内容）、中学校の地理的分野の教科書構成を検討し、学問領域との関係を理解するとともに、生徒の興味・関心を引き出しながら、発展的な学習内容を意識しつつ、地理的な見方や考え方を培うための地理的分野の教材開発と授業づくりの方法を学ぶ。
多様化する現代社会について理解を深め、民主的で平和的な国家・社会の有為な形成者として必要な公民としての資質を養うために、高校公民科教育の意義や内容についての理解を深める。特に、高校での公民科の授業を追体験することで、カリキュラム作成、教材開発、授業評価の実際を学ぶ。
模擬授業づくりを通して、教材開発の手法とカリキュラムデザインの実際を学ぶ。「現代社会」「政治経済」「倫理」のなかから模擬授業を行い、授業後、授業研究を行う。
学校図書館メディアの構成に関する理解および実務能力の育成と、学校図書館メディアの専門職である司書教諭としての基本的な知識を獲得することを目標とする。まず、高度情報社会における学習環境の変化に伴うメディアの教育的意義と役割について論じ、同時に各種メディアの種別と特性について説明し、理解を図る。次に、より優れたメディアの構築について、さらにメディアの組織化の意義と展開について講義する。
子どもが読書することの意義、子どもに読書を薦める意義について自分なりの考えを持つ。また、学校図書館における読書教育の方策についての知識と理解を獲得する。子どもを本好きにするために何ができるか、読書教育と環境について考えることを目標とする。子どもの読書の意義について理解を深め、読書資料をジャンルごとに解説し、子どもを本好きにするためのさまざまな技術や方法についても学ぶ。
メディア教育の在り方への考察を深めるとともに、学校図書館メディアの特性を理解し、学校図書館活動において各種メディアを活用するうえで必要な知識とスキルを身につけることを目標とする。現代社会におけるさまざまなメディアの特性を理解し、学校教育への活用について確認する。メディアの利用に関わる情報活用能力・メディアリテラシーや著作権の問題についても考える。
本科目が学校図書館司書教諭課程全体の総論的な位置づけであることを踏まえ、まず学校教育における学校図書館の果たす役割等、学校図書館全般について論じ、基本的理解を図る。次に、学校図書館経営の責任者としての司書教諭の任務と職務を明確にし、校内の協力体制づくり、司書教諭としての研修の重要性にふれる。さらに、学校図書館メディア・学校図書館活動・他の館種を含めた図書館ネットワーク等についての基本的理解を図る。
学習指導の基盤となる教育の理論を理解したうえで、学校図書館メディアの活用方法を実践例を見ながら考察する。教科学習における担当教諭と司書教諭のコラボレーション、学習情報センターとしての学校図書館利用指導などについて事例を研究し、実際に自分で指導計画を作成する。情報リテラシー育成の一端を担う学校図書館活用の理論と実践のつながりを理解する。
教職に就くための基礎的・基本的な知識の習得や理論の構築と教育実践につながる主体的な思考力・判断力・表現力を培っていく。特に、教育の意義や目的を教育法規から読み解き理解すること、学校教育の現状について理解と認識を深めること、現在の学校教育をめぐる課題やその解決に向けての方策を知るとともに、実践的な課題克服の方途を主体的に考え、交流していくことを通して、教育的実践力を培っていく。
教職・保育職教養講義 Ⅰで学んだことをもとに、授業づくりや生徒指導等の教育実践内容の習得を目指していく。特に、最も基本である児童・生徒理解と個に応じた対応を学び、実践に生かしていける力を培う。また、学習指導要領の改定の趣旨や背景、法制の改正など今日的な教育課題を認識し、教職に就く者としての知識理解を深めていく。さらに、社会の変化に対応する資質能力を身に付けていける素地を養う。
教職・保育職教養講義 Ⅰ・Ⅱで学んだ教育に関する様々な理論を、学校現場でどのように具現化されていくのかを知るとともに、実践に向けての基礎的・基本的な知識技能の習得を図る。特に、教師に求められる専門的力量の形成、児童生徒理解に基づく学級づくりや授業づくりにおける指導力、学校・家庭・地域社会における教師のコミュニケーション能力等、教員になるまでに大学で学んでおくべき資質能力を養う。（人材育成指標の準備期における資質能力の育成を図る）
4月からの教員生活をイメージしながら心の準備や具体的な実践力の育成を図る。特に、「社会に開かれた教育課程」の実現に向けて、学校教育で取り組んでいくことについて理解を深めるとともに、自らの教育実践、授業づくりについての考えを深めたり指導技術を高めたりしていく。また、現職教員から今日的課題に対応した授業づくりの講義を聞いたり、模擬授業を参観したりして、「学び続ける教員」の礎を作る。
生涯学習および社会教育の本質について理解をはかる。生涯学習という考え方が現代社会に生まれるにいたった経過を理解し、法制や施設などその具体的内容を知ることを目標とする。わが国における生涯学習・社会教育の歴史的特質の理解を基礎に、社会教育・生涯学習の法制と行政、施設論、地域住民の諸階層の生活課題と学習課題、学校教育、福祉と連携協力などの課題について学び、学習活動への支援などについての理解に関する基礎的能力を身につける。
生涯学習を世界史的視野からとらえ、共通する現代的課題の国際的動向を把握する。具体的には、ハンブルク宣言、イギリスやドイツの大学と生涯学習、アジア諸国、特に中国・韓国の生涯学習などについて学ぶ。
司書課程の導入科目として、わが国の公立図書館を中心に学校図書館、大学図書館、国立国会図書館、専門図書館等の制度、機能、現状や課題を理解する。図書館の機能や社会における意義や役割について理解を図り、図書館の歴史と現状、館種別図書館と利用者ニーズ、図書館職員の役割と資格、類縁機関との関係、今後の課題と展望等の基本について学ぶ。
図書館現場に即した実践的な知識・技術を身につけることを目標とする。情報技術と図書館サービスをテーマに、図書館業務における情報機器・情報技術の機能や利用、電子資料・デジタル情報源等について解説する。図書館業務に必要な基礎的な情報技術への理解を深め、情報の流通・管理等に関する知識の修得を図る。
「図書館サービスとは何か」を、さまざまな館種における現実の図書館サービスに根ざしながら、実証的に理解することをめざす。館種ごとの図書館サービスを知り、その基盤となる考え方や、図書館機能とその構造を理解することを図る。具体的には、閲覧、資料提供、情報提供、予約、リクエスト、読書案内、レファレンス、問題解決支援などの働き、さらに児童・ヤングサービス、障害者、高齢者、多文化サービスなど、各種のサービスを扱い、それに関わる著作権や接遇の基本について学ぶ。
本科目では、伝統的な印刷メディアと先端的な電子メディアを紹介しながら、市民の要求に応えてどのように蔵書を形成し、提供するかを知る。また、出版流通に関する基礎的知識と電子メディアの動向、資料の受入方法・蔵書管理の在り方についての知識を修得する。印刷資料・非印刷資料・電子資料とネットワーク情報資源からなる図書館情報資源について、類型と特質、歴史、生産、流通、選択、収集、保存、図書館業務に必要な情報資源に関する知識等の基本について学ぶ。
図書館における情報資源の組織化について、その意義・目的・方法を学ぶ。印刷資料・非印刷資料・電子資料とネットワーク情報資源からなる図書館情報資源の組織化の理論と技術について、書誌コントロール、書誌記述法、主題分析、メタデータ、書誌データの活用法等について学ぶ。
図書館の制度と図書館経営の意義と課題を併せて、最近の動向を理解する。図書館に関する法律、関連する領域の法律、図書館政策について解説するとともに、図書館経営の考え方、職員や施設等の経営資源、サービス計画、予算の確保、調査と評価、管理形態等について学ぶ。
図書館における「情報サービス」とは何か、その意義や利用者のニーズへの理解、情報サービスを支える情報源の種類や評価などについて理解することを目標とする。図書館における情報サービスの意義を明らかにし、レファレンスサービス、情報検索サービス等のサービス方法、参考図書・データベース等の情報源、図書館利用教育、発信型情報サービス等の新しいサービスについて学ぶ。
公共図書館や学校図書館における児童サービスの意義を理解し、児童・生徒を「本好き」にするための方策について知識を深め、その技術を理解することをめざす。児童（乳幼児からヤングアダルトまで）を対象に、発達と学習における読書の役割、年齢層別サービス、絵本・物語等の資料、読み聞かせやブックトークなどの技術、学校や地域との協力等について学ぶ。
情報サービスの設計から評価に至る各種の業務、特にレファレンスサービスにおける情報資源の選択を中心に、積極的な発信型情報サービス（パスファインダーの作成）などの演習を行い、情報サービスを実践できる能力を身につける。
メディアの多様化、情報通信手段の発展により情報探索法も多様化している。大量・多様な情報のなかから要求に応じた情報を探し出すには、情報検索の基礎的な知識を基盤に、情報要求を正確に把握して、適切な情報源を選択し的確な検索戦略を立て実行する実践力が必要とされる。この科目では、情報検索の基礎的理論についての理解を深めるとともに、実際の質問例に対する回答処理を演習して、主としてデジタル情報源を用いた情報探索の技術・実践的能力を身につける。
情報資源組織業務について実践的な能力を演習形式で身につける。主に単行資料書誌データを作成することにより、継続資料や電子資料等多様な情報資源の書誌データを作成する能力を養い、集中化・共同化による書誌データの作成や、ネットワーク情報資源のメタデータの作成も実践する。
多様な情報資源に関する書誌データの作成、主題分析、分類作業、統制語彙の適用、メタデータの作成等の演習を通して、情報資源組織業務について実践的な能力を身につける。この科目では、上記のうち、主題分析、分類作業、統制語彙の適用の演習を行う。
必修の各科目で学んだ内容を発展的に学習し、理解を深める観点から、基礎科目に関する領域の課題を選択し、授業を行う。ここでは「児童サービス論」をテーマとする。図書館における児童サービスのあり方について、一人ひとりの発達の違いや好奇心に対応したさまざまな内容や分野が児童資料にあることを学び、数多くの児童書（絵本、児童文学、科学読物等）リストから、実際に「読むこと」を通して、「児童サービス論」の内容を深める。
概要：図書館活動・サービスが展開される場としての図書館施設について、地域計画、建築計画、その構成要素等について学ぶ。代表的かつ具体的な複数の事例について知り、具体的な施設の実地見学を通じて、さまざまな角度から図書館建築に関する知識を修得する。
（オムニバス方式／全7回）
図書館に関する科目で得た知識・技術を元にして図書館現場で実習することを通じて、仕事をより深く理解し、今日の図書館が抱える課題についても問題意識を深める。事前・事後学習の指導を受けつつ、公立図書館業務を経験する。実習は公立図書館で5日間（40時間）を基本とする。
