ポータルサイト配信の確認を習慣に
学生のみなさんに対する連絡は、ポータルサイトへの配信によって行います。
配信されたものについては各自確認されたものとして取り扱いますので、毎日の習慣として必ず内容を確認するようにしてください。
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- 『 在学生の方へ 』のページからポータル（ユニパ）をご確認ください。
大学での学修活動に必要なアカデミック・スキルとしての基本的な日本語運用能力の獲得をめざす。まずは、「話す」ことを中心にコミュニケーションの基礎を学ぶとともに、原稿用紙の使い方や履歴書の作成など、大学生活で役立つ実用的な「書く」能力も身につける。
「話す・聞く」技術を磨き、よいコミュニケーションのための話しことばの修得を目的とする。話しことばに欠かせない音声表現の知識と技術、人間関係を円滑にするための敬語表現のスキル、パブリックスピーキングに必要な筋道の立った話し方、正しい日本語の運用についての知識等の修得を、講義とワーク、トレーニングにより身につける。
社会人基礎力（コミュニケーション能力）を体得し、社会人としての準備を行う。適切なマナーをもとに、自信を持って自己アピールできるスキル、問題発見解決型人材を念頭においた社会が求めるヒューマンスキルなどの獲得をめざす。授業では、円滑なコミュニケーションからより有益な結果が生み出されることを理解し、効果的な自己アピールの習得や基本的なビジネスマナーのスキルをベースにしたコミュニケーション能力を高めるスキルを習得する。
基本的な英文の読解・表現の演習を通して、英語理解のための基礎的な知識（基本文型的分析や文法的知識・基本単語・成句など）を整理し、英語の表現方法と日本語の表現方法の違いを考えた上で、実用的に使える英語力を身につけ、英語運用能力のうち、特にリーディングとライティングの技能を発展させていく。
平易な英語のリスニング・スピーキング・プレゼンテーションの演習を通して、英語理解のための基礎的な知識（基本文型的分析や文法的知識・基本単語・成句など）を整理し、英語の表現方法と日本語の表現方法の違いを考えた上で、実用的に使える英語力を身につけ、英語運用能力のうち、特にリスニングとスピーキングの技能を発展させていく。
スキミング、スキャニング、主題の把握、推論など、効果的に英文を読むために欠かせないリーディングスキルの修得をめざす。また、必要なリーディングスキルを用いて、さまざまなトピックについての読み物を読み、演習問題などを通して、それらトピックに対する自分の意見を表現できるライティング能力を向上させることをめざす。
効果的に英語を聞きとるために欠かせないさまざまなリスニングスキルの修得をめざす。それらのリスニングスキルを用いて、さまざまなジャンルのリスニング教材を聴き、演習問題などを通して、それらトピックに対する自分の意見をプレゼンテーションできる能力を向上させることをめざす。
スタディ・スキルとして、最低限必要とされる読解力や文章作成能力の修得をめざす。高度な文章を読む力を養成しながら、添削指導により、論理的な論説文を書くための文章構成や推敲の能力を高める。
現代の情報化社会に必須であるコンピュータやネットワークに関する基礎的知識の理解と、文書作成、表計算、プレゼンテーションのソフトウェアを活用する技能を習得する。具体的には、Officeソフトを通じ、身近な素材を元に文書ソフトではレポート作成、表計算ソフトではグラフ作成や数値分析、プレゼンテーションソフトではスライド作成といった実践力と応用力を養い、情報社会におけるさまざまな危険を防ぐための知識、情報を扱う上でのマナーを身につける。
社会全般の情報化が進み、道具であるパソコンがより便利に使いやすく進歩していくなかで、使い手である我々には、それらに関する知識だけでなく、情報そのものを使いこなすことが求められている。本講義では、社会で求められている情報活用の基礎力を体系化し、どうやって効果的に情報を活用するかを学習する。具体的には、一連の情報プロセス（収集、分析、整理・保管、表現、運用）の意味を理解し、データや情報を適切に処理・活用できる力を身につける。
留学生にとって汎用的な日本語能力の向上を図る。日本語4技能を中級後半レベルへと移行させること、日本人とコミュニケーションができること、日本社会・文化への理解を深めること、大学の講義を受講する能力を養うことを目標にする。
留学生にとって汎用的な日本語能力の向上を図る。日本語4技能を中級後半レベルへと移行させること、日本人とコミュニケーションができること、日本社会・文化への理解を深めること、大学の講義を受講する能力を養うことを目標にする。
アカデミックな日本語能力の向上を目指す。日本語4技能を上級レベルへと移行させること、特に、大学・大学院の講義やビジネスの場面で必要となる硬い書きことばの「読み」「書き」に慣れること、まとまった内容のレポートを書けることを目標とする。
日本語の上級レベルのコミュニケーション能力と批判能力の向上を目指す。まとまったスピーチや発表、互いを尊重した意見表明が日本語でできること、自身や他者の意見を分析・検討したり批判できることを目標にする。
さまざまな読みものを読むことを中心に、新聞、DVDなどの副教材も活用して、現在の日本と日本人についての知識を身につける。また、発表やディスカッションを通じて、日本と日本人の今について考える。
さまざまな読みものを読むことを中心に、新聞、DVDなどの副教材も活用して、現在の日本と日本人について、より豊富な知識を身につけていく。また、発表やディスカッションを通じて、日本と日本人の今について考える。
さまざまな読みものを読むことを中心に、新聞、DVDなどの副教材も活用して、現在の日本の社会と経済についての知識を身につける。また、発表やディスカッションを通じて、日本の社会や経済への理解を深める。
さまざまな読みものを読むことを中心に、新聞、DVDなどの副教材も活用して、現在の日本の社会と経済について、さらに豊富な知識を身につける。また、発表やディスカッションを通じて、その理解を一層深いものにしていく。
日本の文化への理解を深めるため、まず授業で歴史的建造物、史跡、民俗行事、習慣、料理などに関する文章を読み合わせし、次にこれら建造物や行事を実際に見学したり、料理をつくってみたりする。
日本の文化への理解を深めるため、まず授業で歴史的建造物、史跡、民俗行事、習慣に関する文章（Ⅰよりやや高度な文献）を読み合わせし、次にこれら建造物や行事を実際に見学する。
初めて大学での教養教育を学ぶ学生を対象として、教養とは何か、教養教育の意義、本学における教養教育の特徴などを講じ、受講生の動機付けとマッピングを行う。
地域社会と大学および大学生の役割についての基本的な考え方を基礎に、地域で実践的に学び、①地域課題を発見する力、②地域課題の解決法について考える力を身につける。
哲学はさまざまな学問の基礎だと言われている。それは、例えば数学が数を扱い、生物学が生命現象を扱うのに対して、哲学の対象が思考そのものにあるからである。哲学は言わば、物事を根本的に突き詰めて考えようとする一つの態度・スタイルを意味している。本講義の目的は、問題に取り組む際の態度としての哲学的な思考のスタイルを身につけてもらうことにある。講義のなかでは、さまざまな哲学者の思考の道筋をだどることを通して、実際に哲学することの意義を学ぶ。
家族関係や市民社会、国家のそれぞれのレベルで人権の状況を確認しながら、あるべき家族関係や市民関係、国家像を考察すると同時に、生命倫理や環境倫理など新しい倫理を考える。
日本社会が伝統として培ってきた宗教の文化的土壌を理解し、そこから宗教的な見方、考え方を通して人間関係のあり方やその形成について豊かな意味を獲得していくことを理解し、実践していく態度を身につける。具体的には、日本社会に広く展開した宗教（神道、仏教、キリスト教、儒教、民俗行事など）について、その実践や文化的視点から、資料等を用いながら学ぶ。
ジェンダーは人種・民族・階級とともに、人間の歴史的経験を作り上げる最も基本的な要素である。この授業では社会・文化・政治・宗教・教育において、ジェンダーがどのように作用してきたかを考察する。また、人間の差異によって作りだされる支配関係を明らかにするジェンダーの視点を用いて今日的な課題を考える。この講義により、ジェンダーに関する基本的な概念を理解するとともに、ジェンダーの視点を用いて歴史・文化・社会を理解する力を養うことを目標とする。
宗教を正しく理解するための必要な基礎知識を習得しながら、人間社会にとって宗教が果たす重要な役割とその意義について考える。具体的には、客観的で科学的な立場にたって、宗教の歴史を概観し、有神論と無神論、創唱宗教と自然宗教といった分類のしかたなどを考察する。
「こころ」は誰もが毎日働かせているものであり、社会においても「こころ」を抜きにして考えることはできない。こうした身近な存在であるがゆえに、関心をもつ人は多いが、誤解されることや表層的な理解にとどまることも多いと考えられる。そこでこの講義では、自然科学の一種としての心理学の全体像を正確に学ぶことを目的とする。生理、知覚、認知、社会、教育、発達、人格、臨床といった心理学の諸分野にわたって広く概説し、心理学の基本的な知識や、その考え方を身につけられるように進めていく。
日本語と英語によるコミュニケーションの比較を通して、その違いや特徴を学ぶ。コミュニケーションとは何かという問題から始めて、人間の言語の性質や機能、異言語間で意味がどのように伝達されるのかという問題を扱う。さらに、言語コミュニケーションの比較を翻訳や通訳という観点からも検討する。なお、言語によるコミュニケーションとの関わりにおいて、若干、言語以外によるコミュニケーションにも触れ、日英語それぞれの言語コミュニケーションの特質とどう関わるかも検討する。
今日、日本のメディア・コンテンツが世界的な文化として高く評価されつつあることは言うまでもない。その理由はいくつかあるが、もっとも重要なのは、単なるサブ・カルチャーの域を出て、現代文明に対する警鐘を鳴らすような、知的水準の高い創作活動を実現しえていることがあげられる。その意味では、かつての純文学とよく似た役割を、日本の映像メデイアは今や担っている。このような観点に立って、日本の映像文化、特にアニメーションを分析、評価するのがこの講義の目標である。特に宮崎駿の創作活動に焦点を絞って、講義を進めていく。
授業では、情報の特性、現代社会における情報の機能等について概説的な説明を行う。とくに学生諸君にも密接な関連を持つ、個人情報の保護に関わる問題、インターネットの発達とネットリテラシー、マスメディアの発信する情報の受け取り方に関するメディアリテラシーなどについて解説する。
将来の仕事で必要とされる数学について基礎を学ぶ。数と計算・図形の初歩から学び、さまざまな応用問題が解けるようにする。ピタゴラスの定理と無理数、1次・連立・2次方程式、因数分解、1次・2次関数とグラフなどを主なテーマとする。
数学的思考、数理的思考を身につける。1次関数、2次関数、関数とグラフ、図形と方程式、図形の性質・面積（ヘロンの公式）などをテーマとして、日常生活との接点を探りつつ、基本的な概念、典型的な問題の解法、実生活への応用を教授する。
企業の実務において、PCを使用したデータの集計処理能力、業務データのグラフ分析やデータベース分析能力、またネットワークの利活用による情報収集や情報発信の実務能力を養成するため、表計算ソフト「Microsoft Excel」を使用し、簡潔で説得力のある質の高いビジネス文書や業務目的に応じた適切な資料作成の習得を図り、企業実務で通用する実践的な能力を身に付ける。
社会全般の情報化が進み、道具であるパソコンがより便利に、使いやすく進歩していく中で、使い手である我々には、それらに関する知識だけでなく、情報そのものを使いこなすことが求められている。本講義では、社会で求められている情報活用の基礎力を体系化し、どうやって効果的に情報を活用するかを学習する。一連の情報プロセス（収集、分析、整理・保管、表現、運用）の意味を理解し、データや情報を適切に処理・活用できる力を身に付ける。
企業の実務において、PCを使用したビジネス文書作成能力やネットワークの利活用による事務能力や情報収集、発信能力が大変重要な能力として求められており、この授業では、現在、ワープロソフト「Microsoft Word」を使用し、簡潔で説得力のある質の高いビジネス文書や業務目的に応じた適切な資料作成の習得を図り、企業実務で通用する実践的な能力を身に付ける。
ホームページは情報を発信するための1つの手段となっているが、インターネットのホームページは、HTMLという言語により作成されている。講義ではHTMLによりホームページを記述する基礎技術とWebメディアのマルチメディア表現の技術を修得する。HTMLによる「表現の可能性」と「楽しさ、面白さ」を追求しながら授業を進めていく。
文化を比較研究のアプローチから理解し、世界で起こっているさまざまな問題の背景にある文化、価値観、思考様式を知り、自分がそれにどう関わるのかを考えることがこのクラスの目標である。世界には、われわれの想像や理解を超えた「謎」が頻発している。そうした「謎」を、自分には関係ないものとして簡単に退けず、自分を、そして自分を形作ってきた「文化」というとらえどころのないものを理解するために、主として英語圏の文化を日本文化と比較しながら講義をすすめていく。
異文化コミュニケーションとは、文化を異にする者の間に成り立つコミュニケーションを意味する。外国人との接触場面において生じる誤解や衝突、相互理解の困難さといったことをイメージしやすいが、異文化という概念の射程はそこにとどまるものではない。男女の考え方のずれ、世代間の意見の対立といったものも、広い意味では、お互いの文化背景の無理解によって生じるものである。他者を、自分とは異なる文化背景をもつ存在として認め、積極的に理解しようとすることによって立ち上がる、他者との間に関係性（つながり）を生みだす行為としてのコミュニケーションについて考えていく。
我々人類は、多様な生活習慣をもち、さまざまな文化を形成している。文化人類学は人間の科学といわれ、個別文化の調査・分析から文化の普遍的な法則を見つけ出し、そこに表れる人間行動の諸相を明らかにすることを目的としている。本講義では、まず、文化人類学がどのような学問なのかを理解することから始め、その研究史、研究視角、調査方法について解説する。その上で、アジアのなかでも、ブータンを中心に、そこに住む人々の生活観・価値観を学びながら、異文化に対する理解を深めていく。
芸術（アーツ）と文化の関わりなどについて、芸術の歴史や哲学、美術、音楽など総合芸術をテーマとして学ぶ。また、美術や音楽、映像などの芸術を鑑賞し、現在さまざまに試みられている芸術表現などを取り上げ、芸術による文化発展の可能性や問題について考察する。
TOEICに出題される英文を題材にして、さまざまなトレーニング形式のアクティビティを行い、TOEICの問題を中心とした演習を進めながら英語運用能力を身につける。特に、リーディング面の英語運用能力の向上をめざして、語彙力の強化にも重点を置いた授業を展開する。
TOEICに出題される英文を題材にして、通訳・リピーティング・ディクテーションなどのさまざまなトレーニング形式のアクティビティを行い、TOEICの出題形式の演習問題を行いながら英語運用能力を身につける。特に、リスニング面に重点を置いて、さまざまなジャンルの英語の聞き取り能力の向上をめざす。
日常的な話題について質問・応答ができる表現力、基本的な文法・語彙を使って文章が書ける作文力の修得のため、TOEICに出題される英文を題材にして、音読・通訳・リピーティング・ディクテーションなどのさまざまなトレーニング形式のアクティビティを行っていく。
さまざまなトピックについて英語でプレゼンテーションができる表現力の修得のため、さまざまなトレーニング形式のアクティビティを行っていく。さらに、プレゼンテーションに対して、適切なコメントや質問をする能力も身につくようにしたい。
中国語の発音と文法の基礎を身につけるため、数字、人称代名詞、名詞、動詞の文、疑問文、疑問詞、形容詞の文、助数詞、時間、年月日、時刻、前置詞の表現などの各種の練習をする。
中国語のさまざまな基本短文を作ることができるように、変化、完了、進行、持続、経験を表す表現、助動詞、補語、比較形、受身と使役などの表現方法を学ぶ。
中国語の長い文章に慣れることを目的として、文章を読み進める練習と、一字一句の意味をきちんと確認する方法を併用しながら、易しい文章を大量に読むことによって、まず中国語に慣れることをめざす。文章の内容は、日本や中国の観光地、歴史的事件、食べ物、祝日などを題材にする。
基礎的な文法を踏まえて、聞き取りの練習、自由表現の練習、対話の練習などを繰り返しながら、中国語でのコミュニケーションができることをめざす。毎回の授業で、中国の文化、習慣、生活、最新ニュースを紹介する。
初めて韓国語を学ぶ人のために、文字の仕組みから親しんで、発音法則を理解するほか、挨拶や正確な文章の読みなどを徹底的に学習する。なお、韓国文化を理解してもらうために、韓国人の生き方・歴史・社会・文化、特に食文化などにも触れる。