博物館学の目的・方法・構成、博物館の定義等（定義・種類・目的・機能）、博物館の歴史と現状（内外の博物館の歴史・現状）、学芸員の役割（定義、役割、実態）、博物館関係法令等、博物館に関する基礎的な知識を理解し、専門性の基礎となる能力を身につける。
博物館教育の意義、博物館の利用と学び、博物館教育の実際等、博物館における教育活動の基盤となる理論や実践に関する知識と方法を習得し、博物館の教育機能に関する基礎的能力を身につける。
博物館における情報の意義と活用方法および情報発信の課題等について理解し、博物館の情報の提供と活用等に関する基礎的能力を身につける。
博物館資料の収集、整理保管等に関する理論や方法に関する知識・技術を習得し、また博物館の調査研究活動について理解することを通じて、博物館資料に関する基礎的能力を身につける。
博物館の経営基盤、博物館の経営、博物館における連携のありかたを学ぶことを通して、博物館の形態面と活動面における適切な管理･運営について理解し、博物館経営（ミュージアムマネジメント）に関する基礎的能力を身につける。
展示の歴史、展示メディア、展示による教育活動、展示の諸形態等に関する理論および方法に関する知識・技術を習得し、展示機能に関する基礎的能力を身につける。
概要：博物館における資料保存およびその保存・展示環境および収蔵環境を科学的に捉え、資料を良好な状態で保存していくための知識を習得することを通じて、資料の保存に関する基礎的能力を養うことを目標とする。博物館等に所蔵の文化財資料について、その保存に関する科学的手法を学ぶとともに、実際の博物館における実態を学ぶことで文化財保存とその環境、博物館の役割について学ぶ。
（オムニバス方式／全14回）
考古資料の実測図や古文書の取り扱いを学ぶことを通じて、博物館における資料保存及びその保存・展示環境及び収蔵環境を科学的に捉え、資料を良好な状態で保存していくための知識を習得する。
概要：資料台帳カード作成と展示・体験学習のプランニングを行う。さらに、これらの作業を通して博物館業務の多様性を理解する。既存の博物館の資料台帳カード、要覧、図録、ホームページなどを参考に作業を進める。また、博物館における美術工芸品の取り扱い方法と調査方法を中心に講義を進め、学芸員に求められる知識と技術の習得をめざす。
（オムニバス方式／全14回）
博物館学芸員としての自覚と共通の基礎的技術を身につける。特にどのような博物館においても、二次資料としての写真、レプリカ、出版物（編集物）などは日常的に用いられるものであるため、それらの基本的な知識を学ぶとともに、小さな展示会を通じて実際の制作を行うことで、理解を深めることを目標とする。また、博物館の現場における実務を経験すること（館園実習）によって、博物館への理解をより一層深める。
学習者の多様な特性に応じた学習支援に関する知識および技術の習得をめざし、学習支援に関する教育理論、効果的な学習支援方法について学ぶ。
学習者の多様な特性に応じた学習支援に関する知識および技術の習得をめざし、学習プログラムの編成、参加型学習の実際とファシリテーション技法等について学ぶ。
多様な主体と連携・協働を図りながら、学習成果を地域課題解決や地域学校協働活動等につなげていくための知識および技術の習得をめざす。社会教育行政と地域活性化、社会教育行政の経営戦略、学習課題の把握と広報戦略、社会教育における地域人材の育成等について学ぶ。
多様な主体と連携・協働を図りながら、学習成果を地域課題解決や地域学校協働活動等につなげていくための知識および技術の習得をめざす。学習成果の評価と活用の実際、社会教育を推進する地域ネットワークの形成、社会教育施設の経営戦略等について学ぶ。
社会教育主事の職務を遂行するために必要な資質および能力の総合的かつ実践的な定着をめざす。具体的な地域課題等を題材とした社会教育事業について、さまざまな学習方法を用いた内容で企画・立案し、模擬実践を通じて、コーディネイト能力、プレゼンテーション能力等の基礎の習得をめざす。
社会教育は、地域を基盤に展開されてきた。人々の学習は、取り巻く社会との関係を抜きに語ることはできない。社会の変化が学習に影響し、人々は学習を通して社会とつながるといえる。この授業では、社会教育計画策定の前提として、地域に根ざす学びとはどのようなものか検討する。そのためには、現在の社会教育をめぐる状況だけでなく、日本の社会教育の歴史についても理解を深める。受講生には、対象地域の教育計画や社会教育施設等における具体的事例を調べて、発表してもらう予定である。
社会教育・生涯学習の現場における経験を通して、地域における人々の学び合いの展開とそれを支える職員・学習支援者の役割について理解を深めるとともに、社会教育主事の職務遂行に求められる実践的な能力を身につけることをめざす。
日本語教育を理解するうえで必要な基礎知識を身につけることを目標とする。日本語教育の現状、日本語教育の歴史、外国語教授法、日本語教育の内容、言語の習得に関する内容を主に扱う。授業で扱う内容によっては、課題発表を行うこともある。
日本語教育の現場で必要となる、基礎知識を身につけることを目標とする。コースデザイン、ニーズ分析、カリキュラムデザイン、教材の種類、特徴および構成、日本語指導の方法、指導内容、評価法、異文化理解と日本事情などを主に扱う。授業の内容によっては、課題発表を行うこともある。
「日本語教授法 Ⅰ」「日本語教授法 Ⅱ」において学んだ日本語教育の基礎技術を応用し、英語などの媒介語を使用しない直接法で初級レベルの授業が行えるようになることを目標とする。初級レベル（主に初級前期）の授業を想定し、実際に指導するための基礎的な技術を学ぶ。
これまで学んだ日本語教育の基礎技術を応用し、初級後期・初中級レベルの授業が行えるようになることを目標とする。初級レベル（主に初級後期）の授業を想定し、実際に指導するための基礎的な技術を学ぶ。
日本語教育の様々な教材を分析し、学習レベルや学習目的による教材の特徴や違いを学ぶ。初級教材、中上級教材を分析し、初級と中上級との相違点や扱われる内容の違いを理解する。年代の異なる教材を分析し、年代による変化をつかむ。
日本語教育の学習には、実際に生徒を教える経験が必要となる。留学生を相手にした日本国内での実習のほかに、海外の協定大学等での実習を行う場合もある。実習の前後には、事前、事後学習を行う。
中世以前の日本史について、より深く、かつ多面的な理解を獲得する。原始時代から戦国時代まで、日本史の流れを概観しつつ、各時代ごとに政治・社会・文化などさまざまな分野のトピックを取り上げていく。また、近年の研究動向についても、できるだけ言及し、歴史イメージを相対化する視点を提供していく。
政治・社会・経済・文化などさまざまな角度から、中近世を中心に日本の歴史を概観する。時間の流れを追いながら、歴史上の事象について具体的に紹介するなかで、日本史の基礎的な知識を確認し、歴史の現れ方、見方を考えていく。
一次史料を紹介しつつ、先秦時代から明清時代までの中国の歴史を概観する。授業では、各回それぞれの時代に特徴的な人物・集団などを取り上げ、それらを掘り下げながら、その時代の特徴を論じる。
ヨーロッパ・アメリカ世界を扱い、歴史を概観する。主にローマ帝国の崩壊から始めて、カールの戴冠による西欧世界の成立、さらに十字軍時代のヨーロッパ世界の拡大までを概観する。
日本語学の基本的な概念や用語について理解する。特に、「音声・音韻」・「文字・表記」について、それぞれの研究内容や研究方法及び用語について理解し、今後、日本語研究を進めるための基礎的・基本的知識を習得する。
日本語学の基本的な概念や用語について理解する。特に、「語彙」・「文法」・「現代生活と日本語（待遇表現、位相語、文章と文体、他）」について、その研究内容や研究方法及び用語について理解し、今後、日本語研究を進めるための基礎的・基本的知識を習得する。
日本の古典文学に対する基礎知識と教養を身につける。 諸作品に触れることで、日本古来の文化に興味を抱き、その豊かさについて学び、時代にそって、日本文学の歴史と表現の特質を学ぶ。文学史の概要を学び、教科書で作品を講読し、さらに周辺作品についても学ぶ。
日本の近代文学に対する基礎知識と教養を身につける。主要作家・作品についての知識を得て、おおよその流れを理解し、日本の近代文学を研究する際の問題意識を養う。 小説作品を分析的・批評的に読む読解力を養い、作品についての自分の感想や意見を発表する発信力を養う。
日本語のさまざまなルールについて概説し、日本語学という学問で考察の対象となっているトピックについて考える。授業のなかでグループディスカッションを行い、日本語の法則性を議論し、また、例文を作成する。
「本当の日本語の姿」を知るためには、コーパスと呼ばれる電子的な言語資料を用いて、数的調査を行うという方法が考えられる。この科目ではコーパスを用いて、表記・語形・コロケーション・よく使われる形などについて研究を行い、それを発表する。
日本語の変化のなかでもとりわけ、文法の変化の詳細について学ぶ。また、日本各地の諸方言の実態や分布要因について学ぶ。
日本語史の総説と音韻史および文字史、文法史について学ぶ。古代語に区分される、上代・中古および中世前半（鎌倉時代・南北朝時代）の状況について学び、それぞれの時代の文献や基本的な学説を理解し、どのような手順で、国語の歴史を構築し論考しているかといった方法論を学ぶ。
小説を分析的に鑑賞・読解するための鑑賞眼や批評意識、他者の鑑賞や理解を柔軟に受け入れる理解力を養う。作品に基づいて、論理的で説得性のある論を組み立てる力、自分の意見や疑問点などを他者に発信する能力を養う。近代文学から名作小説を五作品取り上げ、読解と鑑賞を行い、グループワークとその成果の発表、相互の質疑応答を授業の中心とする。
小説を分析的に鑑賞・読解するための鑑賞眼や批評意識、他者の鑑賞や理解を柔軟に受け入れる理解力を養う。作品に基づいて、論理的で説得性のある論を組み立てる力、自分の意見や疑問点などを他者に発信する力を養う。明治時代の近代文学作品を通じて、文学作品を読むだけでなく、同時に文学以外の領域にまで視野を広げながら作家の表現の多面的な魅力を味わうことのできる力を身につける。
小説を分析的に鑑賞・読解するための鑑賞眼や問題意識、他者の鑑賞や読解を柔軟に受け入れる理解力を養う。作品に基づいて、論理的で説得性のある論を組み立てる力、自分の意見や疑問点などを他者に発信する能力を養う。大正から昭和前期にかけて発表された文学作品を教材として、現代の日本人の心性が形成されていくにいたる道筋を確認するという観点から文学作品を読解する。
小説を分析的に鑑賞・読解するための鑑賞眼や問題意識、他者の鑑賞や読解を柔軟に受け入れる理解力を養う。作品に基づいて、論理的で説得性のある論を組み立てる力、自分の意見や疑問点などを他者に発信する能力を養う。近現代の文学作品のなかから、テーマを設定し、そのテーマに焦点を当てた作品を取り上げ、読解と鑑賞を行い、グループワークとその成果の発表等を行う。
社会で求められる表現力やコミュニケーション力を学ぶ。また、考える、書く、ディスカッション、発表を繰り返し行うことで表現することに習熟する。アナウンス技術（プレゼン力）の向上はもちろんのこと、印象・聴き方・話し方などの基礎を身につける。
伝えるではなく、伝わる話にするために必要な要素を学ぶとともに、自分の意見を効果的に伝えることの重要性を体感する。また、他者の発表をフィードバックすることで、プレゼンに必要なポイントを客観的に学び、さらに、語彙や表現力を豊かにするためのさまざまなトレーニング方法を学ぶなど、総合的なアナウンス力（プレゼン力）を身につける。
多文化コミュニケーションの諸相を理解するために必要な基礎知識を紹介し、とりわけ、日本語によるコミュニケーションと英語によるコミュニケーションとの比較を通して、それぞれのコミュニケーション方法の特徴を学ぶ。その背景にある社会的ルール、考え方、宗教やモラル、文化的価値観、文化的しつけ、言語の社会的側面などをテーマにし、毎回そのテーマに関するトピックをピックアップし、講義とディスカッションを行う。ステレオタイプやcultural biasの観点から、自らと異なる文化において、より客観的に物事を判断できるようになることをめざす。
英語教育に関する理論の到達点を学びつつ、学校英語教育、小学校での英語教育を含む児童英語教育、国際理解教育と英語教育の関連などに焦点をあてて、理論的・実践的探求を行う。学習理論、指導理論、日本における英語教育施策、母語習得と第二言語習得との比較などについてもとりあげて、日本における英語教育全般についての理解を深める手助けをする。
英語圏文学は世界の文学のなかで大きな位置を占めてきた。この科目では、イギリス文学を中心に、基礎知識を身につけるとともに、外国の文学を楽しめる技術を身につけることを目標にする。歴史的な変化を概観しつつ、中世から現代までの英語圏の代表的な作家を幅広く取りあげ、その作品を原文で読んで、そのおもしろさを味わいながら、文学の側面から英語圏文化に迫る。授業は、学生の朗読、群読、歌、演出、発表によるactive learningを取り入れ、詩、演劇、小説、自伝、日記、映画シナリオなど、さまざまなジャンルを教材にする。
現在のグローバル社会において、翻訳の「必要性」ならびに「役割」を考え、翻訳にあたって必要となるさまざまな知識や戦略を学習する。とりわけ、文法規則に添った戦略だけではなく、Newmarkが示すような「内容問題別」戦略を紹介し、異文化接触の最前線としての翻訳実践をしていく。英日翻訳に必要な理論や基礎技術を学習し、さまざまな種類の英文の翻訳を行う。直訳ではなく、文化背景や作者の意図を汲み取り、英文から日本語とその逆へ再構築しながらの翻訳をめざす。また、現在無視できなくなっているmachine translation（機械による自動翻訳）を紹介し、今後の「翻訳家」と急速に進む機械翻訳の技術の問題も考える。
グローバル化時代のリンガ・フランカ（lingua franca）とも言われる英語は、英語圏の文化的背景をもちつつも、アジア、アフリカなど地球上のさまざまな場所における使用においては、使用する人々のアイデンティティを反映したものとなっていて、さまざまな変種（varieties）が見られ、まさに、世界の諸英語（World Englishes）と呼ぶにふさわしい様相を呈している。この科目では、世界の英語の現実の姿を見ていきながら、英語の過去から現在、未来までを考えてみたい。さらに、グローバル化時代の英語の役割とグローバルコミュニケーションにおいて求められる英語能力について再検討していく。
まず、日本の古典と英語の古典についてどのような作品類が残っているのかを知り、それらの美意識や詩学などの違いについて比較する。その後、全く接点のないなかで同じ時代に活躍した劇作家である近松とシェークスピアの作品を通して、とりわけ「悲劇」という概念について考える。最後に、近代における小説、詩、演劇を比較し、その違いおよびお互いの影響について追及する。日英翻訳を通しても作品の比較を行う。
国際的なコミュニケーションの手段として広く用いられ、地球語ともよばれる英語とはどのような言語かという問題を、さまざまな観点から考察し、英語学の基本的な知識を身につけ、英語という言語について理解を深めることを目的とする。具体的には、英語発音の仕組み、語・文の構造、語・文の意味、英語語用論などを扱う。また、英語の歴史を振り返り、さらに、社会的・地理的変種における発音・語彙の違い、さまざまな談話領域における文体の相違なども検討する。
本科目では、診療情報管理士をはじめとする医療管理者として医療機関で働くために必要な、医学と医療の基礎的な知識を修得することをめざす。そのためにまず、医療と医学に関する歴史的変遷をたどりつつ、現代の医療に至る過程と現状を理解する。また、医療倫理や医療・社会保障制度など、医療を成立させている社会的な仕組みを学ぶとともに、病気とは何か、病気の原因、病態、診断、治療、予防など医学の基礎的な内容を理解していく。
人体の基本的な仕組みと働きを知ることは、診療情報管理士として診療記録に記載される内容を理解するうえで、必要不可欠の知識である。また、さまざまな疾病の機序や病態、それらの治療方法などを理解するうえでも、人体の構造と機能を理解することは、非常に重要である。そこで、本科目では、人体の機能と仕組みのうち、特に人の細胞と組織、および器官ごとの機能と構造を学習するとともに、後半では筋骨格系の疾患について学ぶ。
本科目では、まず、診療情報管理とは何か、診療情報管理と診療情報管理士の関わり、医療機関において診療情報管理士が担う役割など、診療情報管理と診療情報管理士について基礎的な知識を習得し、理解を深めることをめざす。また、診療情報管理業務を行ううえで必要なコンプライアンス（法令遵守）について、特に診療情報管理士に必要とされる診療記録および診療情報に関わる法規を中心に具体的な事例なども交えて学習を進め、理解を深める。
診療情報管理士が担う業務は、病院の規模や配属される部門により、実務内容においては異なることが少なくない。そこで本科目では、診療情報管理を円滑に行うために必要な、診療情報管理の基本的な業務内容と実務を事例を交えて学習する。具体的には、診療記録の保管・管理、診療記録の回収と内容の点検、診療情報の活用、診療情報の提供、診療記録の記載方法と種類について学ぶことを通じて、診療情報管理の基本的な理解を深める。
診療情報管理士の重要な業務である、世界保健機関（WHO）による国際疾病分類（ICD－10）のコーディングに必要な各疾病について、その原因、症状、所見、診断、治療などの基礎知識を学習し習得する。本科目では、特に感染症の原因となる細菌、ウイルスなどの知識を身につけ、各感染症の特徴、症状、所見、診断法、治療法などについて学ぶ。また、後半では、内分泌、栄養、代謝に関連する疾患についても学び、理解を深める。
診療情報管理士の重要な業務である、世界保健機関（WHO）による国際疾病分類（ICD－10）のコーディングに必要な各疾病について、その原因、症状、所見、診断、治療などの基礎知識を学習し習得する。本科目では、特に精神および行動の障害、神経系の疾患、目・耳の感覚系の疾患について知識を身につけ、各疾患の特徴、症状、所見、診断法、治療法などについても学ぶ。また、後半では、皮膚および皮下組織の疾患についても学び、理解を深める。
診療情報管理士の重要な業務である、世界保健機関（WHO）による国際疾病分類（ICD－10）のコーディングに必要な各疾病について、その原因、症状、所見、診断、治療などの基礎知識を習得する。本科目では、特に精神および行動の障害、神経系の疾患、目・耳の感覚系の疾患について学ぶ。また、後半においては、皮膚および皮下組織の疾患について、その原因、症状、所見、診断、治療などの基礎知識を習得し、理解を深める。
診療情報管理士の重要な業務である、世界保健機関（WHO）による国際疾病分類（ICD－10）のコーディングに必要な各疾病について、その原因、症状、所見、診断、治療などの基礎知識を習得する。本科目では、特に生命の維持に直接関わる循環器・呼吸器系の疾病について、その特徴、症状、所見、診断法、治療法などについて学ぶ。また、後半では、主に消化器系の疾患について、その特徴、症状、所見、診断法、治療法などを学んでいく。
診療情報管理士の重要な業務である、世界保健機関（WHO）による国際疾病分類（ICD－10）のコーディングに必要な各疾病について、その原因、症状、所見、診断、治療などの基礎知識を習得する。本科目では、前半において、泌尿器および生殖器系の疾病の特徴、症状、所見、診断法、治療法などについて学ぶ。また、後半においては、妊娠、分娩、産褥について理解するとともに、主として周産期に発生する病態について学んでいく。
本科目では、解剖生理学や臨床医学Ⅰ～Ⅴなどの一連の授業を通して学んできた人体の構造と機能、さまざまな組織や器官の疾病と診断名、原因、症状、所見、診断、治療方法などについて、診療記録を管理するために必要な専門用語をキーワードとして、医学と医療に関するこれまでの学修のまとめを行う。また、授業の前半では、先天奇形や染色体異常、および外傷、中毒についても学習し、それらの傷病の原因、症状、所見、診断、治療法について学習する。
本実習科目では、病院の基本的機能、診療録管理部門が病院内で果たす役割、入院・外来診療録の管理状況、疾病統計・退院時サマリーの内容などについて、病院での実習を通して、具体的に理解することをめざす。診療録管理部門での実習では、診療録の点検、編綴、収納、検索、貸出などを経験するとともに、コーディングの補助業務をも行う。実習の前後にはオリエンテーションや実習体験の報告会などを実施し、実習をより効果的なものにしていく。
国際疾病分類（International Classification of Diseases）とは、診療記録において用いられる、疾病や医療行為に関する情報を収集・解析するために利用されるコーディングのシステムであり、世界保健機関（WHO）が制定している。現在用いられているものは、その第10版（ICD-10）である。本科目では、医学系科目などで学んだ知識を活かし、ICD-10を利用した具体的な分類手法を演習形式で身につける。
本科目では、これまで学んできた診療情報管理に関連する知識の定着を図ることを目的とし、演習形式の授業を展開することを通じて、診療情報管理士資格認定試験レベルの基本的知識を確実に身につけることをめざす。また、病院実務実習を通じて経験した、病院の経営管理や医療管理、診療情報管理に関する現場での具体的な体験を振り返り、また学生同士が相互に交流することを通じて、卒業後に医療機関で働くうえで必要となる職業的な責任感や態度もあわせて育成することをめざす。
これまで学んできた診療情報管理に関連する知識の定着を図ることを目的とし、診療情報総合演習Ⅰに続けて、主に演習形式により診療情報管理士資格認定試験レベルの発展的知識を確実に身につける。また、病院研究などを通じて、診療情報に関する現場の理解をさらに深め、診療情報管理士として働くうえで必須の職業的倫理規範を学ぶとともに、がん登録やDPC、コンピュータの知識など、診療情報管理士認定試験レベルを超えた、より高度な専門知識についても広く学ぶ。