韓国の文字と発音をマスターした人が、次に進む段階として、ここでは文法＋会話＋講読に重点を置き、基礎文法と基礎会話力を固めると同時に、簡単な読み書きができるように学習する。また、韓国の文化に関わるものを講読のテキストとし、韓国の文化に親しむ。
会話＋講読＋聴解力＋作文に重点を置く。韓国語Ⅰ・Ⅱで学んだ力を生かして、表現力を増やし、より自然な会話の習得をめざす。聴解力のアップとあわせて、場面ごとに正確な会話ができるように進め、また日常よく使う表現を作文できるように学習する。
韓国語だけで授業を行い、自由会話を中心に聴解力をつけ、韓国の中学生以上の会話運用能力をつけるために学習する。この授業では、自由会話＋スピーチができることを目的とし、学生たちによるスピーチと韓国映画鑑賞によってその力を身につける。
フランス語の発音と、文法の重要な規則のうち、もっとも基礎的な部分を学び、それを用いた短い文を聴き、話し、読み、書く力を修得する。
フランス語の発音、文法などの基礎知識を踏まえて、やや高度な文法事項を学び、それらを用いた文を聴き、話し、読み、書く力を身につける。
ドイツ語のもっとも基本的な規則（発音の仕方と文法）を一つずつ学ぶ。できるだけ多く反復練習（リーダーの講読、教科書の練習問題、その規則を含む短い作文など）をとり入れ、一つひとつの規則を確実に身につける。
ドイツ語Ⅰで学んだ規則をもとに、新たな規則修得の段階に進む。ドイツ語Ⅰと同様に、リーダーの講読、練習問題、作文をできるだけ多くとり入れ、規則を一つひとつ確実に身につけることを主眼とする。
外国語を、実際に使われている土地で学び、運用能力を高めるための科目である。中国、韓国などの協定大学で寮生活を送りながら、およそ1ヵ月のプログラムを学修する。授業は午前中で、午後にときどき見学などが配置されている。プログラム終了直前には、文化遺産見学ツアーも予定される。
歴史学の考え方を理解する。前半は、日本史分野の教員が、後半は世界史分野の教員が担当し、史料の持つ意味やその扱い方などの研究スキルと、多様な研究ジャンルの視点とメソッドを紹介する。
テーマは「埋もれた京都の地下遺産を探る」である。考古学的手法を用いて、本学の足下にある京都の歴史遺産に焦点をあて、触れ、理解して、京都での学びをより深める視点を養う。条坊制に基づく平安京、平安宮の遺跡と遺物、東寺・西寺跡、羅城門と朱雀大路、平安京左京の変遷、近世以降の平安京の様子を説明し、市街地での観察方法を伝授する。
千年の古都である京都は、日本文化の源と言ってよい。しかし、学生がその魅力の源泉にふれる機会は少なく、観光企画や宣伝によって脚光を浴びた表面的な知識しか得られないのが一般である。そこで、この科目では、京都をより深く知り、文化の伝統と現代のあり方について考える機会をもつために、京都を舞台にした文学やそれを成立させた歴史的背景を学ぶ。種々の文学作品を通して、例えば葵祭の特質や往古の人々の祭りに対する心情を想像し、六道の辻がなぜ魔界とされているのかを知ることができる。そこから、観光のあり方や伝統の継承といった、現代的な問題意識も育みたい。
京の都は、中国・唐の都城にならって建設されたが、都への軍団の駐屯は視野に入れずに計画された都市であった。文字通り、「平安京」の名が相応しい都－京都で繰り広げられた歴史と、その歴史の展開のなかで残された歴史遺産はどのようなものであったのか、古代から幕末までの都の様相の変遷とその要因を、主として政治史・経済史・都市史・民衆史・女性史の観点から捉え直してみる。
この授業は、京都橘大学と総本山醍醐寺の学術交流協定に基づく授業である。京都の文化財について、現代にまで伝わる文化財、信仰行事等を通じて学ぶ。また、醍醐寺に残る文化財、信仰行事に接する機会を設け、日本文化について考察を進める。
京都を舞台とした近代文学の小説作品を読む。小説の読解力・鑑賞力を養うとともに、京都の歴史・風土にも触れて行きたい。京都の大学で学ぶ学生として興味・知的関心を深めることを目標とする。
日常生活の中で見え隠れする様々な社会的な問題を考え、対処をするために必要な、日本国憲法に表された基本的な思考を身につける。また、これを理解するために必要な基本的知識を身につけることを目標とする。授業では、日本国憲法の思想や実践を身につけるために、基本的な事柄をできる限り分かりやすく解説していく。
民法は、私法分野の基本法であり、市民の社会生活そのものを広範に対象とする学問である。本講義では、民法の基本構造を明らかにし、主要な法原則、法制度、法概念を理解するとともに、その基礎的知識を獲得することを目的としている。また、具体的な事例や裁判例を用いながら、民法が日常生活にどのように関連しているのかを明らかにすることで、法的な問題発見能力、問題処理能力を養い、法の生きた理解を可能にする。特に、財産法の分野の解説に重点を置くが、家族法の分野についても一通り概観しておく。
行政システムについて、府省庁組織や中央地方関係、政府と市場、組織と管理などのテーマから行政システムの活動とその結果の全体をとらえる。省庁再編・政策評価の導入や地方分権改革などにも触れる。
今日、子どもや女性、障害者問題、部落問題、など、多様な人権問題が指摘されているが、相互の関係性も含めてそもそも人権問題とは何か、その基本的認識についての理解をはかり、これからの人権教育のあり方について考える。
グローバル化の進む現代世界はどのように形成されたのか。日本はどのような影響を受けてきたのか。国際関係論の基礎を、ニュースなどで最近話題になっていることを題材にしながら様々な側面から考察する。受講生が、基礎知識を習得するとともに、自分のこととして国際関係に関心を持ち、考える習慣を身につけることを目的とする。
わたしたちのくらしの物質的な基盤となるのが経済である。この経済のくらしへの影響は時とともにますます大きくなっている。したがって、経済を理解することは現代社会に暮らすすべての人間にとって必要なことである。この科目では、市場と価格メカニズム、政府の役割、経済成長、経済発展、金融システム、雇用システム、国際収支、為替相場などの、経済を理解するための基本概念を、身近な事例を用いて説明することによって、わたしたちの日常のくらしをとりまく経済現象について学ばせる。
目標：企業会計の基本的なシステムを学ぶとともに、あらゆる組織への会計の適用可能性を理解する。内容：企業経営のプロセスを、資金の流れとして学ぶ。さらに、付加価値の形成、市場における価値の創造、収益の分配、および、稼得利益の意義を体系的に考察することによって、企業経営の本質を理解する。また、この学習を、複式簿記のシステム（簿記一巡の手続き）の理解と連動して行う。したがって、他人資本（負債）、自己資本（純資産）、資産、費用、収益という5つのグループの経営プロセス上での役割についても、それぞれのグループ内の勘定科目のレベルにまで、一定程度深化させて理解する。簿記システムの基礎的理解をめざし、簿記一巡の手続きについて学ぶ。
社会学の一分野としての社会福祉について、その歴史を確認し、「福祉」「ボランティア」について基本的な考え方と知識を学ぶ。また、住民参加やボランティアの諸形態とその意義・限界を学ぶ。教職の基本である＜人間の尊厳＞への気づきと理解を深める。福祉制度への理解を深める中で、ひとりひとりがどのように共生社会づくりに関われるかを考える。教職免許取得に必要な「介護等体験」の事前必修科目としても位置づけられている。
受講生が問題意識をもち、リサーチし、発表し、討議するという方式で行う。担当教員による講義、説明もあるが、基本は受講生の問題意識に基づく集団的討議により授業が進められる。時事問題への深い理解が得られることが授業の主たる目標だが、同時にリサーチの方法、プレゼンテーションの方法を身につけることもまた大切な目標とする。
現代日本経済における諸問題を学ぶことによって、経済学への導入を図る。具体的には、まずバブル経済とその崩壊による平成不況の深刻化の課程を「不良債権処理の10年」として概観する。次に、ケーススタディとして、日本長期信用銀行の破綻、山一証券の自主廃業について検討する。そして、女性労働として雇用機会均等法と育児支援を取り上げるとともに、労働問題として過労死・過労自殺、ホームレス、派遣労働、ネットカフェ難民、派遣村などを取り上げる。これらの諸問題を、映像資料を活用して、イメージ豊かに学ぶ。
戦後日本経済の歩みについて講義する。敗戦直後から、高度経済成長を経て、低成長経済に移行し、1980年代後半にバブル経済に突入するまでを、映像資料を活用してイメージ豊かに学ぶ。具体的には、特需景気、もはや戦後ではない、金の卵、エネルギ ー革命、所得倍増計画、公害、列島改造、ドルショックと石油シ ョック、日米経済摩擦、分割民営、バブル経済、プラザ合意、外国人労働者などを取り上げる。
健康とは何かを学び、大学生活およびその後の生活を健康で過ごすための方法を学ぶ。
健康を食生活の視点から学び、食生活の自己管理能力を高める。健康と栄養の関連を理解するとともに、食の安全性を理解し、健康増進に役立て、健康的な食生活を志向する。
個人の「健康」について精神的な側面（メンタルヘルス）を中心に学ぶ。心理学や医療行動科学の分野で研究されているさまざまなメンタルヘルスの理論や、その歴史的な発展について講義し、現代人が健康に生活する上でのメンタルヘルスの重要性の理解を促す。健康に関する精神的側面を主軸としながら、個人の心理社会生物学的な健康を包括的に理解する。さらに、メンタルヘルスの維持増進や予防に役立つとされるさまざまな理論・技法についても概観する。また、メンタルヘルスが個人の全般的な健康に資する役割についても言及する。
体育科教育の概要とスポーツ文化の継承・発展を考えるため、体育科教育の概要を理解するとともに、体育やスポーツについて、文化的、社会的、歴史的側面の理解を深める。これらを踏まえ、体育やスポーツについて理解する力、仲間と共に考える力、創造する力を身につけることを目標とする。
ソフトバレーボールと6人制バレーボールを教材として基礎体力と技術のスキルアップを図り、またスポーツの必要性を学び、自己の健康管理や怪我なく楽しく運動するために最も必要なルールやマナーを身につける。同時にグループ（チーム）を通し、コミュニケーション・スキルの向上を図る。
Ⅰに引き続き、ソフトバレーボールと6人制バレーボールを教材として、さらに基礎体力と技術のスキルアップを図る。またあわせて、スポーツの必要性を学び、自己の健康管理や怪我なく楽しく運動するために最も必要なルールやマナーを身につける。同時にグループ（チーム）を通し、コミュニケーション・スキルの向上を図る。
生涯スポーツの必要性を学び、スポーツの実践をとおして、自己の健康管理ができる基礎能力を養う。特にレクリエーションスポーツを中心に楽しく運動することができる習慣と能力を身につける。バレーボール、バスケットボール両種目の基本的な技術や知識を学習するとともに、全体での基礎練習から始め、グループ単位での練習を行い、リーグ戦形式でゲームを楽しむ。
生涯スポーツの必要性を学び、スポーツの実践をとおして、自己の健康管理ができる基礎能力を養う。特にレクリエーションスポーツを中心に楽しく運動することができる習慣と能力を身につける。バドミントンと卓球の基本的な技術練習とルールの理解から始め、シングルスおよびダブルスでのリーグ戦形式でのゲームを中心に行う。
地球の誕生から現在に至るまでの地球と生物の歴史を学ぶ。その中でも特に、人類が進化・発展してきた第四紀と呼ぶ現代社会と密接に関係する時代を、人類の諸特徴とともに、氷河の消長、海水準変動、植生変遷などの古地理に係る変遷、および生物地理と人類の拡散などの事象を通して理解する。これらは地層そのものと地層中に含まれる化石や考古遺物などの証拠に基づくものであるから、層序と対比、地質学・堆積学の諸法則、化石の二面性、堆積と浸食、堆積構造と変形構造、土壌層位、遺構面と遺構埋土の特徴などの地層学の基礎事項の理解を図るとともに、現代生活にも係る火山噴火や地震などの地盤災害の事例と、その原因も合わせて概観する。
環境問題は、今や誰にとっても避けて通ることのできない重要な課題である。この授業は、環境問題を、自然科学的アプローチ、社会科学的アプローチ、哲学的アプローチを総合的に駆使しつつ考察する。環境問題の複雑さ、議論の道筋、論点などをわかりやすく講義する。
環境問題は、戦争と平和の問題とともに現代に生きるものにとって避けて通ることのできない問題である。この授業では、「エコロジー」をキーワードとして、環境問題を考える。とくに、学生一人一人の経験に即して、環境問題を考える視点を吟味し、政策的な課題と「草の根」でできる取り組みとを統合的に理解できる力を育てる。先人たちの環境を守る取り組みについて学ぶとともに、学生としてできることをも考える機会としたい。
この授業では、①身の回りの自然を丁寧に観察し、それらを具体的に認識すること、②自然界を構成する地圏・水圏・気圏・生物圏の基本的な仕組みを理解することを通じて、③「わたしたちにとって自然とは何か」「自然にはどのような価値があるのか」、各自が論考することを目指す。
日常生活や仕事でさまざまな問題、さらに環境などの社会的課題を考える上で、数学は欠かせない。この授業では、将来、市民として的確な判断を下すために役に立つ数学的考え方や概念を、現実の課題を考えるなかで学習する。扱うのは、経済や環境を考える上で重要な指数・対数、刻々と変化する様子から全体を知るための差分や微積分、社会の集団現象を分析するための統計や確率などである。授業では、これらの数学の必要性を理解・学修することを目標とする。
物理学は、科学技術のベースとなる重要な分野であり、さまざまな自然現象を考えるうえで基礎的な学問となる。本科目では、力学や電磁気学、光の干渉・回折などの基本的な原理について正しい理解を得るとともに、日常的に目にする現象を物理学的に理解し説明する力を身につける。また、物理学が身近なものに応用されていることを理解し、物理学の原理とその意義について見識を深める。例えば、身近な家庭用機器や医療機器（電子レンジ、健康維持器具、AED、MRI等）などに応用されている電磁気現象の原理などを理解する。
生活の中にある物質や現象を、化学的なものの見方や考え方で捉え、理解できるように基礎概念を解説する。原子の構造と結合、分子の形、物質の形態、溶液、化学反応などについて正しい理解を得るとともに、日常的に目にする物質や現象および、化学が身近に応用されていることを理解し説明する力を身につける。例えば、日常生活に関わる化学物質、例えば石油や原子力などのエネルギー源、金属やプラスチックなどの材料、薬品、医療品などについて触れ、応用されている原理とその意義を理解する。
生物学の中でも主にヒトに焦点を当てた生命科学、および関連する諸問題について概説する。生命現象を理解するために、細胞の構造と役割、細胞を構成する物質、エネルギー、遺伝学、DNA、発生と老化、脳の構造などから、食と健康、がん、感染と免疫などについても解説し、正しい理解を促進する。さらに、生命現象の科学的な解析、解明が急速に進展する現代において、生物学的な諸問題を正しく理解するため、遺伝子組換生物や再生医療、生態系と環境問題までの最新のトピックを交えて解説する。
受講者が自分のキャリアを、自ら方向付けることができる「基礎・基盤作り」をテーマとする。「自己発見」を通して自分の可能性を広げるとともに、「働くことの意義」を考え、将来に向けての「キャリア・デザイン」を描ける力を身につけることを目標とする。授業では、過去の自分を振り返り、自分の強み、価値観などをワークシートを使って自己分析を行うと共に、「働く事の意味」を考える。
21世紀の企業と経営に求められる人材をテーマに、人材開発や流通業、サービス業、製造業などの業界および具体的な企業とその経営に関する実態認識を深めるとともに、受講生各自のキャリア形成について考えるきっかけを得る。
大学生活でも就職採用試験でも、そして社会に出てからも必要となる一般社会常識を学ぶ。コミュニケーション能力の前提となる一般社会常識を学び、就職筆記試験対策だけでなく社会に順応できる力の養成を目指す。国語や数学に関する基礎内容を丁寧な解説で習得することを目指す。
Ⅱを発展させ、大学生活でも就職採用試験でも、そして社会に出てからも必要となる知識を身につける。言語分野、非言語分野に関する内容についてわかりやすい講義を実施し、基礎力を身につけさせるとともに、身につけた知識を応用できる力を養成する。
キャリア開発講座 Ⅰから継続して、21世紀の企業と経営に求められる人材をテーマに、Ⅰで取り上げなかった業界および企業とその経営に関する実態認識を深めるとともに、受講生各自のキャリア形成について考える。
公務員の仕事や現状を知り、職業観を育成する。授業では、地域政策を担う地方公共団体の仕組みと現状を学び、地方公務員が担う地方行政の特質と機能を自らが働くことを想定しつつ、具体的に理解する。また、警察官・消防官など公安職の公務員の仕事と求められる専門知識を理解するため、各職種に関する講義やゲストスピーカーによる講演を通して学ぶ。
キャリア開発講座Ⅲをさらに発展させ、大学生活でも就職採用試験でも、そして社会に出てからも必要となる知識を身につける。特に非言語分野に関する応用力を確実に身につけることを目的に、演習形式で学ぶ。
企業組織についての知識を広めより深く理解し、働くことに興味関心を持つことを最終目標とする。授業では、企業で、実際に行われている仕事がどのようなものかを理解しながら、興味を感じる仕事や企業について考える。また、企業が求める人材とはどのような人材かなどを理解する。
国際社会の中の日本や企業のグローバル化をテーマにキャリア開発を行う。授業では、国際化・グローバル化の中で日本が抱える政治的経済的課題や、グローバル企業や東証一部上場企業などの現状とグローバル化しつつある企業や経済社会について理解を深める。グルーブ学習やワークショップ型の方法で行い、必要に応じ、ゲスト講師による講演なども実施する。
業界の現状と将来について事例を交えながら学ぶ。また、職種について、民間企業と公務員の仕事の違いや企業の仕組みを具体的な事例で学ぶ。さらに、働くために自覚しておかねばならないこと、その仕事をするために求められる「基礎能力」とその仕事を通じて得られる「専門能力」や「楽しみ」を具体的に理解する。
経済のグローバル化、グローバルビジネスの動向について講義で概観したあと、いくつかのグループによる調査研究チームを編成して、グループごとにテーマを決めて調査研究を行い、それぞれの調査研究の成果の発表と討論を行う。またその後、個人による調査研究および発表と討論を実施する。実際にグローバル企業で活躍するビジネスマン等に、その豊かな経験を聴く機会も設ける。
キャリア開発の自主トレーニング方法を学び、実践する。民間企業と公務員試験（地方上級、市役所、警察）の勉強に対応し、自己分析シートの作成や筆記試験対策、企業社会を理解するための経済紙の正しい活用法などについて演習形式で学ぶ。
民間企業と公務員試験突破をめざした学習を通じて、20年後の自分のキャリアイメージを確立することを目標とする。グループ討論、数学的思考、企業・業種分析、文章理解、マクロ経済学、スケジュール管理とストレス管理など、さまざまなテーマを組み合わせた演習形式の授業を実施する。
「起業すること」を想定して、それに必要な知識、考え方を習得する。受講生ごとに、現実の、または想定上の起業案件に、アイデアから起業に至る諸問題について、学習と演習を通して理解・習得するとともに、実践的なビジネス・プランを策定・提出する。
世の中の動きに関心を持ち、時事問題の理解を深めることをテーマとして、時事問題を理解するために必要な基礎知識を身につけ、主体的に世の中の現状を考える力を育成する。公務員採用試験に出題されそうな時事問題を中心に、その問題の背景を解説する。また、各自で時事問題についての事前学習をし、その時事問題を題材に集団討論・小論文・面接の演習を行う。
人間の外見と心の関係を探究することをテーマとする。社会心理学・感情心理学の分野から始まった「化粧の心理的効果」の研究は、粧うことによって快感情・高揚感をもたらし、積極的な対他者行動を促すことによって、コミュニケーションを活性化することを実証し、化粧が心の健康に貢献していることを見いだした。また、この化粧の効用は、医療や福祉の現場で効果をあげており、臨床心理学的な考察も試みられている。本講義では、基礎的な研究を概説し、さらにさまざまな臨床的実践活動について紹介する。
高度に発達し複雑化・巨大化した現代の産業社会を構成している基本単位はいうまでもなく「個々の人間」であり、産業活動の効率化や、そこで生じるさまざまな問題の解決をはかるためには、人間の行動や心理についての中立的で客観的な理解が欠かせない。心理学の応用分野である産業心理学はこのような課題を達成するための研究分野である。産業場面に関わる人間の行動を「生産者としての行動」と「消費者としての行動」という2つの側面からとらえたうえで考察を行う。
私たちは日々、多くの広告に接触しながら生活している。本講では、心理学や行動科学の研究成果を中心に、これら広告の心理・社会的機能を学習し、広告の送り手・受け手の双方の視点から種々のトピックについて論考していく。加えて、広告を通して人間（消費者）理解を深めることによって、さまざまなマーケティング戦略について議論していく。
これからの教職を志す者は、今日の学校教育における、具体的な課題を主体的に考察し、認識を深める資質・能力を身につける必要がある。そのために、この授業では、現在の学校教育をめぐる基本的課題を取り上げ、多角的・複眼的に考察し、学校教育の現状についての認識・理解を深め、実践的な課題克服の方途を主体的に考える力を身につける。
学習指導要領における「生きる力」という概念は、知識基盤社会の時代においてますます重要となっていることから、これを継承し、「生きる力」を支える「確かな学力」「豊かな心」「健やかな体」の調和のとれた育成が重視されている。これからの教職を志望する者は、教員採用試験のために、学習指導要領の改善点を単に暗記するだけではなく、改訂の趣旨及び背景（例えば、教育基本法の改正、学校教育法の改正など）も含めて理解し、教師としての実践力として身につけることが大切である。また、将来教師として採用された後も、学習指導要領をはじめ、国レベルで出される答申や通知、報告等を歴史的視点で継続的に理解し、時代の変化に対応できる資質・能力を身につけることを目標とする。
中央教育審議会答申は、教育の専門家としての確かな力量を具体的に「子ども理解力」「児童・生徒指導力」「集団指導の力」「学級づくりの力」「学習指導・授業づくりの力」「教材解釈の力」などを掲げている。この授業では、これらの知識や技能を身につけることはもちろんのこと、これらに加えて客観的論理に基づいた自己の考え方や、その論理から導き出された具体的な教育実践について、発信できる資質や能力を身につけることを目標とする。
学校の教育活動は、PDCAという教育サイクルがスパイラルに繰り返されながら、生徒のよりよい成長を願った指導が展開される。授業は、生徒の実態を踏まえ、学習指導要領に示される基本方針や授業時間数、各教科等の目標・内容等を計画的に実施されることについて理解する。また、各教科等の内容・目標等及び教科等の系統性を理解し、学習指導案作成の基礎を身につける。一方、教育評価の結果によって今後の指導を改善し、さらに新しい指導の成果を再度評価するという、指導に生かす教育評価の基礎的・基本的な知識・技能を身につける。
教育とは何か、何をもって教育（制度）と呼ぶのか等、まず教育に関する基本的な概念の検討を行う。続いて、西欧諸国における教育思想の発展および近代学校制度の成立と発展について、そして明治期以降のわが国における教育制度の発展について概説し、教育史に関する基本的な事項の理解をめざす。最後にまとめとして、現代日本の教育課題について総合的な観点から考察を行う。
教育とは何か、学校とは何か、教科指導の在り方、教員の果たす役割とその意義はどこにあるかを、教員の体験や視聴覚資料から学ぶ。また、学級活動や総合的な学習の時間や特別の教科である道徳科など、最近の教育動向について学ぶ。最後に学校教育を支える教育行政の役割を中心に、教員の研修と服務について学ぶ。
現代の学校教育に関する制度的事項について、基礎的な知識を身に付けるとともに、それらに関連する課題を理解する。教育制度は、教育に関する法規に基づき成立し、その背景の思想が制度を歴史的・社会的に成立させる。日本における教育制度の変遷を学習するとともに、それらを構成する制度の仕組みの展開や問題を検討する。また、学校と地域との連携に関する理解及び学校安全への対応に関する基礎的知識も学習する。
子どもの指導、援助に関わる上で必要な発達や学習、パーソナリティーなどの教育心理学の知識について学び、具体的な指導場面に即した教育心理学の知識や考え方、技術の習得を目指して授業を行う。対象である子どもの発達的特徴を絶えず念頭において、指導や援助の問題を考える。
特別支援教育の制度と対象を理解する。また、教育の場や形態の違い（通常の学級、通級による指導、特別支援学級、特別支援学校）によって教育課程や教育方法が異なることを知り、適切な支援を継続的に提供するために、一人ひとりのニーズに即した個別の指導計画や個別の教育支援計画が果たす役割を理解する。さらに、異なる学校間や関係機関との連携を実現するための仕組みについて考える。
教育課程の意義、果たす役割、および、教育課程に関わる基本的な概念について理解し、教育課程編成、授業づくりに関わる基礎的知識を身につけるとともに、授業づくりやカリキュラム・マネジメントのために必要な力量の基礎を養う。
学校教育を通して、自然と社会性と道徳性をどう身につけていくのかという課題に対して、歴史的及び理論的な視点から考察する。さらにそうした考察・探求を、具体的な道徳教育（授業）の実践例の分析を通じて深めていく。終末は道徳授業の構想づくりから授業プランづくりまでできる力量を習得できるような実践的な授業になる。
中学校高等学校における総合的な学習の時間の実施にあたって、その全体的な計画の立案、年間指導計画の立案、単元計画の立案、その実施、実施後の評価等のあり方について学ぶ。 それらに基づいて、実際に総合的な学習の時間の授業を計画立案の具体例についても学ぶことを通じて総合的な学習の指導法について力量を獲得していく。
特別活動の意義や役割を理解し、その内容の具体的な活動事例を通して生徒の自主的、自律的な態度を育成する指導のあり方を学ぶ。講義のほかレポート作成、小集団討議を取り入れ、将来学校現場において役立つような具体的・実践的な内容とする。
これからの社会を担う子どもたちに求められる資質と能力を育成するための教育方法と基礎的授業技術を習得するとともに学習指導要領に示される内容を正確に理解するための知識を身につける。具体的には「教育目標」「教育内容」「教材」「教具」「教授行為」「理解構造」等の概念を用いて、ある授業を分析・診断でき、同時に学習指導要領に即した情報機器の活用を含む授業改善のための処方的知見を得られるようになる。
生徒指導の意義と必要性、生徒指導の領域と内容、生徒指導の組織と年間計画など概念上の理解を深めた上で、生徒指導の今日的課題に気づき学校現場での具体的な生徒指導事例を分析できるようになる。また、キャリア教育の理念やキャリア発達の指標を理解した上で、中等教育段階でのキャリア教育のあり方を具体的に説明できるようになる。
教育相談は、「児童生徒それぞれの発達に即して、好ましい人間関係を育て、生活によく適応させ、自己理解を深めさせ、人格の成長への援助を図るもの」とされている。この授業では、教育相談に必要な知識について学ぶとともに、教師に求められるカウンセリングマインドの実践力を身につけていただくことを目標とし、中等教育の現場で出会う生徒の問題についてよく知り、生徒とその保護者への支援のありかたについて考えを深め、実践力を身につけていく。
4年間の教職科目を通した学びと教育実習等で得られた教科指導力や生徒指導力の実践との統合を図る。（1）使命感や責任感、教育的愛情（①学校教育を取り巻く社会と環境、②教員の責務）、（2）教科内容等の指導力、（3）生徒理解や学級経営（①学級経営、②生徒指導）、（4）社会性や対人関係能力（①学校における個人の役割、②地域・保護者との関係）の4つの視点に基づいて、4年間の学びと到達状況を振り返り、使命感や責任感に裏打ちされた確かな実践的指導力を有する教員としての資質を構築する。
学校における教育活動や学校行事、部活動、学校事務などの学校における活動全般について、支援や補助業務を行うことにより、学校における教育活動や子どもへの理解と関心を高め、さらなる教職への意欲を高めるとともに、今後の大学での学修を充実させる。
学校現場での実習を通して、学校教育についての正しい理解を深め、教員の役割や指導についての適切な認識と技術を身につけ、教員としての人間性を高めることをめざす。そのために、以下の点を目標とする。①実習校での学校づくりの内容を具体的に知り、そこにこめた願いをつかむこと、②大学で学んでいることがらを、教育現場の具体的なとりくみを通して検討し、さらに深めること、③教員として、社会人として自らを成長させていくうえでの課題をつかむこと。
教職関係学習の総決算として、教育実習体験報告会などに参加して、教師への志を確たるものにする教育実習直前指導で実習での心構えと授業観察の要点指導、学習指導案の添削等、個別指導を行う。また、実習後の事後指導として教育実習報告会を行い、3年次へのアドバイスや質問に答える交流会を行う。
生涯学習および社会教育の本質について理解をはかる。生涯学習という考え方が現代社会に生まれるにいたった経過を理解し、法制や施設などその具体的内容を知ることを目標とする。
司書課程の導入科目として、図書館の機能や社会における意義や役割について理解を図る。
図書館経営の考え方、職員や施設等の経営資源、サービス計画、予算の確保、調査と評価、管理形態等について解説する。
情報技術と図書館サービスをテーマに、図書館業務における情報機器・情報技術の機能や利用、電子資料・デジタル情報源等について解説する。
館種ごとの図書館サービスを知り、その基盤となる考え方や、図書館機能とその構造を理解することを図る。
図書館における情報サービスの意義を明らかにし、情報源、図書館利用教育、発信型情報サービス等の新しいサービスについて解説する。
児童（乳幼児からヤングアダルトまで）を対象に、発達と学習における読書の役割、年齢層別サービス、絵本・物語等の資料、読み聞かせやブックトークなどの技術、学校や地域との協力等について解説する。
積極的な発信型情報サービス（パスファインダーの作成）などの演習を行い、情報サービスを実践できる能力を養成する。
情報検索の基礎的理論についての理解を深めるとともに、実際の質問例に対する回答処理を演習して、主としてデジタル情報源を用いた情報探索の技術・実践的能力を育成する。
図書館情報資源について、類型と特質、歴史、生産、流通、選択、収集、保存、図書館業務に必要な情報資源に関する知識等の基本を解説する。
印刷資料・非印刷資料・電子資料とネットワーク情報資源からなる図書館情報資源の組織化の理論と技術について、書誌コントロール、書誌記述法、主題分析、メタデータ、書誌データの活用法等を解説する。
主に単行資料書誌データを作成することにより、継続資料や電子資料等多様な情報資源の書誌データを作成する能力を養い、集中化・共同化による書誌データの作成や、ネットワーク情報資源のメタデータの作成も実践する。
多様な情報資源に関する書誌データの作成、主題分析、分類作業、統制語彙の適用、メタデータの作成等の演習を通して、情報資源組織業務について実践的な能力を養成する。
児童サービス論の概要を学んだ者に、一人ひとりの発達の違いや好奇心に対応した様々な内容や分野が児童資料にあることを知らせるとともに、実際に数多くの資料を紹介し、受講生にも読むことを課題とする。
司書課程の必修の各科目で学んだ内容を発展的に学習し、理解を深める観点から、図書館活動・サービスが展開される場としての図書館施設について、地域計画、建築計画、その構成要素等を解説する。
事前・事後学習の指導を受けつつ、公立図書館業務を経験する。実習は公立図書館で5日間（40時間）を基礎とする。
学校教育における学校図書館の果たす役割等、学校図書館全般について論じ、基本的理解を図る。
高度情報社会のおける学習環境の変化に伴うメディアの教育的意義と役割について論じ、同時に各種メディアの種別と特性について説明し、理解を図る。
学習指導の基盤となる教育の理論を理解した上で、学校図書館メディアの活用方法を実践例を見ながら考察する。
子どもの読書の意義について理解を深め、読書資料をジャンルごとに解説し、子供を本好きにするためのさまざまな技術や方法についても学ぶ。
現代社会におけるさまざまなメディアの特色を理解し、実際に学校教育に活用することができるような知識の習得をめざす。
博物館の歴史および種類、学芸員の仕事、文化財の保護、関係法規などについて概説し、博物館の課題と展望について考えを深めてゆく。
博物館の形態面と活動面における適切な管理・運営について理解し、博物館経営（ミュージアムマネジメント）に関する基礎的能力を養う。
博物館における調査研究と資料公開の方法、すなわち、博物館資料の収集・調査研究・展示の方法を理解する。
博物館等に所蔵の文化財資料について、その保存に関する科学的手法を学ぶとともに、実際の博物館における実態を学ぶことで文化財保存とその環境、博物館の役割について学ぶ。
展示の歴史、展示メディア、展示による教育活動、展示の諸形態等に関する理論および方法に関する知識・技術を習得し、展示機能に関する基礎的能力を養う。
博物館における教育活動の基盤となる理論や実践的な諸事例や方法を知り、それを展開する博物館がいかなる社会的存在となり得るかを探り、博物館機能の中に教育が参画できる基礎的な方策を立てることの能力を養う。
視聴覚メディアに関する歴史や意義を今一度振り返るとともに、文化施設等で実際に使用されている映像等を通じて、基礎的なメディア活用の能力を磨いていく。
考古資料の実測図や古文書の取り扱いを学ぶことを通じて、博物館における資料保存及びその保存・展示環境及び収蔵環境を科学的に捉え、資料を良好な状態で保存していくための知識を習得する。
資料台帳カード作成と展示・体験学習のプランニングを行う。さらに、これらの作業を通して博物館業務の多様性を理解する。
前半は、博物館学芸員としての自覚と共通の基礎的技術を身につける。また、後半は博物館の現場における実務を経験すること（館園実習）によって、博物館への理解をより一層深める。