高度に発達し複雑化・巨大化した現代の産業社会を構成している基本単位はいうまでもなく「個々の人間」であり、産業活動の効率化や、そこで生じるさまざまな問題の解決をはかるためには、人間の行動や心理についての中立的で客観的な理解が欠かせない。心理学の応用分野である産業心理学はこのような課題を達成するための研究分野である。産業場面に関わる人間の行動を「生産者としての行動」と「消費者としての行動」という2つの側面からとらえたうえで考察を行う。
消費者行動とは、消費者が購買し、使用・維持を経て廃棄に至るすべての行動プロセスを含んだものであり、その行動は、消費者の個人内要因や環境からの外的要因など、多様な要因から影響を受けている。本科目では、消費者のブランド選択に関する意思決定や情報処理、価格判断など、幅広くトピックを取り上げ、消費者を取り巻く問題を論考していく。
大学で学び、社会で活躍していくために必要な基本的なスキルを修得することをめざす。具体的には、情報リテラシー、コミュニケーションスキル、プレゼンテーションスキル、文章作成スキル等である。これらのスキル修得のために、授業内の学びと、授業外での学習課題の達成の往還が求められる。繰り返しの実践とフィードバックを通じて効果的な学びが実現できるように工夫する。フィードバックにおいては、教員からのフィードバックだけでなく、学生同士が質問し合ったり、助言し合うことを大切にする。
問題解決に必要な基礎スキルを修得することをめざす。研究課題、地域課題、企業課題等に対し、調査を行ったり、解決策を立案する。問題意識の言語化、課題の設定、課題達成のための計画立案、計画実現に向けた行動と改善といった、一連の問題解決過程について学ぶ。また、個人としてだけではなく、チームとして成果を出すためにどうすべきかについても学ぶ。そのため、教員からのフィードバックだけでなく、チームとして、またチームに関わる個人としての振り返りと改善を大切にする。
専門的な問題解決に必要なスキル修得をめざす。プロジェクトマネジメント Ⅰでの到達度を元に、学習課題を明らかにしつつ、より難度の高いプロジェクトに挑戦する。プロジェクトマネジメント Ⅰよりも学生が自律的に計画、実行し、より高い成果を生み出すことを求める。そのために、目的・目標の設定や、振り返りの機会を積極的に設け、技能だけでなく態度面での変容も求める。また、プロジェクト演習 Ⅰでは専門分野別のプロジェクトを行うことを想定しているため、自身が何を専門としたいかについても考える。
自身が選択した専門課程に沿った学問的課題や実践的問題の解決過程を学ぶことを通じて、専門的な知識活用力、問題解決に必要な態度および技能の向上をめざす。プロジェクト演習 Ⅰでは、選択した専門に関して、今まで学んできたことを確認するとともに、これから学ぶべきことを明らかにする。また、専門的な知見から、学問・社会・企業といったさまざまな領域において何が問題となっているかについて理解を深め、専門的な解決方法について学ぶ。
自身が選択した専門課程に沿った学問的課題や実践的問題の解決過程を学ぶことを通じて、専門的な知識活用力、問題解決に必要な態度および技能の向上をめざす。プロジェクト演習 Ⅱでは、プロジェクト演習 Ⅰでの学びを土台として、具体的なテーマを設定し、1年かけて取り組むための土台作りを行う。具体的には問題の発見と課題設定、そして解決策の立案のための分析を行う。また活動の振り返りと改善を通じて、自律的にチームワークスキルおよびリーダーシップを鍛えていくこともめざす。
自身が選択した専門課程に沿った学問的課題や実践的問題の解決過程を学ぶことを通じて、専門的な知識活用力、問題解決に必要な態度および技能の向上をめざす。プロジェクト演習Ⅲでは、プロジェクト演習 Ⅱで扱っているテーマについて、解決策の立案や具体化、そして最終成果物の作成と発表を行う。1年間のプロジェクトの総まとめであり、1年間を通じて自身がどの程度成長できたかを確認する。また、プロジェクト演習 Ⅳと Ⅴに向けて、卒業レポ―トのテーマ設定について検討する。
これまでのプロジェクト演習 Ⅰ・Ⅱ・Ⅲの総まとめ、あるいは大学での学びの総まとめとして論文もしくはレポートを執筆するための土台をつくる。特にプロジェクト演習 Ⅳでは、執筆テーマを固め、執筆に必要な情報収集や整理、分析を行う。その過程では教員からのフィードバックだけでなく、学生同士で議論することを通じて、互いのレポートをブラッシュアップしていく。また中間発表も行い、プロジェクト演習 Ⅴにむけた課題を明確にする。
これまでのプロジェクト演習 Ⅰ・Ⅱ・Ⅲの総まとめ、あるいは大学での学びの総まとめとして論文もしくはレポートを完成させ、最終報告を行う。これらは、大学生活で得てきた知識、態度、技能の集大成としての成果物となる。そのため、論理性や客観性を高め、わかりやすく説得力のあるものへと昇華させることをめざす。その過程では、教員からのフィードバックはもちろん、学生同士の学び合いも重視する。そして、専門家や一般人に対しても堂々と主張し、議論できるようになることをめざす。
プロジェクト演習 Ⅳ・Ⅴでは、プロジェクト演習の総まとめとしてレポートもしくは論文を完成させるが、このうち論文については、プロジェクト演習での活動だけのまとめとしてではなく、各自の専門領域の学習の成果を反映させた卒業研究として完成させるものとする。それぞれの専門領域に応じた教員からのアドバイスを受けつつも、各自が独自にテーマを設定することで、大学での学びの総まとめとしての性格を持たせ、作成した研究成果のみでなく、準備、進捗状況の報告とそれに対する指導も含めた作成過程についても学修の一環とみなす。
経済学を学ぶにあたっては、GDPや為替レートといった経済用語を理解しつつ、日々の経済現象について常に関心を持つ姿勢を身につけることが重要である。本科目は、日本と世界の経済について、入門的な知識を得ると同時に、必要に応じて新聞・雑誌記事などを活用して時事的な問題をとりあげることで、経済に対する興味と関心を涵養する。また、適宜、専門分野の教員をゲストスピーカーとして招いて授業を展開することで、経済の各分野における基礎的な知識も学ぶ。
経済を読む Ⅰや経済学入門 Ⅰ・Ⅱで身につけた知識や態度をさらに発展させるため、本科目では、経済学について基礎的な知識を身につけると同時に、現実の経済現象に応用して思考する態度を身につけさせる。講義では、必要に応じて新聞・雑誌記事などを活用しつつ、時事的な問題との関わりを意識しつつ、経済理論の考え方や基礎概念を学ぶ。また、適宜、専門分野の教員をゲストスピーカーとして招いて授業を展開することで、各分野における経済学の応用的な展開について、初歩的な知識を獲得する。
経済学の学問としての特徴をL.ロビンズによる定義や、A.マーシャルらの言葉から学んだうえで、特にミクロ経済学の領域に重点を置きながら、初歩的な経済理論について学び、経済学的な思考法を身につけることを目的とする。最初に、価格や財・サービスなど経済学で用いられる基礎的な用語について学んだうえで、市場のはたらきや、消費者、生産者の行動、市場の失敗と政府の役割、自由貿易の意義等について、数式を用いることなく理解できる範囲で学び、現実社会の諸現象を経済理論の視点から理解できるようになることをめざす。
一国の経済について、歴史的な視点も含めて、マクロ的な視野から見ることができるようにすることが本科目の目的である。GDPや物価水準、失業率、国際指標などの経済指標はどのように定義されるのか、また、現実の経済のなかでこれらの指標はどのような要因によって決まるのかをマクロ経済学の理論と関連づけながら学び、経済をマクロの視点から捉えることができるようにする。また、経済成長論や景気循環論にも触れながら、産業革命以降の経済の発展段階について歴史と理論の両面から見ることができるようにする。
初級レベルの経済学を学ぶのに必要不可欠となる数学を習得することを目的とする。最初に、高等学校までの教育段階で学ぶ数学のうち、連立方程式や二次方程式の解法、一次関数・二次関数・無理関数とそのグラフ、指数・対数など経済学で活用される数学に特に関連の強い部分について復習する。そのうえで、具体的な経済問題への応用事例を示しつつ、線形代数および微積分の基礎についても学び、線形計画法やラグランジュ未定乗数法を用いて、最大化問題を数学的に解くことができるようになることをめざす。
統計学は、自然や社会の諸現象をデータに基づき分析し考察する学問であり、多くの専門分野において活用されている。本科目では、統計学の基礎として、まず、統計の歴史や活用事例および統計調査を扱う場合の倫理的配慮について講述する。そのうえで、高等学校までの教育段階で学んだ確率・統計の知識についても復習しつつ、記述統計（数値・グラフ表現、相関と回帰）、確率変数と基本的な確率分布、推測統計の基礎（母集団と標本、標本誤差、無作為抽出、パラメータ推定と仮説検定）などを学習する。
データサイエンスは、今後の社会において社会で活躍するために必須の知識となりつつある。データサイエンス Ⅰでは、マクロ経済指標や金融時系列を理解するうえで不可欠となるデータ分析の基礎を学ぶ。経済データ（国民経済計算など）とその利用方法、経済データを用いた基本的な統計分析や仮説検定（相関分析、回帰分析、時系列データ）、簡単な統計モデルの作成（回帰モデル、最小二乗法、回帰係数の検定）などを学ぶとともに、必要に応じて統計ソフトウェアの操作法や結果の解釈方法も学習する。
データサイエンスは、公的な統計調査や専門の調査期間だけでなくビジネスの領域でもさまざまな形で活用されている。データサイエンス Ⅱでは、データサイエンス Ⅰで身につけた知識を基礎に、経営環境や財務データ、マーケティング調査に必要なデータ分析の基礎を学ぶ。記述統計の作成方法と分析、データ分析で用いる基本的な多変量解析（重回帰分析や主成分分析）、統計的意思決定（決定木やベイズ決定理論）の基本などを学ぶとともに、必要に応じて統計ソフトウェアの操作法や結果の解釈方法も学習する。
グローバル化が進んでいる現代社会において、英語の運用能力は、ビジネスを行ううえで必要不可欠のものとなりつつある。本科目は、主に英語を母語としない学部生を対象とし、ビジネスの現場において必要になる英語運用能力の基礎を身につけることを目標とする。授業ではビジネスに関する、英語で書かれた文献、新聞記事、ドキュメンタリー映画などを利用する。プレゼンテーションやディスカッションの実践を通じ、ビジネス英語の運用能力を高めることをめざす。
グローバル化が進んでいる現代社会においては、単に日常的な英会話ができるというだけでなく、文書によるコミュニケーションにも対応するために英語の長文読解力が求められるようになりつつある。本科目では、ビジネス関連の一般的な英文著作を理解する読解力を身につけることをめざす。内容を早く理解すること、また、専門用語の語彙力を高めることに重点を置く。イディオムなど英語の表現を正確に理解しながら、それらをテキストの全体的な流れから理解する読み方を習得していく。
経済学入門 Ⅰで学んだミクロ経済学の基礎を発展させ、経済数学入門で学んだ数学の知識を活用しつつ、初歩的な数理モデルのレベルで経済理論を理解することができるようにする。具体的には、与えられたモデルから、需要および供給の価格弾力性、市場の安定性の条件を数学的に表現する能力、消費者行動および生産者行動を最大化問題として解く能力、市場の有効性や市場の失敗、および政府の役割を余剰分析などの手法を用いて理解する能力を身につける。必要に応じて、経済学検定や公務員試験専門科目の問題を練習問題として用いて、知識の定着をはかる。
経済学入門 Ⅰ、ミクロ経済学で習得した内容を基礎知識として活用しながら、ミクロ経済学の応用的領域について学び、経済のさまざまな領域において経済理論を基礎とした分析の能力を身につけることを目的とする。ミクロ経済学の諸領域のなかでも、比較的近年において展開されたゲーム理論や不確実性と情報の経済学などにも触れながら、それらの領域における成果を踏まえて発展した産業組織論、厚生経済学や社会選択理論などの領域を中心に実証と規範の両面から理論的に経済を分析する力を身につける。
経済循環のモデルを基礎において、マクロ経済変数間の関係を理解しつつ、経済学入門Ⅱで学んだマクロ経済学の諸領域のうち、GDPの決定要因、物価水準の決定要因、財政・金融政策の役割とその限界についてIS-LM分析や総需要・総供給分析について学ぶ。また、これらの知識に加え、為替レートと国際収支を学び、国際貿易が一国経済にもたらす影響や、開放経済下での経済政策のあり方について理解できるようにする。必要に応じて、経済学検定や公務員試験専門科目の問題を練習問題として用いて、知識の定着をはかる。
経済の動的な変化はマクロ経済学の主要な関心のひとつである。本科目では、マクロ経済学で学んだ内容を基礎に置きながら、経済成長や景気循環について、ハロッド＝ドーマー・モデルやソロー＝スワン・モデル、ビリヤード・モデルなどの基礎的な理論から始め、内生的成長理論やリアル・ビジネスサイクル・モデルなど近年の理論的展開にも触れる。また、マクロ経済分析のもうひとつの手法とも言える産業連関分析についても取り上げ、その初歩的な分析方法についても身につける。
経済学では自由市場経済を分析の基礎としているものの、実際の経済は政府によるさまざまな経済政策によってその方向性が形づくられることも多い。本科目では、主に日本で実施されてきた経済政策を取り上げながら、財政政策、金融政策、産業政策、独占禁止政策（競争政策）、労働政策、貿易政策等の諸政策に関する実態、理論、歴史、背景等について説明する。これらの諸政策を学ぶことは、各国が抱える諸問題の解決策を探求することにとって不可欠であるだけでなく、経済理論の理解にとっても有益なものとなる。
観光は、近年注目される新しい産業のひとつであるだけでなく、異文化交流や地域振興の一環としてなどさまざまな側面をもつ事象である。そのため、観光学は単に観光に関わる実務について学ぶ学問ではなく、観光を多様な側面から見る学際的な学問となっている。本科目では、経済学や社会学に基礎をおきながら、経済、社会、政策、地域、文化のさまざまな領域における観光の意義を講述するとともに、国内外における近年の観光の動向について学び、より専門的な科目で観光について学ぶための基礎的な知識を身につけさせることを目的とする。
現代の社会では、教育や医療福祉、環境保全、まちづくり、国際協力など、多くの分野において、利益分配を目的としない非営利組織によって担われる非営利経済セクターの比重と役割が高まっている。本科目では、経済学の視点から見た場合の非営利セクターおよび非営利組織の特徴と、その経済的な意義について講述する。そのうえで、具体的な事例を取り上げつつ、非営利経済をめぐる学説と歴史、非営利経済の現状と経済社会との関わり、非営利組織と関わる各国の法制度などについても講義する。
多くの人は「働く」ことによって所得を手に入れ、生活を維持していることに鑑みれば、誰にとっても働き方がどのように変化しているかを把握することは重要であろう。本科目では、この「働く」ということを経済学の視点で学び、若者、女性、高齢者や外国人の働き方はどうであるのか、また、日本と諸外国における働き方はどう異なるのか、といったことを考察する。統計データやケーススタディを通して、さまざまな働き方とその変化について理解を深めながら労働経済学の理論を学習する。
現代の社会においては、公共政策の幅広い領域にわたって市場の活用が求められる一方で、公共政策の役割はむしろ高まっており、その範囲もかつてないほどに広がっている。この科目では、公共政策について理解するための規範的理論について講述した後に、具体的な公共政策について取り上げる。この場合、伝統的な公共政策の領域とされてきた経済政策、外交政策、社会政策、教育政策、医療・福祉政策にとどまらず、観光政策や文化政策、地域政策など、幅広い公共政策の領域から、重要なトピックを取り上げる。
財政学は、予算論・経費論・租税論・公債論の４つの領域からなるが、本科目ではこのうち、租税論を除く３領域、とくに予算論と経費論に焦点を当てる。具体的には、現代日本の財政の諸制度や各国の財政事情にも触れながら、現代財政システムの構造と機能を総合的に解明し、予算制度、インフラストラクテャーと外部性、公共サービスと費用負担の関係などについて、市場化と地方分権化の視点から体系的に講述する。あわせて、政府の失敗と公共選択の理論、国際公共財の現代的課題についても言及する。
現代の経済学においては、新古典派経済学とケインジアンが主たる学説とはなっているものの、経済学の歴史的な発展を概観すると、多くの経済学者が多様な領域においてそれぞれ個性的な学説をつくりあげており、そのことが社会科学としての経済学を豊かなものにしていることがよく理解できる。本科目では、経済学の発展に大きく貢献した主要な経済学者を取り上げながら、経済を理解するためのさまざまな枠組みについて学ぶことで、より多角的な視点から経済にアプローチすることのできる力を身につける。
現実の経済、とくに経済発展を考えるうえで、歴史研究は理論研究と並んで重要な研究方法である。本科目では、近代以降の世界経済、とりわけ欧米と日本の歴史的な経済発展を取り上げて、経済を歴史的視点から研究する方法について身につける。例えば、日本では、近世に市場経済が浸透した後、幕末から20世紀初頭までに新たな経済体制が整えられた。その後、戦時統制や戦後改革を経て高度成長・安定成長期を迎え、やがてバブル崩壊を経て今日に至った。こうした各国の経済発展の過程における特徴や意義について、理解を深めることを目的とする。
計量経済学は、統計分析の手法を経済学に応用する学問であり、経済理論と統計学の知識が前提となる。本科目では、まず、学部レベルの計量経済学として、計量経済学の考え方、基本的な回帰モデル（単回帰モデル、重回帰モデル）、時系列データ分析の基礎を講述する。その後、Ｒなどの統計ソフトウェアの利用方法についての解説を行ったうえで、現実の具体的なデータを取り上げて、実際に計量経済分析を行うことで、理論に関わる知識の定着をはかるとともに計量分析を行う能力を身につけさせる。
「経済の血液」とも呼ばれる金融は、グローバル化、ストック化の進んだ現代社会において、ますます重要なものとなりつつある。本科目は金融分野のうちで、マクロ経済のなかの金融の機能について学ぶ。具体的には、貨幣の機能と貨幣需要の動機、貨幣供給のメカニズム、物価と貨幣価値、中央銀行の役割、金融政策の目的と方法などについて、理論、実証の両面から知識を得たのちに、現代日本の抱える課題としてのデフレの特性と問題点、デフレからの脱却に対する日銀の取り組みについて考察する。
現代の経済では、グローバル化や知識経済化といった環境のなかで、集積の経済や地域クラスターを基礎とする自立的な地域経済システムの発展が求められている。経済の空間的展開と地域経済の発展についての基礎的な知識と概念や地域経済に関わる諸政策などの論点を整理したうえで、いくつかの国内外の特色ある先導的地域や身近な地域の事例を取り上げて、産業活動のみならず、住民生活の場としての地域経済について、そのダイナミズムや課題について実践的に学習する。
本科目の目的は、日本型経済システムの特徴や歴史について学んでもらうことである。日本型経済システムは、他国における主流のものと比較して独特の点の多い雇用慣行や生産方法、企業間関係等によって構成され、主に20世紀後半の日本の経済発展を支えた仕組みの1つである。それが日本において敗戦後の経済復興を経て1950年代から1970年代の高度成長期から安定成長期にかけて確立し、やがて1980年代後半のバブル経済の後に本格的に変容していく一連の過程に関しても、講義を行う。
現代は、経済活動が未曾有の規模でグローバルに展開されており、事実上地球上のすべての人間は経済のグローバル化に否応なく関わらざるをえなくなっている。しかも、このような意味での経済のグローバル化は今後もいっそう進むことが予想され、世界各国の経済およびそれらと日本との関係を学ぶことは、これからの時代を生きる私たちにとって必要不可欠なことである。本科目では、現在のヨーロッパ・アジア・南北アメリカ・アフリカそれぞれの地域の経済の現状と、日本経済のグローバル経済下での位置づけについて学ぶ。
本科目では、金融分野のうち、国境を越えた経済取引に関連する国際収支、為替相場について学習する。具体的には、第一に、国際収支の構造を理解したうえで近年の国際収支構造の変化と日本の産業構造の変化に強い関連があることを学ぶ。また国際収支の不均衡がしばしば国家間の政治摩擦に繋がること、その際に政治的主張が経済学的に正しい見解とは異なることも理解する。第二に、外国為替レートの変動が経済主体の種類ごとに異なる影響を与えること、為替レートの短期的、長期的な決定要因を学ぶ。
本科目は、金融分野のうち、地方銀行や信用金庫といった地域金融機関の役割と課題について学ぶ。地域金融機関は地域経済を支える重要な役割を果たしている。少子高齢化等の影響で活力が失われつつある地域経済に、地域金融機関がどのように貢献しようとしているのか、多くの事例を示しながら考察する。具体的には、フィンテックの発達や個人の金融行動の変化や事象承継など地域の中小企業の課題に対して、地域金融機関がどのように対応しているのかを学ぶ。
本科目は、金融分野のうち、証券市場の構造と証券投資の基礎理論について学ぶ。本科目は、証券市場で資金調達する企業の立場に立ったコーポレート・ファイナンスとセットになっており、こちらでは、証券市場で資金運用する投資家の立場に立って、株式市場をはじめさまざまな証券市場の仕組みや機能を学ぶ。具体的には、証券の種類、証券市場の仕組みとそれを律するルール、証券投資のリスクとリターンの概念、価格決定理論、分散投資の考え方、投資信託の役割といった知識を身につける。
本科目は、金融分野のうち、証券市場と企業の金融行動についての基礎理論について学ぶ。本科目は、証券市場で資金運用する投資家の立場に立った証券市場論とセットになっており、こちらでは、証券市場で資金調達する企業の立場に立って、企業の金融行動について学ぶ。企業がどのように資金調達方法を選択し、投資を意思決定するかといった金融行動の基本を学んだ後、企業統治（コーポレート・ガバナンス）に関する諸問題や企業の各発展段階における金融行動について考察する。