生涯学習を世界史的視野からとらえ、共通する現代的課題の国際的動向を把握する。講義を主とするが、コメントシートを活用し意見交流を行う。配布プリントとVTRを教材とする。
学習者の多様な特性に応じた学習支援に関する知識および技術の習得をめざし、学習支援に関する教育理論、効果的な学習支援方法について学ぶ。
学習者の多様な特性に応じた学習支援に関する知識および技術の習得をめざし、学習プログラムの編成、参加型学習の実際とファシリテーション技法等について学ぶ。
多様な主体と連携・協働を図りながら、学習成果を地域課題解決や地域学校協働活動等につなげていくための知識および技術の習得をめざす。社会教育行政と地域活性化、社会教育行政の経営戦略、学習課題の把握と広報戦略、社会教育における地域人材の育成等について学ぶ。
多様な主体と連携・協働を図りながら、学習成果を地域課題解決や地域学校協働活動等につなげていくための知識および技術の習得をめざす。学習成果の評価と活用の実際、社会教育を推進する地域ネットワークの形成、社会教育施設の経営戦略等について学ぶ。
専門的な知見を踏まえた実践的な能力の向上および学習者とのコミュニケーション能力の向上をはかる。受講生の関心にもとづいたテーマを設定し、グループワークやアクティビティによる学習プログラムを共同で構築する訓練を行う。
社会教育は、地域を基盤に展開されてきた。人々の学習は、取り巻く社会との関係を抜きに語ることはできない。社会の変化が学習に影響し、人々は学習を通して社会とつながるといえる。この授業では、社会教育計画策定の前提として、地域に根ざす学びとはどのようなものか検討する。そのためには、現在の社会教育をめぐる状況だけでなく、日本の社会教育の歴史についても理解を深める。受講生には、対象地域の教育計画や社会教育施設等における具体的事例を調べて、発表してもらう予定である。
社会教育・生涯学習の現場における経験を通して、地域における人々の学び合いの展開とそれを支える職員・学習支援者の役割について理解を深めるとともに、社会教育主事の職務遂行に求められる実践的な能力を身につけることをめざす。
日本語教育の現状、日本語教育の歴史、外国語教授法、日本語教育の内容、言語の習得に関する内容を主に扱う。授業は、基本的に講義形式で行うが、扱う内容によっては、課題を与え、発表もしくは提出することを課す。
コースデザイン、ニーズ分析、カリキュラムデザイン、教材の種類、特徴及び構成、日本語指導の方法、指導内容、評価法、異文化理解と日本事情などを主に扱う。授業は、基本的に講義形式で行うが、内容によっては、課題を与え、発表もしくは提出することを課す。
「日本語教授法 Ⅰ、Ⅱ」で学んだ基礎知識を活かし、実際の授業の教案づくりと、指導法等の具体的な授業での技術を模擬授業を通じて学ぶ。とくに教案の作り方、模擬授業の視聴を中心に授業を進める。
「日本語教授法 Ⅰ、Ⅱ」で学んだ基礎知識を活かし、実際の授業の教案づくりと、指導法等の具体的な授業での技術を模擬授業を通じて学ぶ。とくに初級後半から中級の文法項目を中心に授業を進める。
日本語教育の様々な教材を分析し、学習レベルや学習目的による教材の特徴や違いを学ぶ。初級教材、中上級教材を分析し、初級と中上級との相違点や扱われる内容の違いを理解する。年代の異なる教材を分析し、年代による変化をつかむ。
日本語教育の学習には、実際に生徒を教える経験が必要となる。留学生を相手にした日本国内での実習のほかに、台湾の淡江大学における1週間の体験が可能。実習の前後には、くわしい準備と評価が課される。
人間集団の健康および疾病異常の状況などを把握する手段である統計学の基本的な考え方を身につけるため、データの持つ意味、初等確率論・統計的分析方法の基礎について学ぶ。また、人口統計や国勢調査、国民生活基礎統計、医療施設統計など主な保健統計調査についても学ぶ。
1年次の学生が受講する必修の専門科目であり、「大学で学ぶ」のに必要な基礎的なアカデミック・スキルを修得する。具体的には、情報の収集と整理の方法、アカデミック・ライティングを基礎としたレポートの作成方法を修得する。
1年次の学生が受講する必修の専門科目であり、「大学で学ぶ」のに必要な基礎的なアカデミック・スキルを修得する。具体的には、基礎演習 Ⅰで修得したスキルを前提にして、プレゼンテーションの方法、ディベートやディスカッションの方法を修得する。
2年次の学生が受講する必修の専門科目であり、「テーマ設定→情報の収集と分析→プレゼンテーション→ディスカッション」という演習形式の実践によって、大学での学習方法をより高度なものにする。専門的な学習の準備段階とする。
2年次の学生が受講する必修の専門科目であり、3回生からの専門演習の準備段階として位置づける。受講生は各自の関心にしたがってクラスを選択し、それぞれの専門的内容についての基礎的な知識と研究方法を学修する。
3年次の学生が受講する必修の専門科目であり、基礎演習 Ⅳで修得した専門的知識を前提として、専門的研究を行う。各自が選択した専門領域に関して、文献講読やフィールドワークを通じた情報の収集や、それぞれの方法論にしたがった分析を行う。
3年次の学生が受講する必修の専門科目であり、基礎演習 Ⅳで修得した専門的知識を前提として、専門的研究を行う。各自が選択した専門領域に関して、文献講読やフィールドワークを通じた情報の収集、および、それぞれの方法論にしたがった分析を行う。
4年次の学生が受講する必修の専門科目であり、卒業研究と一体化した科目である。各専門領域の基礎知識を踏まえた上で、卒業研究のテーマを設定し、情報の収集・分析から、プレゼンテーション、そしてディスカッションへという過程を繰り返しながら卒業研究の制作に向けて研究を進める。
4年次の学生が受講する必修の専門科目であり、卒業研究と一体化した科目である。各専門領域の基礎知識を踏まえた上で、卒業研究のテーマを設定し、情報の収集・分析から、プレゼンテーション、そしてディスカッションへという過程を繰り返しながら卒業研究の制作に向けて研究を進める。
大学での学修の集大成として、各自が独自にテーマを設定して、卒業論文の作成をはじめとする卒業研究を行う。作成した研究成果のみでなく、準備、進捗状況の報告とそれに対する指導を含めた作成過程についても学修の一環とみなす。
経営学が対象とする企業について体系的に学ぶ。企業と言っても、その概念は幅広く、実際の企業は多種多様である。そのため、まず企業の概念や企業制度を整理し、現実の企業の全体像を理解する。企業とは何か、株式会社の機関構造、コーポレート・ガバナンス、企業結合の類型、企業間関係の構造、企業の国際化について学ぶ。また、日本では1990年代の不況を経て、企業をめぐる制度的環境は大きく変わっており、今日の日本企業が直面している課題は何か、なぜそうなったのか、今後どうすべきかを考えるきっかけになることを狙いとする。
現代企業論 Ⅱでは、長期的な観点から各産業において活躍する日本の企業の生成、発展過程を中心に学習を行う。現代企業論 Ⅰがどちらかといえば、主に企業内部の管理と構造や、制度に主眼をおく理論的な学修の性格が強いのに対して、現代企業論 Ⅱは、産業社会という外部環境と企業との関係を中心に学ぶ視点を持つ。多くの実際の企業の実践例を取り上げながら、企業と社会について学ぶ。
金融分野の各科目への入門科目と位置づけられる本科目では、私たちのくらしの中で金融がどのような働きをしているのかについて学ぶ。具体的には、金融市場の特徴や金融機関の機能と役割などについて学習する。また、銀行等の金融機関の業務の実際について学習し、将来、社会に出る際の選択肢のひとつとして金融機関を考える場合に、具体的な仕事のイメージを持てるようにする。
公共部門における経営は、政府やその関連機関の組織の経営だけを指すのではない。たとえば選挙で政治家を選ぶことからも明らかなように、国であれば国民、自治体であれば住民も公共部門を構成する成因であり、その意味では公共経営は社会の成員でも有る。この科目では、この以上の視点から、近年注目されている公共経営改革にも触れつつ、公共経営の目的と役割およびそれを実現するためのしくみについて理解することを目的とする。また、公共経営の実際についても触れ、公共部門で働くということは実際どのようなことなのかについても学習する。
超高齢社会を迎えた今日、医療・介護の制度と経営について理解を深めることは、社会生活を営む上で必要不可欠である。本科目では、医療経営の現況と、それをとりまく社会経済的な状況および制度的政策的な動向について、医療法、健康保険法、介護保険法、診療報酬制度・介護報酬制度などの解説を交え、またできるだけ具体的な事例も紹介しつつ、その基本的な知識や概念について理解する。
グローバル化が急速に進む近年において、企業が国境を越えて事業を展開する論理を学ぶとともに、ワールドワイドに働くとはどのようなことかを理解してもらうことを狙いとする。具体的には、私たちの身近な生活に影響を与えている多国籍企業の事例を通して、企業の国際化の論理を学ぶ。また、グローバル社会と無縁ではいられない今日、仕事ではどのような考えや態度が求められるのかを、グローバル企業の経営者やコンサルティング企業の事例から理解する。
現代社会において、情報はビジネスにとって2つの側面で重要な意味を持つ。第1にビジネスの手段としての情報であり、第2にビジネスの対象としての情報である。本科目の目的は、この2つの意味での情報に焦点を当て、近年の情報技術の発展と、そのビジネスにおける活用、および情報関連産業の現状について基本的な知識を身につけることである。その上で、将来のキャリアのひとつとして、情報ネットワーク産業やソフトウェア産業で活躍する個人を視野に入れ、情報技術に深く関わりながら働くこととはどのようなことなのかが理解できるようにする。
社会調査の意義と方法、種類など、量的調査と質的調査の両方にわたって社会調査の基本的事項を学ぶとともに、フィールドワークにおけるデータの収集から分析に至るまでのプロセスについて学習する。これらの学習を踏まえて、特定の調査目的に沿って調査方法を決めて資料やデータを収集し、分析するかたちにまでまとめ上げていく社会調査の具体的な方法を学習する。また、社会調査の具体的な事例を類型ごとに紹介して、その意義を講述するとともに、解説、検討を加える。
本科目は、官庁や企業が公表する統計や調査結果を理解し、あるいは、社会調査を行うときに必要となる「統計学」の基礎的な知識と態度を身につけることを目的としている。授業では、まず、社会調査における「統計」の意味・目的、「データ」の種類・性質、実際の「統計調査」の事例を学ぶ。続いて、「量的なデータ」のうち、「一変量データ」については、単純集計、度数分布、代表値、ばらつきなどを、また「二変量データ」については、クロス集計、相関関係などの意味、計算の仕方、グラフの読み方・描き方を学ぶ。
ミクロ経済学のもっとも基礎的な理論を学習する。具体的には、市場における価格の調整過程、消費者行動の理論、生産者行動の理論を学習し、完全競争や完全情報といった仮定の下では、市場が資源配分のメカニズムとして理想的な働きをすることを理解する。単に知識を暗記的に覚えるというのではなく、ミクロ経済学に特有の考え方を身につけて、公務員試験（地方上級）に出題される程度の問題に対応できるようになることを目指す。
マクロ経済学のもっとも基礎的な理論を学習する。具体的には、マクロ集計量の基本を学んだ後に、短期の閉鎖経済（海外との貿易が存在しない経済）を対象とし、国民所得、利子率および物価水準がどのように決定されるかを理解した上で、財政政策、金融政策のあり方についても学ぶ。45度線分析、IS-LMモデル、総需要－総供給分析などを中心に学習しながら、公務員試験（地方上級）にも対応できるようになることを目指す。
経営に関する基礎知識の習得を目的とする。企業経営には非営利企業も含まれるが、この科目では、現代の経済社会にとって重要性がかつてなく高まっている営利企業を中心に学修する。営利企業がどのように経営されているかを知ることは、現代社会に生きるものにとって欠かすことのできない学習となっている。講義では、どういった観点から企業経営やマネジメントを捉えなければいけないか、企業の形態、統治と管理、組織と戦略、経営労務、生産、ビジネスのサービス化、企業の社会的責任、グローバル化といった企業経営の諸要素をわかりやすく概説する。入り口として、経営学の中の諸分野での学びを紹介する。
経済学を学ぶ際に避けては通れない価格と市場のメカニズムからはじめて、貨幣と金融、GDP、国際経済、景気と経済成長などをテーマに学んだあと、著作権や環境など経済とは一見関係のない領域にも目を向けるとともに、政府の役割についても学んでいく。基礎的な用語について学ぶほか、グループディスカッションなどを通じて経済学の考え方についても身につけられるようにする。
現在私たちの暮らしに大きな影響を与えている経済や企業は、今現在だけを見てもなぜそのようなものになっているかわからないし、ましてや今後どう発展してゆくかもわからない。過去の歴史経験を把握し、そこから現在までの大きな流れやベクトルを把握してこそ、これからの経済や経営がどこへ向かうのかを予測できる。その流れをうまくつかめる者がイノベーションを起こし成功していける。ここで学ぶ歴史とは、ただ過去の事実をほじくり返すことではなく、長期的なものの見方を養うことである。講義では、長期的観点から、外部環境としての経済の大きな流れと、経営の管理・戦略・組織との関係について、歴史的な動きを具体的な事例から学んでいく。
医療の需要と供給は、事務スタッフ部門を含む医療従事者と患者、患者家族との信頼関係の上に成立しているが、それを支えるのは、経営学で言うところのヒト・モノ・カネ・情報といった資源である。この授業では、医療経営の第1ステップとして、医療の仕組みと病院の組織・機能を理解する。
病院などの医療機関では、さまざまな医療情報が収集され、解析・活用されている。授業では、各種の医療情報の活用を行うための基礎となる統計的方法とデータの視覚化の方法を身につける。具体的には、収集した観測値を要約する記述統計、標本調査から母集団の特性を推し測る推測統計の基礎的方法などを学ぶ。
会計学を支える重要なツールの一つである商業簿記の基礎を理解することを講義の趣旨としている。具体的には、企業会計の理解、簿記一巡の手続きについて、現金預金、商品売買、手形、債権債務、固定資産、有価証券、費用収益の繰延見越、消耗品、引出金、伝票、精算表、財務諸表について学ぶ。
簿記演習 Ⅰの知識の上に、現金預金取引、債権債務取引、商品売買、手形取引、有価証券取引、特殊商品売買、固定資産取引、損益取引・引当金取引、社債、税金、株式会社会計、決算処理、本支店会計、帳簿組織・伝票について学ぶ。
病院の組織、業務、使命、各種の医療保険制度について解説の上、保険請求事務のしくみについて具体的に治療代を算定しながら学び、病院での医療事務の実際を知る。
医療事務研究 Ⅰにて治療基準による算定方法およびカルテ記載上の治療内容を外来レセプト（診療報酬明細書）に置き換える技能を習得する。医療事務研究 Ⅱでは、現在医療社会で行われる治療行為全域について学習を進め、老人医療・公費負担医療からのレセプト演習、入院カルテからの入院レセプト演習を行う。また、良質な患者サービスの提供を重視する医療界の変化に対応し、患者接遇・院内コミュニケーションに関する知識・技能についても学習を進める。
経営学や経済学を始めとする社会科学は、理論的な体系を持った学問であると同時に、変化する社会の実態を常に学問体系の中に取り入れ、積極的に社会にはたらきかけていくきわめて実践的な学問である。そのため、社会科学を学ぶ者は日常的に社会の現実の中に身を置き、現実を観察してゆく必要がある。この科目では、受講生が社会のさまざまな現場に身を置き、体験し、観察するとともに、関連する専門領域の事前学習や、事後学習における成果のまとめなどにより、実体験を学問に結びつけることを目的とする。
経営学や経済学を始めとする社会科学は、理論的な体系を持った学問であると同時に、変化する社会の実態を常に学問体系の中に取り入れ、積極的に社会にはたらきかけていくきわめて実践的な学問である。そのため、社会科学を学ぶ者は日常的に社会の現実の中に身を置き、現実を観察してゆく必要がある。この科目では、受講生が社会のさまざまな現場に身を置き、体験し、観察するとともに、関連する専門領域の事前学習や、事後学習における成果のまとめなどにより、実体験を学問に結びつけることを目的とする。
経営学や経済学を始めとする社会科学は、理論的な体系を持った学問であると同時に、変化する社会の実態を常に学問体系の中に取り入れ、積極的に社会にはたらきかけていくきわめて実践的な学問である。そのため、社会科学を学ぶ者は日常的に社会の現実の中に身を置き、現実を観察してゆく必要がある。この科目では、受講生が社会のさまざまな現場に身を置き、体験し、観察するとともに、関連する専門領域の事前学習や、事後学習における成果のまとめなどにより、実体験を学問に結びつけることを目的とする。
経営学や経済学を始めとする社会科学は、理論的な体系を持った学問であると同時に、変化する社会の実態を常に学問体系の中に取り入れ、積極的に社会にはたらきかけていくきわめて実践的な学問である。そのため、社会科学を学ぶ者は日常的に社会の現実の中に身を置き、現実を観察してゆく必要がある。この科目では、受講生が社会のさまざまな現場に身を置き、体験し、観察するとともに、関連する専門領域の事前学習や、事後学習における成果のまとめなどにより、実体験を学問に結びつけることを目的とする。