産業革命以来、いわゆる先進国をはじめ主要国家において、工業（第２次産業）の発達は経済発展にとって必須の要因の１つであった。当該科目では、農林水産業やサービス産業とは異なる面も多い工業に関して、基本的概念や特徴、意義、歴史等を受講者に理解してもらうことを企図している。さらにそのような一般的な点にとどまらず、自動車工業、家電産業、半導体産業、化学工業、各種部品工業等の個別産業に関しても、その概要や特徴について、国内外の具体的な事例に言及しつつ講述する。
経済理論において心理的な要因が関係する理論を学び、経済理論に対する理解を深める。さらに、経済活動と心理について理解するためにさまざまな事例を取り上げる。不確実性下における経済主体の行動、消費における満足度、多様化する価値観と消費の変化などのトピックスを理解することで経済理論の限界を経済心理学がどのように補完し合うのか、経済活動における心理的要因がわれわれの社会をどのように変えうるのかについても問題点を含めて学習する。
人間の生活に欠くことのできない食を巡る経済は、従来の農林水産業を中心としたものから、製造業・サービス業の役割が大きくなったより複雑なものへと変化している。本科目では、食料の需給構造に加えて、食料につながる農業、環境、健康も視野に入れながら、食料の生産、流通・加工、消費までに関わる基本的な理論と知見について解説し、食と経済社会との多面的な関わりを理解させる。できるだけ具体的な事例や政策動向を取り上げ、学生たちの食生活につながる具体的な事例から食料経済を理解できる課題に取り組むことで、効果的な学習を進める。
従来の経済学の前提である合理的個人を比較対象としつつ、現実における経済主体の意思決定について学ぶ。たとえば、ヒューリスティックがわれわれの意思決定において重要な役割を担っているが、このヒューリスティックの利点と限界について学ぶことで、仮説的な合理的個人の意思決定と現実の経済主体の意思決定との違いを明確に理解することができる。現実の意思決定におけるケーススタディも取り上げ、意思決定と心理の関係を深く学習する。
現代においては、経済のグローバル化による産業空洞化問題や地域間格差の拡大、コミュニティの弱体化など種々の地域問題が広がっている。その解決を目的にしているのが、国や地方自治体による地域政策である。本科目では、個別分野政策を超えた地域政策が登場する歴史的背景、同政策の展開過程、政策効果について、政策の立案サイドと受容サイドの双方から考察し、また、国や地方自治体の地域政策を理解し活用できる力を養いたい。
これまでの日本の経済・産業においては、企業数で99％以上を占める中小企業が重要な役割を担ってきた。近年グローバル化の進行のなかで苦境も伝えられる一方で、ベンチャー企業や第二創業による技術革新や雇用創出効果が注目され、グローバル経済と立地地域の経済との狭間において、中小企業に対する期待や関心はむしろ高まっている。中小企業の役割や地位の歴史的変遷、政策的支援などの基礎的知識を理解し、中小企業のマネジメントと自立的発展への方策、地域内外における集積やネットワーク形成、グローバル化への対応、ベンチャー企業の育成などについて学ぶ。
21世紀に入って現在でも、多くの国は貧困や子供の栄養不良など深刻な開発課題を抱えている。本科目では、健康・富・格差についてのさまざまな統計および議論についての知識を身につけ、グローバルレベルの経済開発についての知見を持つ人材を育成することをめざす。平均余命や死亡率の変化、また、所得格差や貧困の変化を検証しながら、人類が貧困と病苦という牢獄からどのように脱出したか、また経済成長が格差とどのように関連しているかということについての理解を深める。
国内経済と世界経済との一体化（グローバル化）が進んでいる。このグローバル化の原動力の1つとされているのが、世界的な貿易の拡大である。今や国境を横断する貿易は、財のみならず情報・サービスにまで拡がっている。本科目では、貿易に関する理論、拡大プロセス、貿易に関する外交・通商政策について理論と実証を織り交ぜ、多角的視点から講義をおこなう。また、具体的事例や最新の動向についても適宜取り上げ、理解度・習熟度を深め、国際感覚の醸成を進める。
高度成長期以来の経済発展の過程における都市の急速な発展は、一方において無秩序な開発や環境問題、景観問題など都市特有のさまざまな社会問題を引き起こすとともに、他方においては近年の人口減少社会と言われるなかで、インフラストラクチャーの老朽化やコミュニティの衰退など新たな問題を引き起こしている。本科目では、都市が抱えるさまざまな問題を取り上げつつ、公的な介入によりそれらの問題を除去しようとする都市政策について学ぶ。
グローバル化の進展とともに、国際間の経済的関係は、二国間の貿易を中心とした財・サービスの取引にとどまらず、消費者や労働力の移動、複雑な多国間でのサプライチェーンの形成など、複雑で多面的な物へと変化してきた。こうした経済のもとで、私たちはWTOなどの国際機関やさまざまな条約等の国際的なルールなど、国際公共財とも呼ぶことのできるものに対しても深く理解することが求められている。本科目では、こうした多方面にわたる国際的な経済の関係について、現実の国際経済の変化についても配慮しながら、理論と実証の両面から学び、国際経済を見る視点を養う。
地域における経済はそれぞれの地域に特有の社会的特性によって大きな影響を受け、また地域の抱える課題はその歴史的背景を色濃く反映したものとなる。したがって経済や公共政策を学ぶうえで、地域社会を知ることは不可欠である。こうした地域社会を知ることの意義について確認した後、「コミュニティ」や「社会関係資本」、「フィールドワーク」など地域社会を分析する際に必要になる基本的な概念や技法を講述したうえで、複数の地域を取り上げてケーススタディを行うことで、地域社会を理解する知識と技能の基礎を身につけさせる。
日本の税制は複雑でわかりにくいといわれるが、「租税」は財政の中心的な役割を果たすものである。なにが問題で、どうあるべきなのか。これらを考えるにあたり、本科目では、現行税制の基礎となる税法を規律する租税法律主義、租税平等主義などの憲法上の諸原則を概観した後、所得税、法人税、消費税、相続税等の主要税目の基本的な仕組みを学習し、それぞれの租税の特徴や日本の租税制度全体における位置づけを理解することで、税について考察する基礎的な力を身につける。
地方自治は民主主義の学校であるとするジェームズ・ブライスの言葉の通り、わたしたちのくらしの最も身近なところにある政治過程である地方自治を学ぶことは民主主義のあり方を考えるうえで不可欠のことである。本科目では、地方自治法に示された地方自治の本旨、すなわち団体自治と住民自治の意義について考えるところから始め、二元代表制を始めとする現在の日本の地方自治を支える諸制度について学ぶとともに、現代の日本の地方自治が抱える諸問題について考える力を身につける。
国の内外を問わず、地方自治体はそれぞれ独自の事情の下にさまざまな課題に直面し、また、その地方の実情に即した課題解決のあり方が求められている。こうした自治体の現状を理解するために、自治体経営の理論と実際について講述する。具体的には地方自治体の組織と仕組み、地方自治体をめぐるお金の流れなど、自治体経営の基礎知識を理解させる。そのうえで、ニュー・パブリック・マネジメントと総称される手法の導入に代表される、自治体経営の近年における変化も含めて、具体的な事例に則して自治体経営の実際についても言及する。
現代社会における公共政策（社会的な問題の解決策）は、3つの複雑さに直面する。一つは、ある政策が他の政策と相反し、また相互に補完しあう内容の複雑さである。二つは、政策の形成に多様な利益や価値観の対立が持ち込まれる形成過程の複雑さである。最後に出来上がった政策が執行される際の複雑さである。政策過程論では、おもに2番目の課題に着目し、民主主義の政治体制の下で政策はどのようにつくられるのかについて、議会をはじめ公的機関の具体的な役割にも触れながら講述する。
諸外国の制度等についても比較対象としながら、日本の地方行財政の制度について講述する。現代国家における地方自治制度は、程度の差はあるものの、地方制度（中央政府による地方政府の管理のしくみ）と自治制度（地方政府の自律的活動のしくみ）によって成り立っている。わが国の特徴は、規律密度の高い地方行財政制度をもっていることである。こうした特徴に注意しながら、交付税、起債、標準税率、機関委任から法定受託への移行、さらに給与や定員の管理など、さまざまな制度の理解を通して、日本の地方自治のしくみとその変化を学ぶ。
わが国では、NPM（新公共経営）の影響の下、2001年に政策評価法が制定され、政策評価が導入された。政策評価は事前評価と事後評価に分かれるが、出発点は、政策の効果を客観的に測る尺度の作成である。また、民主主義の下でつくられる政策は、合理性や効率性を追求すると同時に、多様な利益と価値観の妥協と調整の産物でもある。事務事業評価など現実の評価の仕組みに触れながら、さまざまな政策の評価手法を学ぶとともに、その前提となる考え方および評価の限界について学ぶ。
経済発展は私たちのくらしを豊かにする一方で、自然環境の破壊や地球温暖化その他のさまざまな環境問題を引き起こしている。環境政策論では、高度成長期を中心に日本が経験したさまざまな環境問題や、現在の世界が抱える環境問題にも触れながら、地球環境を維持し、持続的な発展を可能にするための諸政策について、経済学、社会学、法学等の幅広い観点から講述する。環境政策において用いられる多様な政策手段のしくみや、環境政策における国際協調の枠組みなどについても触れる。
社会政策とは、資本主義社会における賃金や労働条件をはじめとする労働問題、また貧困や健康問題など広く社会の諸問題を改善するために、国家が実施する政策のことをいう。社会政策の起点は、産業革命に伴って生じた労働問題の頻発や貧困者の増大に対して、国家的な政策対応が必要となったことである。本科目では、そうした社会政策の歴史と学説、主な社会問題とその政策的対応、さらに各国における社会政策の動向などについて学ぶ。
本科目では、経済学説史における健康と医療のとらえ方、健康需要の特質と測定法、医師誘発需要をめぐる議論、医療サービスの生産関数と費用関数、医療費の増加要因、医療保障と健康格差など、医療経済学の基本的な理論と知見について解説し、また医療経済評価手法の考え方などを講義することを通じて、医療と経済との多面的な関わりを理解させる。講義を展開するに際して、できるだけ具体的な事例や時事的な政策動向をも取り上げることで、効果的な学習を進める。
貧困や格差といった現代社会の構造的な問題に対処するうえで、医療・社会保障制度の果たす役割はますます重要性を増している。本科目では、再分配制度としての社会保障の役割を概説したうえで、我が国および先進各国の社会保障制度、医療保険および医療提供体制に係る制度の概要と直面する課題、医療と隣接する介護保険制度の概要と改革課題などについて、その特徴と政策課題を解説し、医療・社会保障制度に対する知識と理解を深める。