情報技術は、その発展とともに高度化するだけでなく、それが活用される分野を拡大させてきた。情報技術はかつてのように情報通信という特定の産業にのみ関連するものではなく、旧来の製造業からサービス産業にまで深く浸透し、ｅコマースやスマートグリッドなどといった言葉に象徴されるようなあらゆる領域を含む巨大な情報ビジネスを生み出しているとも言える。本科目では、情報ビジネスを以上のように広義のものと捉えて、包括的に議論することで、情報を活用したビジネスのあり方について理解し、情報化社会で働くために必要な知識と能力を身につける。
情報化が進展する現代社会においては、コンピュータやネットワークの原理や仕組みを理解し、プログラミングをはじめ、情報処理に関する知識と技術を習得することが不可欠である。情報処理基礎実習では、情報理論、コンピュータ、データベース、ネットワーク等に関する基本的な知識を学修するとともに、簡単なプログラムを作成すること等を通じて、情報処理の基礎的な技術を習得する。
現代の社会において、公共政策の幅広い領域にわたって市場の活用が求められる一方で、公共政策の役割はむしろ高まっており、その範囲もかつてないほどに広がっている。この科目では、伝統的な公共政策の領域とされてきた経済政策、外交政策、社会政策、教育政策、医療・福祉政策にとどまらず、観光政策や文化政策、地域政策など、幅広い公共政策の領域から、重要なトピックを取り上げて、その考え方について学習する。
経営戦略は、企業が、自らを取り巻くさまざまな環境に対応しながら、その長期的な成長と発展を実現するための基本的方途を示すものであると同時に、企業の意思決定の基準ともなるものである。講義では、このような経営戦略に関わる、経営戦略と組織、企業戦略と競争戦略、外部環境と経営資源、ネットワーク戦略、グローバル戦略、経営戦略と社会、といった主要な要素を理論的に検討し、かつそれぞれを事例に即して説明することとする。この科目の学習は、経営戦略の現場体験を知る経営戦略論 Ⅱを受講するための準備ともなる。
この科目では、主に関西の企業や経済団体から招いた経験豊富なゲストスピーカーの講義を聴き、これを通じていろいろな営利企業や非営利団体等における経営戦略、組織文化、人材確保・育成などを学ぶ。様々な分野のトップや第一線で活躍中の人の現場の体験を伺うことで、経営戦略を具体的に理解することができる。それによって受講生のそれぞれが、将来どのような業種の企業や団体等のどのような仕事に携わり、またどのような経営戦略に関わってゆくことができるかについての見通しを持てるようになる。
組織とは何か、組織はどのように作られ、運営されるのか、どのように外部環境と関わっていくのかについて、経営組織論の基本的な考え方を学ぶ。具体的には、マクロ組織論とミクロ組織論の領域について、それぞれの基礎理論を体系的に学習する。経営学科の各コースの基礎知識になるとともに、将来、組織の一員として活躍する際に役立つ知識を身につけることが期待される。
情報技術あるいは情報通信技術の革新が、企業経営ならびに地域社会に及ぼす影響を考えるために、経営情報システムの基礎的事項について学習するとともに、経営活動や社会生活の中で経営情報がどのように活用されているかを理解する。具体的には、経営情報の基礎概念、情報化社会の進展、経営情報システムの考え方などについて基礎的内容を学習する。さらに、経営情報と社会生活との関わりについて具体的な事例を通して見ることで、経営情報システムの理解を深める。
自分のキャリアは自分で考え、自分で作っていかなければならない（自律型キャリア形成）時代において、自分がどのような仕組みの下で働き、どのようにして報酬を得るのか、その構造を理解することは大切である。そのため、まず組織における人間行動を規定するメカニズムを理解する。その上で、就職後のキャリア形成に必要な観点から、日本企業の人事部の仕事について体系的に学習する。
企業のマーケティング・マネジメントについて、その学説史を確認したのち、セグメンテーション、ターゲティング、ポジショニング、さらにはマーケティングミックスの構成要素である製品、価格、流通チャネル、プロモーションのマネジメントについて学習する。講義をつうじて、今日のビジネス、特にマーケティングや流通に関する新聞記事などを読み、理論的に把握できるだけのマーケティング論の知識を修得する。
マーケティング論 Ⅰで理論的に学習した内容をベースに、マーケティングに関する現象について実際のケースを取り上げながら、ブランド、消費者行動、顧客満足度、マーケティング・チャンネル。ロジスティクスなど、マーケティングにかかわる事象を理論的に把握するための重要な概念を学習する。
経済活動が地球全体にわたって展開されるのは、いまに始まったことではないが、現代は、経済活動が未曾有の規模でグローバルに展開されており、事実上地球上のすべての人間は経済のグローバル化に否応なく関わらざるをえなくなっている。しかも、このような意味の経済のグローバル化は今後もいっそう進むことが予想される。この講義では、とくに現代における経済のグローバル化の諸相とその背景、経済のグローバル化の今後、経済のグローバル化の積極的効果と試練、試練への対応などを検討する。検討は、主として、グローバル経済における日本経済や日本企業の状況や対応などに即して行う。
私たちの生活に必要な財やサービスを生産、供給する産業を理解することは、経済社会を理解する上で欠くことのできない条件である。本科目は、第1次、第2次、第3次という形で分類される産業、すなわち、農林水産鉱業、重工業、軽工業のいずれをも含む製造業、および金融業や流通業を含むサービス産業について、それらを網羅するのではなく、そのなかから重要なトピックを選択して深く追求することにより、産業を分析する能力を身につけさせる。
国であるか地方自治体であるかを問わず、政府が何らかの活動を行う場合には必ず何らかの経済活動を伴う。この政府による経済活動を「財政」と呼ぶ。本講義では、この財政について基礎となる4つの分野すなわち予算、経費、租税、公債についての基礎的な考え方を学んだ上で、2つの分権化（市場への分権と地方への分権）とグローバル化を背景として変貌しつつある日本の財政の現代的課題について学ぶ。
日本の税制は複雑でわかりにくいといわれるが、「租税」は財政の中心的な役割を果たすものである。なにが問題で、どうあるべきなのか。これらを考えるにあたり、本講義では、現行税制の基礎となる税法を規律する憲法上の諸原則（租税法律主義、租税平等主義など）を概観した後、所得税、法人税、消費税、相続税等の主要税目の基本的な仕組みを学習していく。
仕事をして給料等を得る、家を売買する、財産の贈与を受けるなど、税金の問題は様々な場面で生じてくる。どのような場合に、どのような税負担が生じるか、について、その基本的な知識と論理を身につけることは、学生の皆さんのこれからの人生における様々な場面はもとより、今後の社会のあり方を考える上においても役立つ。本講義では、多数ある税法の中で、最も身近であると考えられる所得税法を中心に、私たちの生活に身近な事例をとりあげながら、わが国税法の基本原則や基礎知識を学習していく。
経済社会における金融の機能は、実物経済取引をおカネによって媒介することである。つまり様々な経済主体の間の経済取引を「おカネ」によって仲介し、経済活動を円滑にすることである。この科目では、ミクロ経済学、マクロ経済学の理論的枠組みを用いつつ、おカネの役割、金融仲介の意味、各種金融機関と金融システムの機能、中央銀行と金融政策等について学ぶ。その際、金融自由化による金融システムの変動、デフレ経済下での金融政策の有効性といった現代的な問題も扱う。
社会の多様化や高齢化を背景に、それが民間の主体によって提供されるものか、公共の主体によって提供されるものかを問わず、私達のくらしにおいて保険はますます重要なものとなっている。この科目では、人々のリスクに対する態度や保険の原理といった基礎的な知識を学習したのち、保険がもつ機能や社会において果たす役割について考察する。また、実際の保険業務についても学ぶ。
この科目は、金融入門や金融論で得た知識を前提に金融論の発展的分野として学習する。具体的には、金融分野の中でも、とくに企業による資金調達にかかわる諸問題や、証券市場で取引されるさまざまな金融商品の特徴およびそれが社会において果たす役割を学習する。
企業の組織や活動に関する基本的な法律にかかわる知識を習得する。前提知識として、市場経済の中での企業活動を支え、あるいは制約する諸制度について確認したのちに、会社組織のあり方、経営者と従業員の地位、企業間の取引や資金調達のあり方に大きな影響を与えるさまざまな法律について学習する。また、独占禁止法など、企業が活動する環境を規定する法律についても学習する。
現在の企業は、グローバル化によって全世界の企業との競争を余儀なくされている一方で、CSRすなわち「企業の社会的責任」が注目される中で企業には一層のコンプライアンス、つまり法令遵守が求められている。この科目では、現代における企業と法の観点から、株主だけでなく、労働者、消費者、地域社会など、企業が、そのさまざまなステークホルダーすなわち利害関係者に対して果たす責任について学習する。
本講義では、主に日本で実施されてきた経済政策について学んでもらう。財政政策、金融政策、産業政策、独占禁止政策（競争政策）、労働政策、貿易政策等の諸政策に関する実態、理論、歴史、背景等について説明する。講義において特に焦点を当てる政策は、経済発展や産業振興の促進およびそれらを支える経済秩序の形成・維持のために政府が実施してきた諸政策である。これらを学ぶことは、現代日本が抱える諸問題の解決策を探求することにとっても有益なものとなる。
多くの人々は「働く」ことによって収入を手に入れて、生活を維持している。自分のキャリアをどのように形成していくかを考える際に、働き方がどのように変化しているかを把握することは重要であろう。本講義では、この「働く」ということを経済学の視点で学ぶ。若者、女性、高齢者や外国人の働き方はどうであるか、また日本と諸外国における働き方はどう異なるのか、といったことを考察する。統計データやケーススタディを通して、様々な働き方また働き方の変化について理解を深めながら、労働経済学の理論を学習する。
グローバル化と情報化の進んだ現代社会では、広告・新聞・雑誌・テレビ・インターネットなどのメディアが社会や文化や人間に及ぼす影響はきわめておおきい。本科目は、広告業界やマスコミ業界の現場で働く人々をゲストスピーカーとしてむかえ、メディアの解読の仕方や生成の条件・プロセスを知り（メディア・リテラシー）、メディアを能動的に使いこなし自ら作り出しうる能力（メディア・プラクティス）の基礎を与えることで、メディアの実態とその可能性を理解する。
貧困や格差といった問題を考えるうえで、医療・社会保障制度の果たす役割はますます重要性を増している。本科目では、再分配制度としての社会保障の役割を概説した上で、我が国及び先進各国の社会保障制度、医療保険および医療提供体制に係る制度の概要、介護保険制度などについて、その特徴と政策課題を解説し、医療・社会保障制度に対する知識と理解を深める。
本科目では、健康需要のとらえ方、医師誘発需要をめぐる議論、医療費の増加要因、医療保障と健康格差など、医療経済学の基本的な理論と知見について解説し、また医療経済評価手法の考え方などを講義することを通じて、医療と経済との多面的な関わりを理解させる。講義を展開するに際して、できるだけ具体的な事例や政策動向をも取り上げることで、効果的な学習を進める。
非営利組織は、地域の保育や介護事業から、国際的な復興・人道支援まで、多くの領域で活躍している。しかし同時に、意思決定や資金調達、専門性の確保や政治活動のあり方など、解決すべき多くの困難も抱えている。授業では、具体的な事例をできるだけ交えつつ、非営利組織の機能と課題について講義する。
自治体経営の理論と実際について学習する。具体的には、地方自治体の組織と仕組み、地方自治体をめぐるお金の流れなど、自治体経営を理解するのに必要な基礎的知識を理解した上で、自治体経営の現状について学習する。その上で、ニュー・パブリック・マネジメントと総称される手法の導入に代表される、自治体経営の近年における変化を含めて、具体的な事例に即して自治体経営の実際について学ぶ。
高度情報化社会において、情報ネットワーク産業やソフトウェア産業をはじめとする情報関連産業は、付加価値を生み出す産業それ自体として重要であるだけでなく、他の産業や社会生活の基盤となるインフラストラクチャーとしても重要な役割を果たしている。本科目では、情報技術の発展にも触れながら、情報関連産業の発展について概観した後に、現代の情報関連産業の特徴および構造について論じる。その上で、現代において、情報関連産業が社会の中でどのように位置づけられ、今後どのような形で発展し、社会生活に影響を与えてゆくことになるのかについて、具体的に検討することのできる能力を身につける。
現在の経済社会において不可欠の技術的基盤をなすコンピュータを適切かつ高度に活用するため、コンピュータに関する基礎的な理論と現代的課題を学ぶ。講義では、コンピュータの仕組み（ハードウェアとソフトウェア）とその動作原理、OS（OperatingSystem）の機能（タスク管理、記憶管理、プログラミング制御等）、コンピュータと社会との関わりなどについて学修し、理解を深める。
近年の情報ネットワークの発展と普及は目覚ましく、インターネット等を通じたコミュニケーションの拡がりのみならず、多様なモノをネットワークで接続し、情報を交換・制御するIoT（InternetofThings）が注目を集めている。本講義では、発展を続ける情報ネットワークを理解し適切に活用するために、ネットワークに関する基礎的な理論や技術を理解することを目的とする。同時に、コンピュータウィルスや情報漏えいなど、ネットワークの情報セキュリティに関わる問題についても理解を深める。
情報科学の基盤となる数学理論の基本的事項の習得を目的とする。扱う内容は主に、離散数学の基礎、情報量の表現、集合と論理、確率と統計、アルゴリズムであり、情報経営で用いられる基礎的な数学の話題を通して、数学的なものの考え方や問題解決へのアプローチを学ぶ。2進数、数や集合の基本演算をはじめとした知識の習得とともに、方程式の解法や数値積分をテーマとした演習により、数値計算のアルゴリズムについての理解を深める。
グローバル化が進展する現代社会において、英語の運用能力は、ビジネスを遂行する上で必要不可欠の力である。本科目では、ビジネスの現場で広く用いられている英語の語彙、語法、慣用表現、専門用語等について、英文のメールや契約書、各種レポートなども教材として活用しつつ、学修する。さらに、英語によるプレゼンテーションやグループワーク、ディスカッションの実践を通じて、ビジネス英語を能動的に運用する力を涵養する。
情報社会における問題解決にデータは重要な役割を果たしており、そのデータを扱う上で中核となる技術であるデータベースについて、関係データベースを中心とした基礎概念やファイルの基本的な考え方を学習し、データベースを活用したデータ管理の仕組みが理解できるようになることを目的とする。企業や組織における情報の管理と共有を効果的におこなうために必要となる、ファイル編成、データ表現構造、データベースシステムの機能と特性に関する知識を、企業におけるデータベースの活用の事例をふまえつつ幅広く身に付ける。
プログラミングの基本的な知識を通して、コンピュータに問題を解かせる際に必要となる処理とそれを実行するための手順を理解し、実際にプログラミング言語を使ったコーディングに必要な知識を身に付けることを目的とする。データ型、演算子、条件分岐や繰り返し等の制御文、配列、ファイルの入出力に関するプログラミングの基本的事項を学習するとともに、様々な分野で用いられる基本アルゴリズムを通して、問題解決に必要となる論理的な思考力を養う。
高度化する今日の情報化社会においては、インターネットをはじめとするネットワーク環境やコンピュータをはじめとする端末機器の利用は必須のインフラとなっており、同時にそれらの安全性を守ることも極めて重要な課題となった。情報化社会そのものが持つ危険性や問題点、ネットワークシステムとしての脆弱性や危険性への対応策、ユーザーが危険を回避するための端末レベルでの対応策や情報モラルなどについて学ぶ。具体的には、不正アクセス対策、ウイルス・マルウェア対策、個人情報保護対策、パスワード管理や暗号化、SNS等での情報流出対策、著作権保護などについて事例を用いながら学修する。
プログラミングは、それを知識として理解しているだけでなく、それを実際に利用することで初めて身につく技能である。本科目では、アプリケーション・ソフトに付属するスクリプト言語やシェル・スクリプトを用いて、自動処理を体験しながら、プログラミング論で学んだ知識を実践的に用いる技能を身につける。そのうえで、実際にフローチャートを描き、目的とする機能を実現するプログラムを設計した上で、最終的には比較的理解の容易なプログラミング言語を用いて、簡単なプログラムを作成することを目指す。
社会政策は、資本主義経済における賃金や労働条件の改善、労使関係の安定化など、労働分野において国家が実施する政策を出発点とし、今日では、いわゆる福祉国家のもと、貧困対策や医療・介護・年金、就業支援など、ひろく国民生活を安定させるための諸政策を包含するまでに発展した。この講義では、社会政策の代表的な理論や概念、各国の社会政策の背景と主な政策内容、社会政策の今日的課題と将来展望などについて、講義する。
市場化、地方分権化という潮流の中で、公共部門のあり方が大きく問われるようになっている現在、公共施設に期待される役割と、そのマネジメントの在り方も大きく変化してきている。本科目では、とくに地方自治体における公共施設の役割とその変遷に関する知識の上に、公共施設のマネジメントの現状、そのあるべき方向性、そして今後の展望について学習する。
まちづくりは、都市環境、住環境だけでなく、福祉や社会参加などを含む幅広い概念である。この科目では、コミュニティ形成と社会参加を基礎として福祉、交通など個別の領域にかかわるまちづくりの理論について学習したあと、優れたまちづくりの実践例を豊富に取り上げて、まちづくりの実際について学び、まちづくりがどうあるべきかについて、主体的に考えることができるようにする。
本科目では、受講生にヘルスケア産業の特徴と現況、今後の展望を講義する。ヘルスケア産業について、具体的には、病院・診療所などの医業経営、医薬品・医療機器の製造・流通業、患者給食や検体検査をはじめとする各種医療関連サービス業、介護事業所などをとりあげ、そうした業界の構造や企業の特徴、従事者の労働実態などについて解説し、ヘルスケア産業に対する理解を深める。
生産・販売拠点のグローバル化に伴ってサプライチェーンの再構築が注目される中、ロジスティクスの基礎理論と実践を学びます。まず、実際の企業で行われている成功事例を通してロジスティクス論の基礎を理解します。その上で、表計算ソフトウェア（エクセル）を用いて実践的な学びを行います。就職後の現場においてロジスティクスを広く俯瞰する能力と論理的に分析・評価する能力の修得が期待されます。
ストレス社会と言われる現代社会では、企業にとってメンタルヘスの問題は無視することはできない。メンタルヘルスを学ぶことがどうして組織にとって重要なのかを理解する。個人が集団の中で自分らしく生きていくための健康マネジメントのうち、組織におけるメンタルヘルスの問題をとりあげる。会社や職場等の組織の中で、私たちは様々なメンタルヘルス上の問題と出合う。どのような問題があるかを概観し、早期発見や回復の手立てを考える。メンタルヘルス、特に「セルフケア」を理解し修得する。
情報通信技術（ICT）の発展は、電子カルテの導入をはじめ、医療現場に大きな変革をもたらしている。この授業では、コンピュータやネットワークの基礎的知識、医療情報と医療情報システム、情報セキュリティと個人情報保護などについて学び、ICTを活用した医療情報システムの発展が医療の質の向上に果たしている役割を理解する。
Ⅰに引き続き、医療の仕組みと病院の組織・機能を理解する。また、医療安全管理と医療の質管理に関する基礎知識を深め、その対応力を備える。さらに、医療の質や経営の質のみならず病院の将来を決定する計画策定のための重要な指標である、DPC/PDPSやNDBなど診療報酬請求制度におけるデータ活用について学ぶ。
社会保険制度としての医療保険・介護保険を理解し、診療報酬制度および診療報酬請求業務までを学ぶ。また、医療統計学で学んだ知識を活かし、病院統計・疾病統計に関して理解を深めるとともに、データを扱う上での研究方法や倫理を学ぶ。
経済の不安定化やストック化、また、長寿化に伴う退職以降の人世の長期化を背景として、ファイナンシャルプラン、すなわち金銭面での人生設計は、ますます重要なものとなりつつある。この科目では、ファイナンシャルプランニング技能士3級資格の受験も念頭に置きつつも、現代の社会に生きるすべての個人に要求される、保険、税、不動産、相続などのファイナンシャルプランの基本的な知識について学習すると同時に、具体的な事例を挙げて演習を行うことで、ファイナンシャルプランニングに必要な技能を身につける。
会計学は、組織体の活動を、資金の「調達→運用→回収」という側面からマネジメントするツールである。財務会計は、制度会計あるいは外部報告会計と呼ばれることもあるが、この活動の歴史的事実を、正確かつ公平に社会に公表するという義務を負っている。したがって、会計データについて、その範囲や処理の方法、あるいは、報告の様式などに関して、時代の要請に応じて、社会に対して正しい会計のあり方を提示していかなければならない。法制度との関連も含め、こうした会計の役割を学ぶ。
企業経営を、財務診断（経営分析）、財務計画（利益計画、資金計画など）、財務統制（予算統制、原価管理など）、資本の調達と運用、および、国際財務の側面からとらえ、これを分析する技法を習得する。
グローバル化した現在の社会においては、海外で生活したり、学んだり、働いたりする可能性はきわめて高いものとなっている。他国の社会を実際に体験することは、もちろん、こうした場合にも役立つが、それにとどまらず、異文化に対する理解を深めたり、未知の環境に対応する力を見につけたりといったかたちで、グローバル化した変化の激しい社会では、日本社会で日常生活を送る際にも役立つ力を身につけることにつながる。この科目では、事前学習を行った上で海外の社会を実際に体験し、さらに事後学習を行うことで、かかる能力を効果的に修得することを目的とする。
職業や職場は、単にそこで働いている人々に生活の手段を提供するだけではなく、高度に分業化・多様化している経済社会では社会を構成する一単位として相互に不可欠な存在でもある。この科目では受講生が企業その他の組織や機能を実体験することで、それぞれや職業や職場の役割を理解し、社会を見る目を養うことを目的とする。具体的には、受講生自身が、主体的、能動的、積極的に与えられた課題に取り組み、問題発見能力、問題解決力をはじめ職場で不可欠な能力を修得する。
短期間の就業体験や学習を通して、社会と交流し、社会や企業の実情を知り、仕事に対する関心や学習する意欲を高める。また将来、就職した際に必要となるビジネスマナーや職業意識を身につける。このような経験を通して、職業人として必要な基礎能力や働く意識を培う。
様々な就業体験や学習を通して、社会と交流し、社会や企業の実情を知り、仕事に対する関心や学習する意欲を高める。また将来、就職した際に必要となるビジネスマナーや職業意識を身につける。このような経験を通して、職業人として必要な基礎能力や働く意識を培う。
様々な就業体験や学習を通して、社会と交流し、社会や企業の実情を知り、仕事に対する関心や学習する意欲を高める。また将来、就職した際に必要となるビジネスマナーや職業意識を身につける。このような経験を通して、職業人として必要な基礎能力や働く意識を培う。
本科目では、マーケティング論 Ⅰ、Ⅱで得た知識を前提に、マーケティング・リサーチでよく用いられる代表的な統計解析の基本的な考え方と適用方法を習得する。具体的には、統計ソフトを利用しながら、相関分析、重回帰分析、因子分析、分散分析などの手法をまなび、それを具体的な事例に適用して、実際に分析結果をレポート化するところまでの技能を身につける。
本科目では、マーケティング論 Ⅰ、 Ⅱでの知識を踏まえて、国際マーケティング固有の概念であるグローバル・ブランド、移転価格、並行輸入、グローバル・サプライチェーン、輸出マーケティング、マルチドメスティク・マーケティング、グローバル・マーケティングなどについて理解し、国境を越えて展開されるマーケティング活動について説明できる能力を身につける。
将来、グローバルビジネス分野での活躍を目指す人にとって最低限身につけておくべき総合実務能力として、基礎的なビジネス英語、貿易実務、コミュニケーション力の習得を目標とする。国際商取引に必要な英文ビジネス・ライティングおよび貿易基礎知識を習得する。
特に貿易分野に進むことを希望する学生にとって必須知識となる貿易実務と貿易英語の基本を中心にして体系的に学習し、あわせて貿易実務検定C級以上の合格を目指す。貿易実務検定Ｃ級オフィシャルテキストに沿って学習し、適宜、テキストで（充分に）触れられていないが、現在グローバルビジネス界で話題になっている事柄を時事問題として取り上げて補足する。
会計学は、組織体の活動を、資金の「調達→運用→回収」という側面からマネジメントするツールである。管理会計は、非制度会計あるいは内部報告会計と呼ばれることもあるが、組織体がこの活動を経済合理性にもとづいて行うための羅針盤となる役割を担っている。したがって、そのために活用される会計データは、組織体の経営管理者の正しいマネジメント行動をサポートするものでなければならない。経営戦略などのすべての経済活動との関連を踏まえて、こうした会計の役割を学ぶ。
この科目では、企業の成長段階に応じて地域金融の果たす機能について考察する。企業の初期段階においては、エンジェル投資家、クラウドファイナンスなどによる資金調達の実態を学ぶとともに、地銀、信金といった地域金融機関の中小企業支援活動についても理解を深める。企業の成熟段階では、事業再編や合併等に金融機関がいかにかかわっているかを学ぶとともに、企業再生において必要とされる金融機能についても解説する。
グローバル経済の進展とそれによる知識経済化のもとで、経済発展あるいはイノベーションの単位や原動力として、大企業システムや国家の機能を超えた、集積の経済や地域クラスターを基礎とする自立的な地域的経済システムの形成と発展が求められている。経済の空間的展開と地域経済の発展についての基礎的知識・概念や政策などの論点を整理した上で、いくつかの国内外の特色ある先導的地域や身近な地域の事例を取り上げて、産業活動のみならず住民生活の場としての地域経済について、そのダイナミズムや課題について実践的に学修する。
本講義の目的は、日本型経済システムの特徴や歴史について学んでもらうことである。日本型経済システムは、他国における主流のものと比較して独特の点の多い雇用慣行や生産方法、企業間関係等によって構成され、主に20世紀後半の日本の経済発展を支えた仕組みの1つである。それが日本において敗戦後の経済復興を経て1950年代から1970年代の高度成長期から安定成長期にかけて確立し、やがて1980年代後半のバブル経済の後に本格的に変容していく一連の過程に関しても、講義を行う。
本科目は、自分のキャリアを自分でつくりあげていくための考え方と姿勢を身につけることを主目的とする。中身としての大きな柱は3つある。（1）キャリア形成に関する理論や事例を学ぶ（2）卒業後にどのような生活を送りたいかを考え、今なすべきことを考える（3）学生生活の中でPDCAサイクルを回し、自らキャリアを作り上げる力を高めることである。
これまでの日本の経済・産業においては、企業数で99％以上を占める中小企業が重要な役割を担ってきた。近年グローバル化の進行の中で苦境も伝えられる一方で、ベンチャー企業や第二創業による技術革新や雇用創出効果が注目され、グローバル経済と立地地域の経済との狭間において中小企業に対する期待や関心はむしろ高まっている。中小企業の役割や地位の歴史的変遷、政策的支援などの基礎的知識を理解し、中小企業のマネジメントと自立的発展への方策、地域内外における集積やネットワーク形成、グローバル化への対応、ベンチャー企業の育成などについて学ぶ。
現代においては、大企業のみならず中小企業も積極的にグローバル事業を展開し、一方国内企業の海外進出だけではなく海外企業が積極的に市場参入を進めており、企業のグローバル化は内外両面から同時に進行している。そうした多国籍に経済活動を展開するグローバル企業を対象に、その経営戦略課題や経営組織のマネジメント、経営の異文化対応などの理論と事例を学び、グローバル経営に必要な知識と理論を理解する。
ベンチャー起業論は、市場など環境変化の不確実性の中で、リスクを冒しつつも、企業家精神と革新性のもとで、価値創出組織を生み出し、発展させるために求められる原理と実践を学ぶ分野である。特に、地域経済発展におけるベンチャー企業の貢献を理解し、ベンチャービジネス創出を促す制度や支援システムのあり方について考察する。
ものづくり経営論は、従来の生産管理論に開発や設計思想が加わり、価値創造のプロセスをより統合的に捉える分野である。ここでものづくりとは、物理的な製品づくりに限らず、顧客価値を生み出すために、機能性や訴求力に富む製品やサービスの開発とその生産体制の組織と運営、アフターサービス、リサイクルにまで及ぶ網羅的な価値創出プロセスの設計を意味する。本科目では顧客価値創造プロセスを高める上で不可欠な理論と実践を学ぶ。
経済社会の様々な場面においてコンピュータの活用が進展するなか、文字・音声・画像・映像といった様々な形態の情報をデジタル化し、デジタルコンテンツとして編集し発信する機会が増えている。デジタルデザイン演習では、デザインの基礎理論を学びつつ、プレゼンテーション資料やウェブサイトの作成をはじめ、コンピュータを用いてデジタルコンテンツをデザインし、効果的に伝達する力を涵養する。
インターネットとそれに繋がるコンピュータやスマートフォンが広く企業活動や市民生活に浸透した今日においては、文字だけでなく音声、画像、動画などのさまざまな形態の情報が統合的にデジタル化されて、配信・伝達されている。そこでは小規模事業や個人レベルでのコンテンツ発信が可能であるとともに、インターネット配信に適合するようデファクトスタンダード化も進んでいる。この演習では、画像のレタッチや制作、音声や音楽の作成や編集、動画の編集やエンコードなど、一通りの最新基礎知識や技能を身につける。
地理学は大きく地誌学と系統地理学に分類されるが、ここでは系統地理学を扱う。系統地理学は、地球表面における自然現象を地域的な観点から究明する「自然地理学」と、地表上の人文現象（人口・集落・産業・交通・文化など）を地域特性の構成要素として考察する「人文地理学」に大別されており、その両方について概観する。
法学概論Ⅰでは、国家の統治組織や作用、行政権の主体と個人との関係等について学ぶ。主に憲法を中心として進めていき、国民の権利・自由に関する基本的人権論や、権力分立・国家行政組織・地方自治といった統治機構の諸制度を範囲とするが、重要事項の理解を深めるために、関連のある諸法にも触れていく。本講義では、各講において具体的な事例を用いた設問を挙げ、そこで論点となるテーマに関する判例・学説を理解する。また、各制度のあり方について考察し、憲法の基本理念や一般理論を修得する。
法学概論Ⅱでは、私法全体の理解を目的としており、主に民法と商法を中心に進めていく。本講義では、契約、住まい、家族生活、事故の遭遇などのさまざまな場面において、私法との有機的な関連を可能な限り明らかにし、各制度の正確な位置づけを図る。各テーマの理解を深めるために、借地借家法、製造物責任法、民事訴訟法といった特別法も、適宜に範囲に含める。また、具体的な事例を提示して、その解決を念頭に置きながら重要な事項について説明することで、初歩的な応用力を身につける。
政治学への入口として、政治についての意識形成、政治についての基礎知識、政治学を学問としてとらえる力を身につけることを目的とする。授業では、権力、デモクラシー、政治システムと政治過程、地方自治、国際政治、宗教と政治、官僚制などを概観し、基礎的知識を獲得する。そのため、テキストを活用しつつ現代日本の政治現象を身近に感じられるように、時事問題を政治学的に考察するヒントを提示するとともに、テレビを中心とするマスコミ以外によって、政治に関する情報・言説を知るソーシャルメディア利用法などにも言及する。
具体的な政治家・政治現象の事例（例えば、「大平正芳」など）から、戦後の日本政治を政治過程論として概観し、さまざまな政治家が活躍する舞台を具象的に再現できるようにする。さらに、日本における政府の仕組み、とりわけ政党と官僚との関係を知り、政治家・政治過程の実際について自分で考え、論評できるようになることを目標とする。具体的には、新自由主義と社会民主主義、内政と外交、族議員と派閥、政権交代と派閥抗争、消費税と赤字国債などについて考察するとともに、映画で政治家はいかに描かれてきたかなどメディアと政治の関係にも言及する。
日本を含め世界の古典的な「地誌（書）」を取り上げ、「人類はなぜ地誌を書くのか」「地域を描写する」ということの基本について考える。後半は、京都の地誌を中心に取り上げ、地域の文化・社会を読み取る力をつける。
診療情報管理士などの医療管理者として働くために必要な医学と医療の基礎的な知識を修得する。そのためにまず、医療と医学に関する歴史的変遷をたどりつつ、現代の医療の現状を理解する。また、医療倫理や医療・社会保障制度など、医療を成立させている社会的な仕組みを学ぶとともに、病気とは何か、病気の原因、病態、診断、治療、予防など医学の基礎的な内容を理解していく。
人体の基本的な仕組みと働きを知ることは、診療情報管理士として診療記録に記載される内容を理解する上で不可欠となる。また、疾病の機序や病態、治療方法などを理解する上でも、人体の構造と機能を理解することは非常に重要である。この授業では、人の細胞と組織、および器官ごとの機能と構造を理解した上で、後半では筋骨格系の疾患について学ぶ。