社会保険とは、疾病や障害、老齢、死亡、さらには失業などによる所得上の困難を救済するために、社会政策の観点から各国が実施する保険制度をいう。本科目では、社会保険のなかでも、とくに健康保険と介護保険を取り上げ、健康保険および介護保険の歴史と現状、医療保険および介護保険制度が直面する課題、社会保険方式および国営医療サービス方式を有する諸外国との比較などを通じて、健康保険・介護保険の基礎知識と経済社会との関わりついて学習する。
社会保険とは、疾病や障害、老齢、死亡、さらには失業などによる所得上の困難を救済するために、社会政策の観点から各国が実施する保険制度をいう。本科目では、社会保険のなかでも、とくに年金保険と労働保険（雇用保険や労働者災害補償保険）を取り上げ、社会保険の歴史と現状、年金制度の持続可能性、労働災害の新たな展開、諸外国との制度比較などを学習することを通じて、社会保険の基礎知識と経済社会との関わりについて学習する。
医療サービスのように「公的に供給される私的財」の側面をもつ財の配分は、市場における交換とも政府による公共財の供給とも異なり、それを支える制度や組織の特徴を強く反映するものとなる。医療事務研究Ⅰでは、まず病院の組織や医療保険制度について具体的な事例を踏まえて講述する。さらに医療事務の中心的な業務である保険請求事務のしくみについて解説し、診療報酬点数表などに基づいてカルテ記載の治療内容から診療報酬明細書を作成するといった具体的な治療代を算定する作業など医療事務の実際にも触れながら理解を深める。
医療サービスのように、法律上の制度や組織の特徴を強く反映した資源配分のあり方は、制度や組織それ自体の変化に大きく影響される。医療事務研究Ⅱでは、老人医療や公費負担医療にまで視野を広げて医療費の算定業務についても学習しながら、良質な患者サービスの提供を重視するという医療界の変化に対応すべく、医療制度が近年どのように変化してきたかを解説する。また、患者接遇や院内コミュニケーションに関する実践的な知識と技能についても学び、医療の経済的側面に焦点を当てながら医療事務の役割について学習する。
人間の行うあらゆる活動には経済的側面が存在するが、芸術その他の文化もその例外ではない。また、文化に関わる経済活動は、一般的な財・サービスに関わる経済活動にはみられない固有の特徴があることが知られている。本科目では、文化経済学の歴史的発展にも触れながら、文化経済学を一般的な経済学の文化現象への適用という側面と、文化現象にのみみられる固有の経済的な特徴の二面からとらえ、芸術や文化遺産を含む多様な文化現象について、その経済的な側面から分析する力を身につける。
近年、地域スポーツの振興に伴って、スポーツは単に個人の健康に資する運動という領域を超えて、地域コミュニティをはじめ社会生活のために欠くことのできない活動であるという認識が広がってきた。それとともに、スポーツを経済的に支える仕組みや、スポーツの経済効果が経済学の視点からも分析されるようになりつつある。本科目では、具体的な地域スポーツやプロ・スポーツのマネジメント組織のあり方にも触れながら、スポーツと経済との関係を理解するための知識と考え方を身につける。
観光は、国民に不可欠な物であると同時に、成長戦略の柱のひとつであり、地域活性化の切り札ともなっている。しかしながら、観光は地域振興の万能薬ではなく、ときには地域社会を混乱させる原因となるものでもあり、観光政策を行う場合には綿密な検討が必要とされる。観光政策論では、各国の観光政策について触れつつも、特に近年の日本の観光政策を主たる事例とし、観光振興の利点と問題点にも留意しながら、観光政策の現状と課題、およびその考え方について理解させる。
インバウンドの拡大とともに、観光関連産業は日本の経済のなかで重要な役割を果たすようになりつつある。そのなかで、観光にたずさわる各種の事業体の果たす役割もこれまでになく大きくなっており、観光産業の事業のあり方を学ぶことは、これからの日本の観光を考えるうえで重要なものとなっている。本科目では観光関連産業の事業活動全体を経営学の枠組みと理論に基づいて概観する。そのうえで固有の課題と対応策などを学ぶことにより、観光関連産業のビジネス・モデルを構築するデザイン能力を養うことを目的とする。
観光政策は観光法規に基づいて行われねばならず、また、観光にたずさわる事業体は観光法規の範囲内で事業を行わねばならない。この観光に関する法規は多岐にわたり、法律、政令、約款にはじまり、その他の諸制度を含めると広範囲に及んでいる。観光法規論では、まず観光に関わる法規について体系的に講述した後に、とくに主要な法規について、その成立の背景や実際の適用時例について詳しく説明することで、観光法規のもつ意義や役割について理解させる。
「国の光を観る」という観光の語源の通り、観光にとって、それぞれの国や地域の光、すなわち観光資源が存在することは不可欠の条件である。観光資源という言葉からは、いわゆる景勝地や名所旧跡のようにすでに評価の固まったものを連想しがちであるが、実際には発見や開発によって新たな資源として認識されるものもあれば、乱開発などでその価値を失うものもある。本科目では、以上のような観光資源の特徴に配慮し、国内外の観光資源に触れながら、持続可能性をキーワードとして観光資源のあり方について考える力を身につける。
経済のグローバル化の進んだビジネスシーンにおいて、英語でコミュニケーションを行う技能は、程度の差こそあれ、多くのビジネスパーソンにとって必須のものとなりつつある。その一方で、ビジネスシーンで必要となる英語は、中等教育段階で学ぶ英語とは多くの点で異なる特徴を持っている。本科目では、エントリーレベルのビジネス実務の即戦力になる英語力の習得を目標とする。ビジネスシーンの言語使用を想定して、リスニングとリーディングを中心に学習する。また、既習文法項目の確認やリスニングやリーディングで扱った題材と関連する会話練習なども行う。
経済学は、単に理論として理解するのではなく、世の中の諸現象をそれによって分析することができるようになってはじめて意味を持つものである。本科目では、金融を含めた近年の諸産業の動向を含めて時事的なトピックを中心に現代における経済現象のひとつを取り上げ、さまざまな科目において学んだ経済学に関わる既習得の知識活用しながら、経済を分析し、場合によっては課題を解決するプロセスを体験することで、生きた能力として経済学の考え方を身につける。
経済学は、単に理論として理解するのではなく、世の中の諸現象をそれによって分析することができるようになってはじめて意味を持つものである。本科目では、国際的な交流についても視野に入れながら地域経済の領域において時事的なトピックを中心に現代における経済現象のひとつを取り上げ、さまざまな科目において学んだ経済学に関わる既習得の知識活用しながら、経済を分析し、場合によっては課題を解決するプロセスを体験することで、生きた能力として経済学の考え方を身につける。
経済学は、単に理論として理解するのではなく、世の中の諸現象をそれによって分析することができるようになってはじめて意味を持つものである。本科目では、経済政策や都市政策、地域政策をはじめとする政策領域において、国際的な動向も視野に入れながら時事的なトピックを中心に現代における経済現象のひとつを取り上げ、さまざまな科目において学んだ経済学に関わる既習得の知識活用しながら、経済を分析し、場合によっては課題を解決するプロセスを体験することで、生きた能力として経済学の考え方を身につける。
経済学は、単に理論として理解するのではなく、世の中の諸現象をそれによって分析することができるようになってはじめて意味を持つものである。本科目では、医療や福祉などの社会保障に関わる領域において時事的なトピックを中心に現代における経済現象のひとつを取り上げ、さまざまな科目において学んだ経済学に関わる既習得の知識活用しながら、経済を分析し、場合によっては課題を解決するプロセスを体験することで、生きた能力として経済学の考え方を身につける。
経済学は、単に理論として理解するのではなく、世の中の諸現象をそれによって分析することができるようになってはじめて意味を持つものである。本科目では、観光、スポーツなど広く文化に関わる領域や、非営利活動の領域において時事的なトピックを中心に現代における経済現象のひとつを取り上げ、さまざまな科目において学んだ経済学に関わる既習得の知識活用しながら、経済を分析し、場合によっては課題を解決するプロセスを体験することで、生きた能力として経済学の考え方を身につける。
経済学は、単に理論として理解するのではなく、世の中の諸現象をそれによって分析することができるようになってはじめて意味を持つものである。本科目では、産業のグローバル化や国際的な政策協調、国際間の文化交流をも視野に入れながら国際経済の領域において時事的なトピックを中心に現代における経済現象のひとつを取り上げ、さまざまな科目において学んだ経済学に関わる既習得の知識活用しながら、経済を分析し、場合によっては課題を解決するプロセスを体験することで、生きた能力として経済学の考え方を身につける。
病院や診療所などの医療機関では、患者カルテや各種検査等のオーダリング、投薬履歴など、さまざまな医療情報が収集され、解析・活用されている。特定の感染症やがん登録のように、国に報告する義務のある情報も少なくない。この科目では、各種の医療情報の活用を行うための基礎となる統計的方法とデータの視覚化の方法を身につける。統計的方法として具体的には、収集した観測値を要約する記述統計、標本調査から母集団の特性を推し測る推測統計の基礎的方法などを学ぶ。
本科目では、診療情報管理の最初のステップの授業として、医療制度の仕組みと病院組織の特徴を学んだうえで、診療情報管理士の仕事内容と役割を知り、医療現場でどのようなことを果たすことができるかを理解することをめざす。 例えば、医療の需要と供給は、事務スタッフ部門を含む医療従事者と患者、患者家族との信頼関係の上に成立しているが、それを支えるのは、経営学で言うところのヒト・モノ・カネ・情報といった資源であることを学習する。
本科目では、医療管理論Ⅰに引き続き、医療制度の仕組みと病院組織の特徴をさらに深く学習するとともに、診療情報管理士の仕事内容と役割、医療機関内でどのようなことを果たすことができるかをより進んだレベルで習得することをめざす。この科目により、日本における病院の医療管理や経営管理等について理解を深め、諸外国の医療機関や医業経営との違いを知り、また、変化する医療技術や医療制度に対応して、これからの時代に必要な医療管理を学ぶ。
本科目では、診療情報管理の制度的な前提というべき、社会保険制度としての医療保険・介護保険と、診療報酬制度を学ぶ。特に診療報酬制度については、いくつかの具体的な事例も交えつつ、診療報酬請求業務を理解できるようになることをめざす。また、医療統計学で学んだ知識を活かし、病院統計・疾病統計に関して理解を深めるとともに、データを扱ううえでの各種の分析手法や具体的な処理の仕方を学び、医療情報を扱う際に不可欠な倫理的配慮について学習する。
近年における情報通信技術（ICT）の発展は、電子カルテの導入や院内クラウドシステムの導入をはじめ、医療現場に大きな変革をもたらしている。また、遠隔診療も実用化され、医療現場に本格的に導入されようとしている。そうした医療現場を取り巻く変化を念頭に、この科目では、コンピュータやネットワークの基礎的知識、医療情報と医療情報システム、情報セキュリティと個人情報保護などについて学び、ICTを活用した医療情報システムの発展が医療の質の向上に果たしている役割を理解する。
本科目では、会計学を支える重要なツールの一つである、商業簿記の基礎を理解することを科目の趣旨としている。具体的には、企業会計の理解、簿記一巡の手続きについて、現金預金、商品売買、手形、債権債務、固定資産、有価証券、費用収益の繰延見越、消耗品、引出金、伝票、精算表、財務諸表について学ぶ。授業の展開においては、受講生が確実に理解して進めるよう、演習や確認テストを活用するとともに、適切な予習・復習の仕組みとも連動させる。
本科目では、簿記演習Ⅰの知識を前提に、現金預金取引、債権債務取引、商品売買、手形取引、有価証券取引、特殊商品売買、固定資産取引、損益取引・引当金取引、社債、税金、株式会社会計、決算処理、本支店会計、帳簿組織・伝票について学ぶことを通じて、商業簿記の発展的な知識を理解することを科目の趣旨とする。授業の展開においては、受講生が確実に理解して進めるよう、演習や確認テストを活用するとともに、適切な予習・復習の仕組みとも連動させる。
国家の統治組織や作用、行政権の主体と個人との関係等について学ぶ。主に憲法を中心として進めていき、国民の権利・自由に関する基本的人権論や、権力分立・国家行政組織・地方自治といった統治機構の諸制度を範囲とするが、重要事項の理解を深めるために、関連のある諸法にも触れていく。本科目では、各講において具体的な事例を用いた設問を挙げ、そこで論点となるテーマに関する判例・学説を理解する。また、各制度のあり方について考察し、憲法の基本理念や一般理論を修得する。
私法全体の理解を目的とし、主に民法と商法を中心に進めていく。本科目では、契約、住まい、家族生活、事故の遭遇などのさまざまな場面において、私法との有機的な関連を可能な限り明らかにし、各制度の正確な位置づけを図る。各テーマの理解を深めるために、借地借家法、製造物責任法、民事訴訟法といった特別法も、適宜に範囲に含める。また、具体的な事例を提示して、その解決を念頭に置きながら重要な事項について説明することで、初歩的な応用力を身につける。
政治学への入口として、政治についての意識形成、政治についての基礎知識、政治学を学問としてとらえる力を身につけることを目的とする。授業では、権力、デモクラシー、政治システムと政治過程、地方自治、国際政治、宗教と政治、官僚制などを概観し、基礎的知識を獲得する。そのため、テキストを活用しつつ現代日本の政治現象を身近に感じられるように、時事問題を政治学的に考察するヒントを提示するとともに、テレビを中心とするマスコミ以外によって、政治に関する情報・言説を知るソーシャルメディア利用法などにも言及する。
具体的な政治家・政治現象の事例から、戦後の日本政治を政治過程論として概観し、さまざまな政治家が活躍する舞台を具象的に再現できるようにする。さらに、日本における政府の仕組み、とりわけ政党と官僚との関係を知り、政治家・政治過程の実際について自分で考え、論評できるようになることを目標とする。
自我、家族、コミュニティ、階級・階層、国民国家、グローバル化、情報化など社会学の基本概念の理解を通じて、現代の日常生活を社会学的に理解する方法の修得をめざす。社会学を学習するうえでの困難のひとつは、社会が空気のような当たり前の存在に思われがちな点にあるが、この科目では、社会の歴史的な形成を明らかにすると同時に、社会の自明性や秩序を守るために私たちには何が求められているのか、という問題意識を身につけることも目標になる。
近年社会学の研究対象として定着した中・後期親子関係、教育システム、親密性、記憶、情報技術などのテーマについて、それぞれの研究分野の第一人者によるテキストの読解を通じて、社会学的想像力の定着をめざす。
地理学は大きく地誌学と系統地理学に分類されるが、ここでは系統地理学を扱う。系統地理学は、地球表面における自然現象を地域的な観点から究明する「自然地理学」と、地表上の人文現象（人口・集落・産業・交通・文化など）を地域特性の構成要素として考察する「人文地理学」に大別されており、その両方について概観する。
日本を含め世界の古典的な「地誌(書)」を取り上げ、「人類はなぜ地誌を書くのか」「地域を描写する」ということの基本について考える。後半は、さまざまな“地域”に注目した地誌を中心に取り上げ、あわせて身近な地域の文化・社会を読み取る力をつけることを目標とする。
企業組織と行動に関するルールとしての会社法を学ぶ。会社法における特に株式会社に関わる諸制度を、具体的な事例や条文を参照しながら解説する。法人性、資本制度、株式の譲渡や公開などの基本原理、株主総会や取締役会などの意思決定に関わる機関設計や組織編成、会計、監査制度などのファイナンス・ガバナンスの制度、これらの概要を事例を示しながら学修する。必要に応じて企業間の取引等商法に関する内容にも触れながら、会社法の理解を深める。
流通は、商品を消費に結びつけるために不可欠の役割を担っている。また、現代社会では流通業を取り巻く環境もこれまでとは大きく変化している。この科目では、流通の役割やその歴史的な発展の過程、流通に関わる現象を分析するための主要概念について学習する。また、事例では卸売業者や小売業者などを取り上げ、流通業の多様な業態についても理解を深める。この授業を通じて、流通論に関する基礎的な知識を習得するとともに、それらの知識を運用し流通に関わる問題を検討できることを目標とする。
日本は本格的な少子高齢化時代を迎え、地域の公共経営的な問題がさまざま生じている。本科目では、とくに地域が持つ固有の文化資源について再検証し、それらを新たな公共サービスやマーケティングに応用していく方法論を学び、広く地域再生について考えていく。また、具体的に大学と提携している自治体や地域企業を訪問し、フィールドワーク活動をとおした地域診断や地域課題解決のための提案を行うなど、実践的な活動も行う。
大学で学ぶ会計は、特定の経済主体（個人および企業）の経済活動を、計数的に記録・計算・集計し、その経営成績と財政状態を利害関係者に報告する一連のシステムを意味している。特に、企業のマネジメントを行うため、企業内部の各階層の管理者を情報の受け手とする会計を管理会計と呼んでいる。本科目では、管理会計の基礎的な理論、戦略的投資計画といった計画のための管理会計、および予算管理などの業績管理のための管理会計について具体的に学習していく。
国連SDGs等においても人権に配慮した公正・公平で多様な働き方・雇用環境が求められている。労働法について、その種類や基本理念・概念、労働者保護のための各種制度等を、事例を挙げながら具体的に学ぶ。卒業後すぐに労働者として社会に出る、または今後労働を管理する立場にもなり得る学生に、働きやすく持続可能な社会の実現のために、どのように労働者の権利や環境が保証されていくべきかを、身近な課題として具体的に考えさせる。
今日、NPOやNGO、病院、学校等非営利組織の役割はますます増大してきており、法によるそれらの後押しも進められてきた。企業や行政のSDGs実践においてもNPOの役割は大きい。この科目では非営利組織について、その定義や種別、法的根拠や成り立ち、活動の内容について基礎的内容を理解したうえで、非営利組織における人的資源、ガバナンス、アカウンタビリティ、政府や自治体あるいは民間企業との関係性をどのようにマネジメントしていくべきかを、事例を使いながら学ぶ。
税金は、私たちの日常生活と密接な関係があるだけでなく、企業活動にさまざまな影響を及ぼしている。本科目では、租税法の考え方・基本的な仕組みを学習していく。具体的には、所得税法、相続税法といった主に個人に課される税金に関する法律、および、法人税法や消費税法といった主に企業に課される税金に関する法律を取り上げて、それらの基本テーマや仕組みを学習する。加えて、わが国の現行租税制度と政策について考察を行っていく。
現在の経済社会において不可欠の技術的基盤をなすコンピュータを適切かつ高度に活用するため、コンピュータに関する基礎的な理論と現代的課題を学ぶ。講義では、コンピュータの仕組み（ハードウェアとソフトウェア）とその動作原理、OS（OperatingSystem）の機能（タスク管理、記憶管理、プログラミング制御等）、コンピュータと社会との関わりなどについて学習し、理解を深める。
プログラミングの基本的な知識を通して、コンピュータに問題を解かせる際に必要となる処理とそれを実行するための手順を理解し、実際にプログラミング言語を使ったコーディングに必要な知識を身につけることを目的とする。データ型、演算子、条件分岐や繰り返し等の制御文、配列、ファイルの入出力に関するプログラミングの基本的事項を学習するとともに、さまざまな分野で用いられる基本アルゴリズムを通して、問題解決に必要となる論理的な思考力を養う。授業は演習形式で、プログラミングを経験したことがない学生も受講できるよう基礎から行う。
プログラミングは、それを知識として理解しているだけでなく、実際に利用することで初めて身につく技能である。本科目では、アプリケーション・ソフトに付属するスクリプト言語やシェル・スクリプトを用いて、自動処理を体験しながら、プログラミング論で学んだ知識を実践的に用いる技能を身につける。そのうえで、実際にフローチャートを描き、目的とする機能を実現するプログラムを設計したうえで、最終的には比較的理解の容易なプログラミング言語を用いて、簡単なプログラムを作成することをめざす。
近年の情報ネットワークの発展と普及は目覚ましく、インターネット等を通じたコミュニケーションの拡がりのみならず、多様なモノをネットワークで接続し、情報を交換・制御するIoT（Internet of Things）が注目を集めている。本科目では、発展を続ける情報ネットワークを理解し適切に活用するために、ネットワークに関する基礎的な理論や技術を理解することを目的とする。同時に、コンピュータウィルスや情報漏えいなど、ネットワークの情報セキュリティに関わる問題についても理解を深める。
高度化する今日の情報化社会においては、インターネットをはじめとするネットワーク環境やコンピュータをはじめとする端末機器の利用は必須のインフラとなっており、同時にそれらの安全性を守ることも極めて重要な課題となった。情報化社会そのものが持つ危険性や問題点、ネットワークシステムとしての脆弱性や危険性への対応策、ユーザーが危険を回避するための端末レベルでの対応策や情報モラルなどについて学ぶ。具体的には、不正アクセス対策、ウイルス・マルウェア対策、個人情報保護対策、パスワード管理や暗号化、SNS等での情報流出対策、著作権保護などについて事例を用いながら学習する。
学生のみなさんに対する連絡は、ポータルサイトへの配信によって行います。
配信されたものについては各自確認されたものとして取り扱いますので、毎日の習慣として必ず内容を確認するようにしてください。