診療情報管理士の重要な業務である、世界保健機関（WHO）による国際疾病分類（ICD）のコーディングに必要な各疾病について、その原因、症状、所見、診断、治療などの基礎知識を修得する。この授業では、感染症の原因となる細菌、ウイルスなどの知識を身につけ、各感染症の特徴、症状、所見、診断法、治療法などについて学ぶ。また、後半では、内分泌、栄養、代謝に関連する疾患について学んでいく。
診療情報管理士の重要な業務である、世界保健機関（WHO）による国際疾病分類（ICD）のコーディングに必要な各疾病について、その原因、症状、所見、診断、治療などの基礎知識を修得する。この授業では、全診療科で扱われる疾患の新生物（腫瘍）の概要を理解するとともに、その診断法、治療法などを学ぶ。また、後半では、血液および造血器の疾患、免疫機構の障害についても学んでいく。
診療情報管理士の重要な業務である、世界保健機関（WHO）による国際疾病分類（ICD）のコーディングに必要な各疾病について、その原因、症状、所見、診断、治療などの基礎知識を修得する。この授業では、精神および行動の障害、神経系の疾患、目・耳の感覚系の疾患について学ぶ。また、後半では、皮膚および皮下組織の疾患についても学んでいく。
診療情報管理士の重要な業務である、世界保健機関（WHO）による国際疾病分類（ICD）のコーディングに必要な各疾病について、その原因、症状、所見、診断、治療などの基礎知識を修得する。この授業では、生命の維持に直接関わる循環器・呼吸器系の疾病について、その特徴、症状、所見、診断法、治療法などについて学ぶ。また、後半では、消化器系の疾患について学んでいく。
診療情報管理士の重要な業務である、世界保健機関（WHO）による国際疾病分類（ICD）のコーディングに必要な各疾病について、その原因、症状、所見、診断、治療などの基礎知識を修得する。この授業では、前半に泌尿器および生殖器系の疾病の特徴、症状、所見、診断法、治療法などについて学ぶ。また、中盤からは、妊娠、分娩、産褥について理解するとともに、周産期に発生する病態について学んでいく。
この授業では、解剖生理学や臨床医学などを通して学んできた人体の構造と機能、さまざまな組織や器官の疾病と診断名、治療方法などについて、診療記録を管理するのに必要な専門用語をキーワードとして、医学と医療に関するこれまでの学修のまとめを行う。また、授業の前半では、先天奇形や染色体異常、および外傷、中毒についても講義する。
診療記録のなかにある疾病や医療行為に関する情報を収集・解析するために利用される、世界保健機関（WHO）が制定した国際疾病分類（ICD）によるコーディングの方法を学ぶ。医学系科目などで学んだ知識を活かし、ICD-10を利用した具体的な分類手法を演習形式で身につける。
病院の基本的機能、診療録管理部門が病院内で果たす役割、入院・外来診療録の管理状況、疾病統計・サマリーの内容などについて、病院での実習を通して具体的に理解する。診療録管理部門での実習では、診療録の点検、編綴、収納、検索、貸出などを経験する。また、コーディングの補助業務を行う。実習の前後にはオリエンテーションや報告会などを実施し、実習を効果的なものにしていく。
これまで学んできた診療情報管理に関連する知識の定着を図ることを目的とし、演習形式により診療情報管理士資格認定試験レベルの基本的知識を確実に身につける。また、病院実務実習を通じて経験した、病院の経営管理や医療管理、診療情報管理に関する現場での体験を学生同士が交流することにより、卒業後、医療機関で働くための責任感や態度もあわせて育成する。
授業ではまず、診療情報管理とは何か、診療情報管理と診療情報管理士の関わり、医療機関において診療情報管理士が担う役割など、診療情報管理と診療情報管理士について理解を深める。また、診療情報管理業務を行う上で必要なコンプライアンス（法令遵守）について、診療情報管理士に必要とされる診療記録および診療情報に関わる法規などを学ぶ。
診療情報管理士が担う業務は、病院の規模や配属される部門により異なることも多いが、この授業では、診療情報管理を円滑に行うために必要な、基本的な業務内容と実務を理解する。具体的には、診療記録の保管・管理、診療記録の回収と内容の点検、診療情報の活用、診療情報の提供、診療記録の記載方法と種類について学んでいく。
憲法をベースとしつつ、行政と国民の法的関係を理解して国法 における行政権のあり方を検討する。法文の基本を勉強したあと、 国家と国民との関係についての基本的論理構成に続き、行政行為 をはじめとする行政活動の諸形式ごとに、両者の法関係の内容的 検討を行い、市民生活の法とは異なる行政法の特殊性を学ぶ。そ のため、身近な事例を例示しつつ、民法や刑法などとの関係を理 解するために、もし、裁判員になったとしたらどうしたらいいか を映像を交えて学修したり、国の機関のうち、興味のある省庁を 自分で調べたりすることとする。
社会に出て実際に仕事をするにあたって法律の知識が必要とされるのは、弁護士、司法書士、行政書士といった、特殊な法律の専門家ばかりではない。経理、契約、労務管理など、どのような企業、組織にも存在する業務についても、法律に関する知識は必要である。本科目では、たとえば社会保険労務士や中小企業診断士のような比較的高いレベルの法律の知識が求められる職業につくのに必要な法律の知識や考え方について、具体的な事例をとりあげそれについて考えることによって学習する。
社会学概論Ⅰでは、自我、家族、コミュニティ、階級・階層、国民国家、グローバル化、情報化など社会学の基本概念の理解を通じて、現代の日常生活を社会学的に理解する方法の修得をめざす。社会学を学習する上での困難のひとつは、社会が空気のような当たり前の存在に思われがちな点にあるが、この授業では、社会の歴史的な形成を明らかにすると同時に、社会の自明性や秩序を守るために私たちには何が求められているのか、という問題意識を身につけることも目標になる。
社会学概論Ⅱでは、社会学概論Ⅰでの基本概念の理解を踏まえ、近年社会学の研究対象として定着した中・後期親子関係、教育システム、親密性、記憶、情報技術などのテーマについて、それぞれの研究分野の第一人者によるテキストの読解を通じて、社会学的想像力の定着をめざす。
行政学や財政学で学んだ行政の仕組みや予算の仕組みについての知識を前提に、行政にかかわる具体的なトピックを取り上げて研究する。それによって、行政学、財政学、公共政策論等で学んだ知識を、単に学問上の知識として覚えるのではなく、実践的な知識として習得する。
生産や販売の拠点がどのような場所に立地するかは、当該企業の経営の観点から見て重要であるばかりでなく、産業組織の観点から見ても重要である。本科目では、企業の立地や産業の集積等など基礎的な理論を習得した上で、生産、消費等、さまざまな経済活動において見られる空間的差異がなぜ生じるのか、そして、それらの差異が経済にとってどのような意味を持つのかについて具体的な事例を通して学習する。
大学での学習の方法や技術を習得する。文献や資料収集の方法、レジュメの作り方、レポートや論文の書き方、発表の仕方、ディスカッションの仕方などを学習する。
大学での人間形成や都市環境デザインの様々な問題に対して、問題意識や興味・関心を発展させ、多様な角度から分析し、考えるための基礎的な知識や方法を習得する。基本的な文献を読み、レジュメを作成し、発表し、討論を行うことにより、各領域研究の視点・方法を身につける。
1回生で学んだ基礎知識を応用する場であると同時に、3回生からの高度な専門学習の準備をする機会とする。テーマ設定からプレゼンテーション、ディスカッションといった演習形式の実践によって、大学での学習方法をより高度なものにする。
都市環境デザインの基本的な課題に関して、受講生各自が文献研究を行い、レジュメを作成し、発表し、討論を行い、各領域の課題を深く理解するとともに都市環境デザインに関する研究方法を習得する。授業担当者は適宜、議論や考察を深めるための助言を行う。
インテリア、建築や都市など空間表現に対する興味のありかを模索する。印象や感想ではなく、事実やその関係から物事を比較分析し、発見した対象の特徴などについて考察する姿勢を身に付ける。さらに、自分の意見や考え方を、相手にうまく伝える発表方法について試行する。
後期では、前期に選んだテーマについて、本人以外の学生が毎回発表を行う。テーマを選んだ学生は司会進行を担当し、発表内容のまとめを行う。司会者にとって他の学生の発表は、自分のテーマに関する知識や情報を増やすものであり、一人では発想し得なかった物事の新たな側面を気付かせるものである。
卒業研究へ向けて各自が設定したテーマが相応しいか確認する。また、設定したテーマをどのような方法で研究すればよいかを具体的に検討する。印象や感想ではなく、客観的な事実やその関係について調べ、そこから気付いたことや考えたことを発表する。実際に資料を集めて一覧表を作成し、分析方法を検討する。
卒業研究完成へ向け、収集した資料の分析から始める。資料は一覧表にまとめ、予想される結果に基づいて繰り返し分析方法を検討する。制作者はスケッチ、図面や模型を複数つくることによって、アイデアやテーマと形や空間が一致するよう同様の作業を行う。両者ともこれらの作業から得られた特徴や方向性が、結論や作品に結実する。
4年間の集大成として、建築やインテリアといった空間に関するテーマを扱った卒業論文または卒業制作を行う。研究または制作を通して、論理的な思考を身に付けることが最大の目標である。
建築・インテリア分野に関連する専門家の現状を知り、建築設計や工事監理等の業務について考える場を提供する。本学で学ぶ建築・インテリアに関する知識が、実社会においてどのように役立つのかを理解する。建築・インテリアに関する様々な業種の知識を得て、各自の考えをまとめる。また、その他の授業との関係についても考えていく。
透視図法を理解し、デッサンやスケッチを通して遠近法を実感する。一通り下書きから着色まで学び、10分くらいで描く早描きも身につける。カリキュラムの最後には学内他授業の設計課題のパースを各自作成し、まとめとする。
演習を通じ生活環境や建築空間における「色」や「かたち」を表現する基礎を学習する。自分の手を動かしていくことで体験的に観察力を養うとともに、もののもつ形態的な特徴や素材感などを把握し表現する能力を高め、建築をはじめ、あらゆる造形表現の基礎能力を獲得する。また、鉛筆を使ったデッサン、色紙を使用する平面構成、ペーパーを使った立体構成を行い、適宜事例の解説なども織りまぜる。各自の作品発表を行うこともある。
建築・インテリアの基礎を習得するために、図面を描く練習を中心に行う。線の引き方から始め、平面、立面、断面図や展開図など基本的な図面を教科書に沿ってトレースする。次にスケール感覚を養うため身近な空間を実測し、実際に図面化する。最後に規模の小さい住宅などの設計を行い、講評を実施する。
建築・インテリアの基礎を習得するため、図面と模型の制作を行う。前半にインテリアの基礎として、一点透視図、二点透視図、アクソノメトリック図や家具図などの描き方を練習する。後半には一般的な戸建て住宅の設計を行い、講評を実施する。設計の途中段階で模型を制作し、空間と機能についてさまざまな角度から検討する。
コンピューターの基本的な操作を習得する。データの保存方法や保存形式の違い、印刷設定や印刷方法、データの切り取りや貼付け、フォント名称やサイズの変更など、コンピューター操作全般に関わる基本的な知識を身に付ける。さらに、CADの基本的な操作方法について学ぶ。
建築における構造の仕組みや役割を学ぶ。木質構造、鉄筋コンクリート構造、鉄骨造、鉄骨鉄筋コンクリート造、壁式鉄筋コンクリート構造、コンクリートブロック構造など基本的な構法を取り上げ、それらの特性について理解する。
力に関する基本的な知識を学び、構造物について詳しく理解する。力学で使われる用語の解説から、構造物に生じる反力と応力の求め方、構造物の判別、静定構造物の弾性解析、断面の性質などについて練習問題を通して具体的に理解を深める。
インテリアのデザインに関する基礎的な知識を修得する。建物の内装を構成する色彩、形態、空間、家具、建具、設備やそれらの性質、機能や構造などについて学ぶ。また、実際の事例について解説し、カタログ・見本帳・サンプルなどを実際に見ることで理解を深め、快適なインテリア空間の在り方について考える。
インテリアにおいて、構造から仕上げに至るまでの基本的な知識を修得する。規格や性質等を含め、さまざまなインテリアエレメントについて学ぶ。構成要素・素材の総合的な知識を身に付け、材料・空間・生活の相互関連メカニズムを論じる。また、ユニバーサルデザイン、サスティナブルデザインにも言及する。
さまざまな観光の現況と、それらが社会の情報化の中でどのように変容してきたかについて理解する。
国内の主要な観光地理を概観し、国内観光資源の全体像を理解できることを目的とする。
海外の観光地理を学び、それぞれの地域の観光資源（自然、人文、複合）についての知識を得ることを目的とする。
観光文化について、人類学や社会学、民俗学などを中心に学習する。受講人数によって、グループワークと文献購読あるいはツーリズム・コンテンツを組み合わせたPBL型授業を行うか、VTR+新聞資料を中心とした講義を進める。
文化と都市、プロデュースと公共政策≒環境デザインの関係を広く柔軟に学ぶ。地域公共政策と文化プロデュースの関係を知る。映画（アニメ、ホラーなど）を事例として、文化をプロデュースする世界を垣間見る。
授業プログラムは大きく4つ流れで構成される。初期の第1段階では、文化資源に関わる概念的・構造的な知識をKJ法を取り入れながら学ぶ。第2段階では、授業で深く取り扱うテーマを考え、提案する授業を行う。第3段階ではテーマに対する総合的な研究をチーム別に実施し、現地調査（フィールドワーク）を行う。最終段階では、文献並びに現地調査による資源情報を報告書として編集するだけでなく、そこから課題解決のためのプランを考えていく。
文化と経済の関係を理解し、文化経済学の基礎を身につける。
「まちづくり」の基礎となるハード面としての空間認識、単位、住宅・建築、都市計画の基本事項を学ぶとともに、観光をはじめとする文化産業等の文化政策、福祉のまちづくりなどのソフト面の基本事項も学ぶ。また、まちづくりの歴史および、現代的課題の提示と解決手法なども学。さらに実践的学習として、イベントまたは観光ツアー企画を行うなどし、まちづくりプロデュース力を身に着ける。
建築設計におけるプレゼンテーション能力の向上を目指す。CADソフトウェア及び模型作成技術、プレゼンテーションスキルを習得し、建築設計で必要な平面表現及び立体表現の技法を身につける。CADソフトウェアを用いて図面作成から模型作成の一連のプロセスを行い、建築設計に必要なCADの表現技法を身につけ、プレゼンテーションボードを作成する。進行中の設計課題あるいは、過去の設計課題、または20世紀以降の名作建築などから1作品を選びCADソフトを使用して一枚のプレゼンテーションボードを作成する。
木造戸建て住宅の設計を行う。実在する敷地を想定し、容積率・建蔽率など基本的な建築基準法を満たす計画とする。建築計画や動線について考慮し、主要な室については展開図、内観パースやアクソノメトリック図を作成する。また、周辺環境に配慮し、建物の規模、形態、仕上材料や外構計画についても具体的に計画する。建築の立地する背景、都市、町並み、地形、気候などや利用者の条件等、建築を設計する上で考慮すべき条件や建築に求められる要件について学ぶ。また、木造住宅などの設計を通して、木造の架構方法を学ぶ。
店舗などの付属した鉄筋コンクリート造併用住宅の設計を行う。敷地は商業地域などの高密度な都市を設定する。建築基準法をみたし適切な構造計画を踏まえた上で、快適な居住空間を実現するよう検討を重ねる。店舗等の付属部分と居住部分の関係について、時間をかけて計画をすすめる。しかし、平面だけでなく、上下階の繋がりなど立体的な構成についても配慮しつつ検討を重ねる。最終講評に向けて自分の提案を整理し、図面と模型を制作する。
居住施設の計画について基本的な知識を習得する。人間の基本動作とそれに伴う必要寸法、戸建て住宅の歴史や様々な形式、各室の計画、配置計画、動線計画さらには集合住宅の種類と計画まで学ぶ。また、住宅の基本計画を実際に行うことで理解を深める。
居住施設以外のビルディングタイプの計画について基本的な知識を習得する。学校教育施設、社会教育施設、医療・福祉施設、商業施設や劇場等について、具体的な事例を挙げながら検証し、簡単な基本計画を行うことで各施設の機能、動線や配置計画についての理解を深める。
人体や建物を取り巻く多くの環境について考えることで、建築環境に関する理解を深める。建築環境工学に関する基礎的な内容を中心とする。
都市計画に関する知識について都市計画法を中心に体系的に学ぶ。都市計画の政策、動向について理解し、また都市計画による実践例を学び、現代都市のかかえる課題および将来への計画方針、手法について理解を深める。加えて、都市の成り立ちや現状について国内外の事例を紹介し、都市計画を総合的に把握する。
構造と意匠（デザイン）と建築計画の相互の関係性を学ぶ。面と軸の構造概念の理解を通し、構造が直接意匠に及ぼす影響や、意匠を成立させる為の構造の重要性など具体例をあげ、業務レベルでの構造計画を実感し、理解を深める。
構造物に働く力についての基本的な知識を習得し、構造物を合理的に設計する上で必要な事項を学ぶ。部材や構造物に作用する力に対して、どのように力が伝わり、どのように変形するかなどを理解するために、部材の応力度やひずみ、柱の座屈、静定構造物の変形、不静定構造物の弾性解析について練習問題を通して具体的に理解を深める。
色彩に関する基礎的な知識を学ぶ。色の特徴や性質、配色などを具体的な事例を見ながら理解し、建築やインテリアにおける色彩の効果や役割について考える。
建築製図用のCADソフトを使用した3次元CADをまなぶ。モデリングの基本操作の習得から始め、照明の効果などについても学ぶことを通じて、空間デザインのスタディをさまざまに行う。
主に西洋の建築が都市や人々の生活の中でどのような役割を果たしてきたかについて事例を挙げながら詳しく検証していく。建築物だけでなく、小説、絵画などの芸術や映画の舞台など、それらにまつわる様々な事象から幅広く都市・建築と文化の関係を概観する。
日本は島国であり、海外からの文明の流入によってさまざまな芸術が発展する一方で、文明の流入の抑制によって、芸術・文化が深まるということを繰り返してきた。この授業ではその中でも日本の都市・建築の歴史におけるこれらの進化と深化を空間的な特性を軸に理解することを目指す。
観光振興の利点と問題点を学習することを通して、「観光は地域振興の万能薬ではなく、時には地域社会を混乱させる原因となりうる」ことを理解する。
観光施設で重要なホスピタリティの概念とユニバーサルデザインの理解、そして主な観光施設から最近話題のIR（統合型リゾート）まで、観光施設全般について理解を深めることを目的とする。
現代社会において観光ビジネスがどのような役割や意義を持ち、どのような事柄と関わりを持っているのか、更に観光を支え促進する仕組みにはどのようなものがあるかなど、現代の観光に係わる様々な内容を多角的に理解する。
観光という巨大産業では、観光素材や観光商品の流通・販売のためにさまざまな情報がかかわっている。これらを総合的に理解することを目的とする。
観光資料等のデジタル化およびデータベースによる管理ができるようになること。テキストベースの観光情報媒体についての全体的な理解ができるようになる。併せて地域資料情報記録管理者資格またはデジタル情報記録管理者資格を取得することを目指す。
（1）国土交通省や観光庁が提唱する「ニューツーリズム」は古い概念に過ぎない。最新のニュース映像や新聞資料を活用しながら、最新事例を紹介し、ニューツーリズムのあり方を考える。
（2）（1）の理解を深めるために、同時に消費者行動論からみたニューツーリズムの事例を説明する。
観光ビジネスの実務を通じ、その実務を遂行するために必要である多種多様な知識、能力のレベルを把握する。
観光ビジネスの実務を通じ、その実務を遂行するために必要である多種多様な知識、能力のレベルを把握する。
観光は、国民に不可欠なものであると同時に国の成長戦略の柱のひとつであり、地域活性化の切り札ともなっている。この観光に関する法規は多岐にわたり、法律、政令、約款、制度など広範囲に及んでいる。観光関係の法規を体系的に学び、主要な法規についてはその意義、目的を理解することを目標とする。
観光関連産業の事業活動全体を経営学の枠組みと理論に基づいて概観し、固有の課題の対応策などを学ぶことにより観光関連産業のビジネス・モデルを構築するデザイン能力を養うことを目的とする。
国や自治体の文化政策と公共施設について学ぶ。法律・制度や国や自治体の文化政策の変遷の中で国公立の公共施設のあり方が大きく変わってきている。文化ホール・博物館・公民館・図書館などの事例を取り上げ、公共施設の計画と運営の課題とあり方について学ぶ。
展示の歴史、展示メディア、展示による教育活動、展示の諸形態等に関する理論および方法に関する知識・技術を習得し、展示機能に関する基礎的能力を養うとともに、簡単な展示実践を行う。
現代においては、経済のグローバル化による産業空洞化問題や地域間格差の拡大、コミュニティの弱体化など種々の地域問題が広がっている。その解決を目的にしているのが、国や地方自治体による地域政策である。本科目では、個別分野政策を超えた地域政策が登場する歴史的背景、同政策の展開過程、政策効果について、政策の立案サイドと受容サイドの双方から考察し、また、国や地方自治体の地域政策を理解し活用できる力を養いたい。
地方自治は民主主義の学校であるとするジェームズ・ブライスの言葉の通り、わたしたちのくらしの最も身近なところにある政策過程である地方自治を学ぶことは民主主義のあり方を考えるうえで不可欠のことである。本科目では、地方自治法に示された地方自治の本旨、すなわち団体自治と住民自治の意義について考えるところから始め、二元代表制を始めとする現在の日本の地方自治を支える諸制度について学ぶとともに、現代の日本の地方自治が抱える諸問題について考える力を身につける。
現代社会における公共政策（社会的な問題の解決策）は、3つの複雑さに直面する。一つは、ある政策が他の政策と相反し、また相互に補完しあう内容の複雑さである。二つは、政策の形成に多様な利益や価値観の対立が持ち込まれる形成過程の複雑さである。最後に出来上がった政策が執行される際の複雑さである。政策過程論では、おもに2番目の課題に着目し、民主主義の政治体制の下で政策はどのようにつくられるのかについて、議会をはじめ公的機関の具体的な役割にも触れながら講述する。
わが国では、NPM（新公共経営）の影響の下、2001年に政策評価法が制定され、政策評価が導入された。政策評価は事前評価と事後評価に分かれるが、出発点は、政策の効果を客観的に測る尺度の作成である。また、民主主義の下でつくられる政策は、合理性や効率性を追求すると同時に、多様な利益と価値観の妥協と調整の産物でもある。事務事業評価など現実の評価の仕組みに触れながら、さまざまな政策の評価手法を学ぶとともに、その前提となる考え方および評価の限界について学ぶ。
地域計画を通じて現代における景観やアメニティを考える。地域開発の歴史や景観論争の実態を把握し、論点を理解・整理した上で、日本の伝統文化が育んできたアメニティについて学ぶ。
4階以上の中または高層集合住宅の設計を行う。現代の様々な居住者に対応した建築計画を提案する。各住戸の平面計画と同時に周辺環境に配慮した全体計画を行う。あわせて建築基準法、設備計画や内装などの検討も行う。構造はRC造とする。他の事例について研究し、計画に反映させる。図面・模型の表現を工夫し、プレゼンテーション能力を身に付ける。
公共施設（コミュニティーセンター・図書館・学校）の設計を行う。地域に密着した小規模の公共施設を想定し、他の事例を参考にしながら新しい公共空間を提案する。主要室は美しく快適で機能的な空間となるよう配慮する。建築計画に関して、公共部分と管理・事務部門を明確に区分けし、動線について十分検討する。建築基準法に関して、容積率・建蔽率に加え二方向避難を確認する。構造はRC造または鉄骨造とする。
住宅を生活と環境の側面からとらえ、既往の建築計画学の成果である寸法計画、規模や形態に関する計画、地域計画などの知見も取り入れながら、住宅の設計の基本と応用を学ぶ。具体的な住宅作品を解説・評価し、住まい手について安全で快適、かつ健康的で文化的な住宅とはどのようなものかを考察する。また、設計や管理計画に関する知見についても学び、将来の実務に役立つ知識を修得する。
快適な建築空間を構築するために、建築と建築設備との関わりを理解した上で、給排水・衛生設備、空気調和設備、電気設備、搬送設備について、基礎的な知識を得ることとする。
建築に用いられる主な材料の基本的な性質について理解する。木材、コンクリート、鉄といった構造材と木質系材料、石、ガラス、金属、プラスチック、各種ボード類、左官材、塗料などの仕上材について材料ごとに特徴、施工法や注意点などサンプルや事例を示しながら具体的に説明していく。また、コンクリート製造工場にて供試体の作成や圧縮試験の見学を行う。
建築施工における基礎的な知識を学び、一般的な建築工事のプロセスについて理解する。各工程、工種での基本的な工事内容、技術的な手法や積算方法について具体的に知ることで、施工計画や工程管理などの重要性を認識する。
建築物、地域や都市を計画し、それを実現するために必要な建築基準法や関連する法令について基礎的な知識を習得する。
地域の観光資源発掘力とそれらを使った観光振興や地域振興を計画する力を習得する。
社会に出て実際に仕事をするにあたって法律の知識が必要とされるのは、弁護士、司法書士、行政書士などの法律の専門家ばかりではない。どのような企業や組織でも、経理、契約、労務管理などの業務において法律の知識は欠かせない。まして、コンプライアンス（法令遵守）が求められている現代社会にあってはなおさらである。また、公務員になれば、法律による行政の原理があるように、法律の知識は必要不可欠である。そこで、本授業では、実社会や行政において必要とされる法律の知識や考え方を裁判所の過去の判例を研究しながら修得していく。
海外観光地への臨地演習のために目的地に必要な事前情報や現地情報を精査し、目的地を設定し、実際に訪問するための様々な計画を行い臨地演習を行う。
「会社（企業）が事業を経営する」という基本命題を分析的に理解できるようになること、言い換えると、会社（企業）・事業・経営の相互作用を立体的・構造的に把握するため、それらをめぐる社会システムを理解できるようになること、これが授業での目標である。具体的には、まず会社（企業）形態、事業の定義、経営形態等について講義する。次に会社の「戦略と組織」について、最後には、サプライ・チェーン・マネジメントやアウト・ソーシング等、最新の経営手法の具体的な事例分析に関する講義を行う。
1回生から配当される講義科目です。日本史の基本的な問題を取りあげて通史的に概観します。あわせて社会科・地理歴史科教員免許のための概説的知識を提供します。前期 Ⅰは古代・中世を、後期 Ⅱは近世・近現代を主に扱います。
1回生から配当される講義科目です。日本史の基本的な問題を取りあげて通史的に概観します。あわせて社会科・地理歴史科教員免許のための概説的知識を提供します。前期 Ⅰは古代・中世を、後期 Ⅱは近世・近現代を主に扱います。
1回生から配当される講義科目です。東アジア世界、イスラム・西アジア世界など、主にヨーロッパ・アメリカを除く世界をとり上げ、歴史を概観します。 Ⅰは基本的な問題をとり上げて社会科・地理歴史科教員免許のための概説的知識の修得を図り、 Ⅱは各地域の歴史の大きな流れを概観するとともにその特質や研究動向などを掘り下げて、一段深い歴史の理解を図ります。
1回生から配当される講義科目です。主にヨーロッパ・アメリカ世界を扱い、歴史を概観します。 Ⅰは基本的な問題をとり上げて社会科・地理歴史科教員免許のための概説的知識の修得を図り、 Ⅱはヨーロッパ・アメリカ世界の歴史の大きな流れを概観するとともに、その特質や研究動向などを掘り下げて、一段深い歴史の理解と認識を図ります。
1回生から配当される講義科目です。東アジア世界、イスラム・西アジア世界など、主にヨーロッパ・アメリカを除く世界をとり上げ、歴史を概観します。 Ⅰは基本的な問題をとり上げて社会科・地理歴史科教員免許のための概説的知識の修得を図り、Ⅱは各地域の歴史の大きな流れを概観するとともにその特質や研究動向などを掘り下げて、一段深い歴史の理解を図ります。
1回生から配当される講義科目です。主にヨーロッパ・アメリカ世界を扱い、歴史を概観します。Ⅰは基本的な問題をとり上げて社会科・地理歴史科教員免許のための概説的知識の修得を図り、Ⅱはヨーロッパ・アメリカ世界の歴史の大きな流れを概観するとともに、その特質や研究動向などを掘り下げて、一段深い歴史の理解と認識を図ります。
哲学はさまざまな学問の基礎だと言われている。それは、例えば数学が数を扱い、生物学が生命現象を扱うのに対して、哲学の対象が思考そのものにあるからである。哲学は言わば、物事を根本的に突き詰めて考えようとする一つの態度・スタイルを意味している。本講義の目的は、問題に取り組む際の態度としての哲学的な思考のスタイルを身につけてもらうことにある。講義のなかでは、さまざまな哲学者の思考の道筋をだどることを通して、実際に哲学することの意義を学ぶ。
家族関係や市民社会、国家のそれぞれのレベルで人権の状況を確認しながら、あるべき家族関係や市民関係、国家像を考察すると同時に、生命倫理や環境倫理など新しい倫理を考える。
縄文時代から鎌倉時代までの絵画・彫刻・工芸・建築の作例から、古来日本人が中国や朝鮮半島から受容した技術や表現技法をいかに吸収し、自国の文化として昇華させていったのかについて理解を深める。
室町時代から現代までの美術に関する諸分野の作例から、日本人がどのような文化を形成してきたのかについて理解を深める。
美術、考古資料を概観することによって、東アジアにおける美術造形発展の流れを把握する。
西洋の各時代、各様式の基礎的な特徴を把握し、その造形理念を理解する。また西洋美術史の軸となってきた代表的な作品に親しむとともに、こうした作品の現代における意味も考察する。
文化財保護の歴史から、社会情勢とともに変化する文化財やその保護のあり方を学び、その変化を導いてきた社会と文化財保護行政のあり方について考え、広く文化財とその保護の枠組みを理解する。
160の国と地域にまたがる世界の有名な世界遺産100件、日本の世界遺産19件、および世界遺産の基礎知識を理解する。
民法は、私法分野の基本法であり、市民の社会生活そのものを広範に対象とする学問である。本講義では、民法の基本構造を明らかにし、主要な法原則、法制度、法概念を理解するとともに、その基礎的知識を獲得することを目的としている。また、具体的な事例や裁判例を用いながら、民法が日常生活にどのように関連しているのかを明らかにすることで、法的な問題発見能力、問題処理能力を養い、法の生きた理解を可能にする。特に、財産法の分野の解説に重点を置くが、家族法の分野についても一通り概観しておく。
現代日本経済における諸問題を学ぶことによって、経済学への導入を図る。具体的には、まずバブル経済とその崩壊による平成不況の深刻化の課程を「不良債権処理の10年」として概観する。次に、ケーススタディとして、日本長期信用銀行の破綻、山一証券の自主廃業について検討する。そして、女性労働として雇用機会均等法と育児支援を取り上げるとともに、労働問題として過労死・過労自殺、ホームレス、派遣労働、ネットカフェ難民、派遣村などを取り上げる。これらの諸問題を、映像資料を活用して、イメージ豊かに学ぶ。
戦後日本経済の歩みについて講義する。敗戦直後から、高度経済成長を経て、低成長経済に移行し、1980年代後半にバブル経済に突入するまでを、映像資料を活用してイメージ豊かに学ぶ。具体的には、特需景気、もはや戦後ではない、金の卵、エネルギ ー革命、所得倍増計画、公害、列島改造、ドルショックと石油シ ョック、日米経済摩擦、分割民営、バブル経済、プラザ合意、外国人労働者などを取り上げる。
宗教を正しく理解するための必要な基礎知識を習得しながら、人間社会にとって宗教が果たす重要な役割とその意義について考える。具体的には、客観的で科学的な立場にたって、宗教の歴史を概観し、有神論と無神論、創唱宗教と自然宗教といった分類のしかたなどを考察する。
「こころ」は誰もが毎日働かせているものであり、社会においても「こころ」を抜きにして考えることはできない。こうした身近な存在であるがゆえに、関心をもつ人は多いが、誤解されることや表層的な理解にとどまることも多いと考えられる。そこでこの講義では、自然科学の一種としての心理学の全体像を正確に学ぶことを目的とする。生理、知覚、認知、社会、教育、発達、人格、臨床といった心理学の諸分野にわたって広く概説し、心理学の基本的な知識や、その考え方を身につけられるように進めていく。
自然地理学の立場から、気圏、地圏、水圏の環境に関する基本的な知識の習得し、それらと人間活動との関係を理解する。
地域、空間、地図といった地理学のキーコンセプトを具体的な素材をとおして学び、地理学を学ぶと何がわかるのか、どんなことの役に立つのかということを知る。
京都の寺院に安置されている仏像を通じて、そのかたちの理解はもとより従来の研究方法や研究史を知ることにより、歴史遺産を観察する客観的な視点を養う。
日本絵画史を古代中世、近世、近代に分け、各時代の作品についてテーマ性をもって史料、映像、画像を使用しながら読み解いていく。
最新の都市・建築事情も紹介しつつ、履修者の身近な現代から過去へと時代をさかのぼる。独自に作成した画像・図版・レジュメ等の資料を用いて、西洋の都市・建築史の基本事項を理解できる。
日本列島においてどのような建造物・都市がつくられ、時代とともに如何なる空間的・機能的展開を遂げたのかを辿っていく。それとともに、その背景となる各時代の社会・文化や建築技術のあり方についても考える。
醍醐寺の資産を観察・調査し、パブリックな取り組みへの提案を模索する。
日本での世界遺産のあり方、「百舌鳥・古市古墳群」のうち仁徳陵古墳の実態の実態を知る。
私たちの日常生活に深く浸透している染織文化は長い歴史の過程でどのように変遷してきたか、その大きな流れを歴史的な背景と共に理解する。
学生のみなさんに対する連絡は、ポータルサイトへの配信によって行います。
配信されたものについては各自確認されたものとして取り扱いますので、毎日の習慣として必ず内容を確認するようにしてください。